>>114-116 補足
事実問題についてリトル・ペブルは不可謬性など主張していませんし、
また個々の支持者の言動(出版物もふくめて)のすべてが、彼らがリトル・ペブル支持者というだけで、リトル・ペブル自身の承認を得るわけでもなんでもない。
リトル・ペブルを批判する皆さんは、このことを理解しておられますか?
リトル・ペブルのカトリックとしてのアイデンティティ問題を論じる際には、そのようなことは一切根拠になりません。
カトリックとして洗礼を受けた人間を、カトリックでない、と断言するために必要なのは、事実問題における誤謬でもなければ本人や支持者の道徳的非行でもない。
カトリックとして信ずべき真理を否定して異端となったか、あるいはその他の理由で、破門されたことを明示せねばならないのです。
リトル・ペブルは「異端である」あるいは、「カトリックではない」と主張する皆さんは、この大前提を理解しておられますか?
カトリックとして洗礼を受けた人間が、異端としてカトリックでなくなるためには、教会法751条によって、以下の要件が必要です。
すなわち、「神聖なるカトリック的信仰をもって信ずべきいずれかの真理を、かたくなに拒絶しあるいは疑うこと」です。
リトル・ペブルが異端である、と主張する人間は、リトル・ペブル自身のテクストによってこの要件がみたされていることを明示できないのならば、明らかに不当な裁きを行い、隣人の名誉をはなはだしい仕方で傷つけているのです。
しかるに、マーレイ司教も、ウィルソン司教も、彼らに私信を出した教理省の人物も、日本のカトリック中央協議会も、リトル・ペブルに対する彼らの批判において、
この要件を何ら明示していません。
>>117続き
批判サイトに著作がアップされているデルコル師は、リトル・ペブルのかつての支持者たちからの伝聞をもとに書いているにすぎず、
リトル・ペブルが金銭にからんで違法行為を行ったという話は法廷的に証明された事実ではありません。
支持者が寄付をするのは自由意志にもとづく各自の決定の結果に過ぎません。
また、リトル・ペブルの講話やメッセージの中には、金銭を出さなければ災いがある、などというような言明はどこにもありません。
あらゆるカトリック信徒は、教会法1417条により、自分へのいかなる不利益処分に関しても、聖座へ上告することができます。
ウィルソン司教の請求は教皇庁の支持を得ているといいますが、内容は、教理省の一人物による私信にすぎず、聖座の公式決定などではありません。
リトル・ペブルの主張に関するいかなる上級審も開かれないまま、批判の教義的根拠は明示されないままの一方的通達です。
シュナイダー司教に関するウィルソン司教の勘違い問題も放置されたままです。
バチカンの公式ページに行ってLittle Pebbleで検索をかけてみてください。
リトル・ペブル断罪の公式文書など出てきません。
ttp://www.shoal.net.au/~mwoa/important_events/index.html ヴァチカンのサイトのサーチはここです。
ttp://vatican.mondosearch.com/index.html