【VIPPERの力を】コピーワンス抵抗スレ【オラにわけてくれ】

著作権法上の個人的な複製さえも制限してしまったコピーワンスに抵抗するスレです。
コピーナイン? 何それ結局変わってねーじゃん。

というわけでVIPPERの力で利権に抵抗しませう!

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【巨大利権】B-CASを斬る！37【コピーワンス】より引用
http://tv11.2ch.net/test/read.cgi/bs/1187352254/l100

B-CASを巡る問題はもはや書ききれないので、wikipediaでも参照してください。(工作員の編集合戦で保護中)
ttp://ja.wikipedia.org/wiki/B-CAS

コピーワンス見直しは全然議論が進展していませんでしたが、見るに見かねた総務省の指示で、
「9回だけ1世代のみコピー可」（孫コピーは相変わらず不可）で検討されはじめました。
が、もちろんB-CAS利権は温存され、かつ録画機は買い直しになる上に商品として非常に魅力が乏しく、
消費者の不満がさらに募ることは間違いなさそうです。しかも、私的録音録画補償金の拡大を交渉材料に
使うあたりは、転んでもただでは・・・どころか、強請りや恐喝と何が違うのかよく分かりません。
利便性は多少（ホントに多少）改善されるかもしれませんが、数々のコストは倍増すると考えられます。

またB-CAS社の独禁法違反や個人情報の漏洩問題、消費者側が一方的に不利益な約款を強いられる、
PCでの視聴不可、などの重大問題は温存されましたので、関係各所への通報苦情お問い合わせ等をお勧めします。

公正取引委員会の電子窓口 http://www.jftc.go.jp/JFTC_Guide/cyuidokkin.htm
公正取引委員会へのご意見・ご要望 https://www.jftc.go.jp/goiken/input.html
国民生活センター http://www.kokusen.go.jp/
個人情報に関する苦情相談窓口 http://www.kokusen.go.jp/map_kojin/index.html
消費者トラブルメール箱 http://www.kokusen.go.jp/t_box/t_box.html
============================================================================
B-CAS社は、どうも特殊なネットマーケティングを行う会社と契約しているようです。
公開されていない情報を元に秘密主義B-CASを擁護する投稿は、間違いなく関係者のものです。（最近は単なる荒らし妨害）
ttp://sales.gala.jp/e-mining/index.html
ttp://www.pit-crew.co.jp/service/service1.html
============================================================================

【巨大利権】B-CASを斬る！36【コピーワンス】 http://tv11.2ch.net/test/read.cgi/bs/1185620205/
パブリックコメント募集中 http://search.e-gov.go.jp/servlet/Public

マイクロソフトすら閉口するB-CASとARIB等による囲い込み利権
http://pc.watch.impress.co.jp/docs/2006/0524/mobile339.htm
http://pc.watch.impress.co.jp/docs/2006/0525/ubiq157.htm

・複雑怪奇な承認プロセス
　　複数の標準化団体 (ARIB、D-PA、B-PA)
　　正式な認証プロセスの欠如
・複数の放送規格が混在
　　ISDB-T、ISDB-S、ISDB-C
　　仕様書が膨大かつ日本語でしか存在しない
・新しいインタラクティブTVの仕様を採用(BML：Broadcast Markup Language。データ放送用のコンテンツ記述用マークアップ言語)
・(国際標準に則っていても)日本国内での再度の追加テストが必要
・今日のISDBチューナは日本特別仕様でコストが高い


次世代のWindows Vistaは世界中のデジタル放送に対応しますが、
唯一、日本のデジタル放送だけには対応されないことになりました。

言うまでもなく対応されない最大の理由は、我らがB-CASが創り上げた
壮大な利権計画に絡む事情です。

B-CAS＊会社概要＊
http://www.b-cas.co.jp/company.html
B-CAS　Photo Gallery
http://otegaruhp.com/broadcast/

【主なものを抜粋】
[所在地] 　東京都渋谷区神宮前６丁目２３番１７号
[株主]
18.40%　 27,630　 日本放送協会
17.70% 　26,560　 株式会社ワウワウ
12.25% 　18,375　 株式会社東芝
12.25% 　18,375　 松下電器産業株式会社
12.25% 　18,375　 株式会社日立製作所
12.25% 　18,375　 東日本電信電話株式会社
*6.50% 　*9,810　 株式会社スター・チャンネル
他、BSデジタル放送各社（民放キー局の子会社）

[代表取締役社長]　浦崎　宏 （NHK総務局長、元ＮＨＫ静岡放送局局長）
[代表取締役専務]　吉永　弘幸 （ＷＯＷＯＷ常務取締役・放送･事業統括本部長）

B-CASカードの使用許諾約款 第5条第2項に基づく情報提供先（2006年4月現在）

日本放送協会（地上デジタル放送を含む）、BS日テレ、BS朝日、BS-i、BSジャパン 、BSフジ
WOWOW、スター・チャンネルBS、WINJ、ウェザーニュース、日本ビーエス放送
スカイパーフェクト・コミュニケーションズ、アクティブ・スポーツ・ブロードキャスティング
インタラクティーヴィ、サテライト・サービス 、C-TBS、シーエス・ワンテン、シーエス映画放送
ハリウッドムービーズ、阪急電鉄、マルチチャンネルエンターテイメント、シーエス・ナウ
シーエス九州、シーエス日本、日本ビーエス放送、日本メディアーク、ＣＳ−ＷＯＷＯＷ、ｅｐ放送

※今後も続々と追加予定です。

ネット風評監視　　７０企業が契約
http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200605090018a.nwc

　二百五十人が二十四時間態勢でネットを巡回し、依頼企業の風評や流出情報を監視。
　掲示板の中傷が過熱した場合には、書き込みで誘導し、悪意を緩和させる措置も取る。

きめ細かなサービスが受け、契約企業は七十社を超えた。
ヘラクレス上場の監視サービス最大手ガーラの「イーマイニング」は、
多数の掲示板やブログ（日記風ウェブサイト）を検索。
登録した社名や商品名などが書き込まれた場合、契約企業にメールで通知する。
導入先は大手家電や銀行など約二百社に上る。

ttp://sales.gala.jp/e-mining/index.html

許し難い会社
http://facta.co.jp/blog/archives/20061130000282.html

堂々とウェブサイトを開き、住所も公表していながら、カスタマーセンターの電話番号以外は代表電話ひとつ登録していない企業がある。
「104」で社名を言い、住所を言っても、「ご登録がありません」と言われるだけだ。こういう企業の経営者はいかがなものか。
カスタマーセンターなんて、どうせクレーマー対策の窓口で、外注のコールセンターだろう。案の定、そこに電話をかけて聞いてみても、
「こちらから連絡しますから、お名前とお電話番号をどうぞ。係の者があとで電話します」などとしゃあしゃと言う。
取材なんてはなから受けない態度だ。

こちらが名乗って、そちらが名乗らないのは失礼だ、というと「会社に聞いてみます」の一点張りである。
コールセンターをいじめてもしょうがないが、「クレームでなくて取材だ」と言っても、らちがあかない。

あげくに「いつ電話をいただけるのか」と聞いても、「わからない、たぶん1時間もすれば」という。それまでこっちに
電話口に待っていろというのだ。あきれた。あげくに質問状を送らせ、しばらくたってから、回答を遠慮したいなどと、
横柄な口調で答えた。

こういう社会性ゼロの企業だから、あえて実名をあげよう。

===さんざん既出のB-CASの情報につき中略===

放送業界である。さもありなん、免許業種（お上の奴隷）のくせに、一見さん、お断りというわけだ。

よろしい、たっぷり吠え面をかかせてあげよう。ほかにも、代表電話も公表しない反社会的企業がある。
そういう企業は後ろめたい部分があるとみなす。宣戦布告する。

許し難い会社２――投稿
http://facta.co.jp/blog/archives/20061206000285.html

ネットに詳しい知人から連絡があった。先日このブログに書いたB-CAS記事に対して、2chに投稿があったらしい。

それによると、B-CASは最近まで自社サイトに会社の代表番号どころか所在地も載せていなかったようだ。それが、
総務省の情報通信審議会で「地上デジタル放送の利活用の在り方と普及に向けて行政の果たすべき役割（PDF）」と
題したパブリックコメントが出された10月6日直後に改変されたのだという。パブリックコメントの中にB-CASの
ウェブサイトにおける情報開示の姿勢を批判する文面があったからだ。

おまけに、その証拠がインターネットにしっかりと残っているのだ。おやおや、連綿とインターネットの情報を
保存し続けているINTERNET ARCHIVEには、所在地すら公開していない頃のB-CASのウェブサイトが記録されている。

B-CASに確認すると、10月11日になってからウェブサイトに所在地を追加したことは認めたが、総務省のパブリック
コメントとの関連性は否定した。掲載した理由は「他の会社も載せているから」らしい。

いまさら信じろと言われても無理がある。が、B-CASをカスタマー対応の反面教師として弊社も身を引き締めよう。
名無き投稿者に感謝します。

　デジタル放送のテレビ番組をDVDレコーダーに1回しか録画できないよう、特殊な信号を使って
制限している｢コピーワンス｣について、総務省は6日、DVDなどに9回までのダビングを認めるよう、
放送局などに要請する方針を明らかにした。

　来年にも大幅に緩和され、家電メーカーは対応する機種を販売する見通しだ。録画した番組を
編集したり、同じ番組を複数のDVDなどにダビングできるようになり、視聴者の利便性が高まると
みられる。

　コピーワンスは、地上デジタル放送やBS(放送衛星)デジタル放送の電波に特殊な処理をして、
番組録画を1回に制限する仕組みだ。デジタル放送はダビングを繰り返しても画質が劣化しない
特性があり、番組を複製した違法DVDを販売するなどの著作権侵害を防ぐため、放送業界と
家電業界が2004年、自主ルールとして始めた。

　総務省は情報通信審議会(総務相の諮問機関)の専門検討委員会が12日に示す予定のコピーワンス
緩和を求める答申案を踏まえ、放送業界などに大幅な緩和を要請する。難色を示していた放送局や
著作権団体も歩み寄る見通しという。

　要請でダビングの回数を9回までとするのは、家族3人の平均的な世帯で各自がDVD、携帯電話、
携帯型音楽プレーヤーなど3種類の機器にダビングできるようになり、｢個人で十分に楽しめる範囲｣
と判断したためだ。

パブリックコメント募集中
http://search.e-gov.go.jp/servlet/Public

「地上デジタル放送の利活用の在り方と普及に向けて行政の果たすべき役割」
http://search.e-gov.go.jp/servlet/Public?CLASSNAME=Pcm1010&BID=145207127&OBJCD=&GROUP=
http://search.e-gov.go.jp/servlet/Public?CLASSNAME=Pcm1010&BID=145207126&OBJCD=&GROUP=

というわけでパブリックコメントにバンバン応募してくだしあ。

VIPPERの一言が制度を変える!!

公正取引委員会の電子窓口 http://www.jftc.go.jp/JFTC_Guide/cyuidokkin.htm
公正取引委員会へのご意見・ご要望 https://www.jftc.go.jp/goiken/input.html
国民生活センター http://www.kokusen.go.jp/
個人情報に関する苦情相談窓口 http://www.kokusen.go.jp/map_kojin/index.html
消費者トラブルメール箱 http://www.kokusen.go.jp/t_box/t_box.html
パブリックコメント募集中 http://search.e-gov.go.jp/servlet/Public

に意見を送るとすごく効くらしいです＾＾

ほしゅ

利権団体マジ消えろ
カスラックとかカスラックとかカスラックとか
ハイエナは死ね

支援

ハ

イ

アメリカの利権団体も暴走し始めたらしいねー

エ

どなたかパブリックコメントに送る例文と公正取引委員会に送る例文を考えてくれませんか?

オレ文章力がなさすぎて。。。

全力で支援

>>20
例文は出さない方がよいかと
コピペしてそのまま送る可能性があるので
箇条書きていどにしておくが吉かと

デジタル放送が始まった国のうち、コピーワンスが導入されているのは、

　日　本　だ　け　！　！

ハリウッド・ディズニーと著作権にうるさいことで有名なアメリカでさえ、コピーは実質自由。
それどころかアメリカではフェアーユースという規定があり著作権者の権利が実質制限され、教育など公益的な活動の妨げにならないようになっている。

27 名無しさん＠お腹いっぱい。 2007/08/18(土) 00:17:31 ID:
    パブリックコメントの送付方法のまとめ。
    締め切りは9月14日。

    もう少し分かりやすくしてもらいたいものだな。

    ******************************************************
    総務省 情報通信政策局地上放送課企画係
    ******************************************************

    〜地上デジタル放送の利活用の在り方と普及に向けて行政の果たすべき役割〜
    http://search.e-gov.go.jp/servlet/Public?CLASSNAME=Pcm1010&BID=145207126&OBJCD=&GROUP=

    1. 「パブコメ報道資料」をクリック
    2. PDF形式なのでAcrobatが立ち上がって詳細が表示される。
    3. 印刷して総務省に郵送。面倒なら意見と名前・連絡先を書いて [email protected] に送る。


    ******************************************************
    総務省 情報通信政策局情報通信政策課コンテンツ流通促進室
    ******************************************************

    〜デジタル・コンテンツの流通の促進に向けて〜
    http://search.e-gov.go.jp/servlet/Public?CLASSNAME=Pcm1010&BID=145207127&OBJCD=&GROUP=

    1. 「パブコメ報道資料」をクリック
    2. doc形式なので、Wordが立ち上がる。
    3. 印刷して総務省に郵送。面倒なら意見と名前・連絡先を書いて [email protected] に送る。

支援age

じゃあ箇条書きでポイントを考えるか。
オレ一人では限界があるので協力よろしくおねがいします。

支援
支援

第五款　著作権の制限（私的使用のための複製）
第三十条
著作権の目的となつている著作物（以下この款において単に「著作物」という。）は、
個人的に又は家庭内その他これに準ずる限られた範囲内において使用すること（以下「私的使用」という。）を目的とするときは、
次に掲げる場合を除き、その使用する者が複製することができる。

一　公衆の使用に供することを目的として設置されている自動複製機器（複製の機能を有し、これに関する装置の全部又は主要な部分が自動化されている機器をいう。）を用いて複製する場合
二　技術的保護手段の回避（技術的保護手段に用いられている信号の除去
　　又は改変（記録又は送信の方式の変換に伴う技術的な制約による除去又は改変を除く。）を行うことにより、
　　当該技術的保護手段によつて防止される行為を可能とし、又は当該技術的保護手段によつて抑止される行為の結果に障害を生じないようにすることをいう。
　　第百二十条の二第一号及び第二号において同じ。）により可能となり、又はその結果に障害が生じないようになつた複製を、その事実を知りながら行う場合

2　私的使用を目的として、デジタル方式の録音又は録画の機能を有する機器
（放送の業務のための特別の性能その他の私的使用に通常供されない特別の性能を有するもの及び録音機能付きの電話機
　その他の本来の機能に附属する機能として録音又は録画の機能を有するものを除く。）であつて政令で定めるものにより、
　当該機器によるデジタル方式の録音又は録画の用に供される記録媒体であつて政令で定めるものに録音又は録画を行う者は、
　相当な額の補償金を著作権者に支払わなければならない。

（昭五九法四六・一部改正、平四法一〇六・１項一部改正２項追加、平十一法七七・１項柱書一部改正一号二号追加）

>>1
がんがれ
超がんがれ

<著作権法がらみ>
・私的コピーまで制限しているのは著作権法に定められた「著作権の制限」を逸脱している

他スレに宣伝もおながいします。。。

（引用）
第三十二条
公表された著作物は、引用して利用することができる。
この場合において、その引用は、公正な慣行に合致するものであり、
かつ、報道、批評、研究その他の引用の目的上正当な範囲内で行なわれるものでなければならない。

2　国若しくは地方公共団体の機関、独立行政法人又は地方独立行政法人が一般に周知させることを目的として作成し、
その著作の名義の下に公表する広報資料、調査統計資料、報告書その他これらに類する著作物は、
説明の材料として新聞紙、雑誌その他の刊行物に転載することができる。
ただし、これを禁止する旨の表示がある場合は、この限りでない。

（平十一法二二○・２項一部改正、平十五法一一九・２項一部改正）

現時点でのまとめ

<著作権法がらみ>
・私的コピーまで制限しているのは著作権法に定められた「著作権の制限」を逸脱している。
・第三十二条に定められた「引用」を行えないの不適切。

ググってみたけどコピーナインって改悪なのか？
つーか個人複製不可になったらポータブルオーディオや録画機器関係全滅じゃん
どういうことなのよ？

>>34
もともとコピーワンスだったのがコピーナインになって一応は改善。
でも「EPN」でググってみ。
機器メーカー側はそっちを主張していたが、著作権団体側の反対でダメになった。

支援あげ

B-CASやARIBに腹が立つって？
簡単なことだ。テレビをみなければ良いだけの話。
スポンサーから金が入らなくなれば金食い虫共は涙を流して俺らにすがりついてくるしか出来ない

>>37
それができれば簡単な話。
でも一般の方はこの制限のこと自体を知らないからそれすらできない。

で、わざわざ政府がパブコメ募集してるんだし、抵抗してみない? って話。

>>37
って言っても大多数の人間はTV無いと生きていけないからな
ニュース系はネットでどうにでもなるから俺TV2年くらい電源点けてないしｗ

放送法 第九条
９ 協会は、放送受信用機器若しくはその真空管又は部品を認定し、
放送受信用機器の修理業者を指定し、
その他いかなる名目であつても、
無線用機器の製造業者、販売業者及び修理業者の行う業務を規律し、
又はこれに干渉するような行為をしてはならない。


NHKを見るためには B-CAS との契約が必要で、その B-CAS カードを読める機器を作っているメーカーは D-Pa とかの承諾が必要なんですが。。。
ちなみに B-CAS の最大株主は NHK 。

現時点でのまとめ

<著作権法がらみ>
・私的コピーまで制限しているのは著作権法に定められた「著作権の制限」を逸脱している。
・第三十二条に定められた「引用」を行えないの不適切。

<放送法がらみ>
・B-CAS に認定された機器しか使えないが、第九条九項により NHK は機器に関する制限を加えてはならない。
　その NHK が最大株主の B-CAS が制限をかけているのは矛盾。

>>35
おお・・・ほとんど理想的な技術じゃないか
まあ日本の著作権絡みの団体は昔から最悪としか言い様がなかったけど今回もまた酷いな・・・
>>37
たまに家族や親戚にその話題出すことがあるけど驚くほど一般人はカスラックなんかを擁護するもんだぜｗ
それに大半の人間は不便になるのは嫌がるから金払ってでも見るだろうよ・・・
車の税金みたいなもんだな

ハイエナ天国日本ってことですね

ちょい40分くらいPCから離れる。。。

ほ

し

の

こ

な

age

支援あげ

定期あげ