日本産科婦人科学会は25日の理事会で、現在は「重篤な遺伝性疾患」に
限っている受精卵診断(着床前診断)の対象を再検討する作業部会の新設
を決めた。年内に答申をまとめる方針。
神戸市の大谷徹郎医師が学会に申請せずに習慣性流産(習慣流産)の患者に
実施、3組が出産しており、吉村泰典倫理委員長(慶応大教授)は「社会
問題になっているし、時代に合わせた検討は必要だ」と説明した。ただ
「習慣流産を認めるという前提があるわけではない」としている。
作業部会は、不妊症の患者団体や遺伝学者、小児科医も含む8人で構成。
重篤の定義の見直しや、重篤ではない疾患での実施も検討する。習慣性
流産は染色体異常が原因で流産を繰り返し、患者の負担は大きいが、
学会は対象疾患とは認めていない。
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http://flash24.kyodo.co.jp/?MID=RANDOM&PG=STORY&NGID=soci&NWID=2005062501003786