【創立】早稲田の栄光の軌跡を語れ【125周年】☆1９

1月14‐15日の荒らしレス報告

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今年の早稲田拡大の目玉は附属校・学部・大学院に分けると
以下のようになる。

�@慶應の青葉台小中学校に対抗しうる第二小学校の新設を発表できるか？
早稲田中高を完全付属化の上、小学校までつけ、早稲田の地で一貫教育を
完成する案を発表するのが理想だが、2009年新設の高等学院中学校の第一期生
卒業後の2012年に高等学院小学校を新設する決定を下してもよい。両方出来るのが
もちろん理想だが、無理ならどちらか片方でも今年中に発表して欲しい。
　佐賀学院はもちろん早稲田の附属校として最大レベルの規模で実現する。

�A大阪や横浜に拠点を作り、商学経営経済系中心の「第二早稲田大学」を新設すべき。
既存の公立大学や私学を統合する方法で実現したい。早稲田本体の持つ「マンモス」とか
「就職率が悪い」とかいうマスコミの言いがかりを回避し、さらに主要な地方に拠点を築き、
早稲田全体としてスケールメリットを確保するという一石三町の効果がある。

　早稲田本体ではなんとしても政経法商シャガク理工の上位学部定員を純粋増員して、スポーツのみならず
勉学面での人材養成にも努める。

�B大学院では大阪新拠点に東京と連動し、サテライトなどで共用のＭＢＡ課程1学年1000名
を新設し、ＭＢＡを1学年3000名準備して、「ＭＢＡの早稲田」になる。理系から入る
経営工学課程や、政経学部の担当するＭＢＡなども新設する。

これまで続いてきた奥島や白井総長の下での改革について、
俺は明らかな「失敗」だと言ったが、とにかく附属校や研究科を
増設したことや、2009年までに夜間部を消滅させることに成功したことは
評価されてよい。そして早稲田スポーツを復活させたことは稀な成功例と
見てよい。　だから改革は「失敗」ではなく、いまだ途上にあるというべきだった。
もちろんロー設計や奇妙な学部分割や試験日程のあえて慶應に負けるような
変更、上位学部定員の「調整」など明らかな失敗もあるが、それはこれから
改め、成功につなげていくべきだ。
　�@政経法商社学理工三学部の上位学部定員の純粋増員は早急の課題だ。
早稲田がスポーツや芸術芸能のためだけの大学ではなく、日本社会のリーダー養成や
学問研究にも必須の大学として、認められるには、現行の定員と学科では不足。
政経にマスメディア学科やファイナンス学科、法学部に法曹養成学科、商学部には
経営管理学科など、社会科学すべてを網羅するための新学科を編成し、1学年の定員を
1200名程度に戻す。社学や理工三学部も1学年1000名にする。
�A第二小学校の計画は今年中に発表し、慶應の新小中のできる、2011年に同時に
開校して欲しい。これ以上慶應に附属校の学生数に差をつけられるべきではない。
�B大阪や横浜に従来の早稲田とは違った小数実学教育の「第二早稲田」を
作ることを検討して欲しい。公立大を公設民営化や小規模の私学を統合する
形式がベスト。
�C大阪の新拠点に1学年1000名近いＭＢＡを新設し、「ＭＢＡの早稲田」の
早稲田となるべき。そうなれば実業で慶應に比べて弱いなどと叩かれることはなくなる。
それから早稲田卒の理系ノーベル賞を一人でも出そう。そうなれば研究で早稲田が弱いなどを
叩くマスコミはなくなるだろう。

早稲田大学の学部の社会科学系について
政経　1200名（ジャーナリズム学科を新設）
法学　1200名（法曹・公務員養成学科を新設）
商学　1200名（ファイナンス学科を新設）
社学　1000名（総合社会科学研究のメッカ）
国際　1000名（アジア太平洋研究科を大学院に。国際関係学部に再編）
↑政治経済法律商学に加えて、総合社会科学政策と国際関係を
加えれば、早稲田の社会科学系は日本一になる。就職が好転している今
政経法商の定員だけでももとに戻すべき。
慶應は「マスコミの早稲田」に対抗するためにマスコミ研究所を作って、
毎年五十人の学生を選抜して鍛え上げ、マスコミ業界に送り込んでいる。
その結果としてテレビ局などで逆転されてしまっている。
　政経の定員を元に戻して、「マスメディア学科」を作れ。そしてもう一度
全マスコミの主導権を奪回する。　
さらに商学部でも政経学部でもいいから「ファイナンス学科」を作る。
東大も金融学科を作っている。
　国際教養学部は、１０００名に増員して「国際教養学科」と
「国際政策学科」に分離しろ。社会科学系らしくしないと偏差値が上昇しない。
もちろん教養は大事だから、国際教養は元のまま残して増員だ。
　社会科学部は、「総合社会科学部」とでも名称変更して、イメージを一新する。
そもそもカリキュラムは横断的で決して悪くない。夜間部というイメージが
よくなかった。昼間部化して増員すれば、政経以上の難関学部になれる可能性がある。
　法学部も定員を回復して、国家一種廃止後の、国家公務員上級職のトップを目指せ。
今のままの定員では、中央大学の法学部が東大法にとって変わるぞ。それからもちろん
ロー設計はやり直して、学部と大学院を直結させ、司法試験トップを奪回する。　
　とにかくスポーツや芸術芸能だけなどという早稲田コンプのバッシングに対して
きちんと反論できるようにするためにも、社会科学系を日本一にして、優秀な人材を取る。
附属校の枠を大幅に拡大し、附属校からはフリーパスでこれらの学部に入学できるようにする。

新・早稲田大学本体＆大阪・横浜分校の陣容

附属校内部進学者→1学年4500名
大学学部（通学昼間部）→1学年13000名
政経　1200名
法学　1200名
商学　1200名
社学　1000名
教育　1200名
国際　1000名
＝＝＝＝＝＝＝本キャン合計6800名
戸山　2000名
理工　3000名（各1000名）
所沢　1200名（Ｅスクール含む）
＝＝＝＝＝＝＝総計13000名＝＝＝＝＝＝＝＝＝
大学院修士課程　1学年6000名
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
大阪早稲田大学　　１学年2000名
横浜早稲田大学　　1学年2000名
↑政経法商については「ジャーナリズム学科」「ファイナンス学科」
「法曹養成・公務員養成学科」などを新設して定員を戻す。社学については
昼間部化の後、総合的な政策研究の学部として、1000名レベルの学部に増員。
社会科学研究のハブとする。理工三学部については、どの学部に進んでも
理工学のすべての分野を自由に選んで専攻できるようにする。そうしないと
慶應理工との対抗関係でどの学部も負けてしまうぞ。各学部を1000名。合計
3000名に増員する。
日本の大学の中核は学部だ。大学院も附属校も大事だが、一番大事なのは
学部の学生数。東大の四倍、慶応の二倍は死守すべし。
　大阪早稲田大学は大阪経済大や大阪産業大学、あるいは大阪市立大を
傘下におさめる。横浜早稲田大学は横浜市立大や横浜商科大を傘下におさめる。