ゲイが自ら消費し、ゲイのために生み出される消費を「ピンク・マネー」という。
イギリスのBBC放送は、1998年「ピンク・ポンド」
に関する記事で、ゲイ市場の規模を350億ポンド(現在のレートで約4兆5213億円)
と推定した。その後、ゲイ・マーケティング専門のコンサルティング会社「Outnow」
は、08年に市場規模を810億ポンド(現在のレートで約10兆4635億円)と分析した。
ピンク・マネーはすでに30年前に登場した概念だが、
実際に注目を集めるようになったのは、十数年前からだ。
過去に比べ、社会・経済的影響力のあるゲイが増え、衣料、旅行、外食などの
消費分野で影響力が大きいことが背景にある。
米国の時事週刊誌『タイム』は06年、男性同士がキスをする場面を取り入れた
有名ブランド「ドルチェ・アンド・ガッバーナ」の広告を例に挙げて、
ゲイ広告が主流メディアに登場する回数が増えていると伝えた。
国内でも05年に男性同士がカップル料金を申し込むという内容のある通信会社の広告が
流れた。また、先月発売されたあるスマートフォンの広告では、男性2人が体を
密着させて顔を撫でるという場面が登場した。
広告会社TBWAのパク・ウンヒョン・クリエイティブディレクター(50)は、
「国内では、消費者たちに『ゲイ・コード』が隠れているのかどうか、混同を与える
手法を取り入れるだけ。本格的にゲイ・マーケティングに乗り出すのは、
リスクが高いため避けている」と話した。
やはりゲイ広告に対する反発も相次いでいる。イギリスの広告標準協会(ASA)には、
06年当時、「ドルチェ・アンド・ガッバーナ」
のキス広告に対する抗議が相次ぎ、米国家族連合会(AFA)
は、ゲイ・パレードに資金を援助したフォード自動車に対し不買運動を起こした。
「正しい性文化のための全国連合」の同性愛差別禁止法反対キャンペーンに
賛同するイ・ヨナ牧師(63、ホーリーライフ代表)
は「市場原理に従ってゲイ・マーケティングは伸びているが、
ゲイの文化的影響力が主流になることはないと思う」と話す。
http://www.chosunonline.com/news/20110116000029