エネルギー関連ニュース速報@環境・電力板

太陽光発電　「家庭用」導入１割補助 2008/10/9
http://www.business-i.jp/news/kinyu-page/news/200810090010a.nwc

　経済産業省は、家庭への太陽光発電設備の導入費補助制度について、設置費用の１割程度にあたる
出力１キロワット当たり７万円の補助を行う方針を固めた。年明けに始める。
補助対象は平均よりも安価で効率性の高い設備に限り、メーカーによる開発競争を促すことにした。

　一般的な家庭に導入される太陽光発電は３〜３．５キロワット分のため、補助費用は１戸当たり
２１万〜２５万円程度になる。現在の平均設置費用は２３０万円のため、１割程度が補助される計算だ。

　補助対象は、１キロワット当たりの設置費用が７０万円以下と、平均よりも安価で、
一定の効率性や耐久性が確保されたものに限る。

　０８年度の補正予算には太陽光発電の補助費として９０億円が計上されており、４万戸程度分が補助対象になる。
また、来年度予算の概算要求でも約１０万戸分、２３８億円の補助費が計上されている。
太陽光発電の設置補助は１９９４年度から２００５年度まで実施された。

　新エネルギー財団によると、全国で太陽光発電設備に対する補助制度を実施しているのは３０７自治体。
東京都は来年度から出力１戸（３キロワット）当たり３０万円程度の補助制度を導入する予定だ。 (後略)

リチウムイオン電池の容量を5倍に：ナノレベルの穴で表面積を拡大 | WIRED VISION
http://wiredvision.jp/news/200810/2008100622.html

携帯電話やノートパソコンのバッテリー駆動時間が現在のおよそ5倍になればどうなるだろう。
携帯電話は最低4日間は充電しなくてすみ、ノートパソコンのバッテリーは、連続で12時間以上もつ。
カリフォルニア州サンタアナのQuantumSphere社は、こんな世界を2009年末までに実現させる技術に
取り組んでいると話す。リチウムイオン電池の容量を最大で5倍に増加させるというのだ。
現在、リチウムイオン電池の負極の容量は、その重量の10％が限度になっていると、QuantumSphere社の
技術主任であるSubra Iyer氏は言う。同社は、これを負極の重量の50％にまで拡大することを可能にした。
バッテリーは、より長時間利用できるようになる。
「われわれが採用する負極は、10ナノメートルから20ナノメートル程度の穴のある構造になっており、
そこにリチウムが入る」とIyer氏は話す。「表面積が劇的に増大した」

ナノレベルのリチウム分子をたくさん貯蔵できる新しい構造の負極によって、充電式のリチウムイオン電池は、
エネルギー源が増大し、より多く充電を行なえるようになる。
QuantumSphere社の社長兼最高経営責任者(CEO)であるKevin Maloney氏は、バッテリーにこの技術を利用すれば、
携帯家電の稼働時間やハイブリッド車の走行距離が著しく向上すると話す。
リチウムイオン電池は、ノートパソコン、携帯電話、携帯情報端末(PDA)、iPodなど家電機器の多くで要となっている。
QuantumSphere社はこれから、より高いレベルを目指してリチウムイオン電池の正極に注力する計画だ。
これまでのところ同社は2000万ドルの資金調達を行ない、鍵となる技術について特許を申請している。
QuantumSphere社によると、製造は中国と契約する可能性が高く、6ヵ月から1年以内に量産を開始したいという。

【電池】リチウムイオン電池の容量を5倍に：ナノレベルの穴で表面積を拡大[10/10]
http://gimpo.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1223613610/

電力１０社、新たな環境対策の武器に　太陽光発電　２０年度までに３３倍
http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200810100012a.nwc

　電力会社が、発電時に二酸化炭素（ＣＯ２）を出さない「太陽光発電」の導入を拡大する。２０２０年度までに
電力１０社合計で発電出力１４万キロワットの設備を全国３０地点に建設し、発電規模を現状比の３３倍に引き上げる。
国内ＣＯ２排出量のうち、約３割を出している電力は従来、原子力発電を環境対策の柱に据えてきた。
ただ、相次ぐトラブルなどで原発の利用率は向上しておらず、新たな環境負荷低減の武器として太陽光発電など
新エネルギーも積極的に活用する。

　出力１４万キロワットの太陽光発電が完成すれば、一般家庭４万戸の１年分の電力を賄えるほか、
ＣＯ２の削減量も一般家庭約１万３５００世帯の年間排出量に相当する７万トンに上る。

　このため、すでに関西電力がシャープと共同で堺市堺区に発電出力１万８０００キロワットの設備を建設し、
１０年度から運転開始することを決めたほか、関電単独でも１１年度に１万キロワットの設備を同西区に導入する。

　九州電力は福岡県大牟田市に出力３０００キロワットの設備を１０年度に導入するほか、
北海道電力も２０年度までに道内に発電出力５０００キロワットの太陽光発電を建設する計画。
東京電力は、三井物産と共同で１０年１０月開業予定の羽田空港国際線地区貨物ターミナル（東京都大田区）に
出力２０００キロワットの設備を設置し、単独でも導入を進める方針だ。

　国は、ＣＯ２の一段の排出抑制に向け、太陽光発電の国内導入量を０５年度の約１４２万キロワットから
３０年度には４０倍へ引き上げる目標を掲げている。

　業界団体の電気事業連合会の森詳介会長（関西電力社長）は「国は導入量の大幅な拡大目標を示しており、
自治体や企業の今後の採用動向を見極めて（導入拡大の）検討を進める」としている。

固体酸化物燃料電池の低温合成プロセスの開発に成功
http://www.jst.go.jp/pr/info/info575/index.html

ＪＳＴはこのほど、独創的シーズ展開事業・委託開発の開発課題「界面構造
制御による燃料電池低温作動セル」の開発結果を成功と認定しました。

本新技術は、固体酸化物型燃料電池(ＳＯＦＣ)の構成要素である酸素ガス側の
空気極、電解質、水素ガス側の燃料極のうち、空気極材料の製造コストの
低減のために、独自技術の粒子界面構造制御技術を用いて低温合成を可能にしたものです。

従来のＳＯＦＣは作動温度が８００℃以上と高いため、材料のコストが高いうえ、寿命低下を招いていると
考えられています。このため、作動温度を下げる努力が行われてきましたが、一方では、７００℃以下の
作動温度でセルの内部抵抗が増大し、発電性能が低下することも問題となっていました。

本新技術は、作動温度７００℃のＳＯＦＣの開発において、製造コストの低減を目的として検討されました。

本新技術は、特殊な回転機械の中で空気極の原料粒子を撹拌し、粒子界面に圧縮力や剪断力などの
機械的エネルギーを与えて、新しい特性を有する複合粒子を作製します。

この方法により、従来よりもはるかに低い温度で、活性の高い空気極材料を製造することを可能にしました。
また同時に、燃料極と電解質の共焼結・連続製造技術を開発し、全体コストの低減に成功しました。
試作したＳＯＦＣ（単セル）について評価した結果、０．４Ｗ/cm2以上の出力特性が得られることを確認しました。

【エネルギー】固体酸化物燃料電池の低温合成プロセスの開発に成功
http://gimpo.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1223680569/

ＮＧＯ、環境税の導入を要望 全国会議員に
http://www.47news.jp/CN/200810/CN2008101001000712.html

　非政府組織（ＮＧＯ）のメンバーや研究者らでつくる「炭素税研究会」は１０日、
地球温暖化対策として環境税の導入を訴える要望書をすべての国会議員に提出した。

　研究会の足立治郎事務局長は「衆院解散・総選挙が近いと言われており、
環境税導入を各党のマニフェスト（政権公約）に入れてもらいたい」としている。

　研究会が２００６年に発表した環境税の制度案では、温暖化の原因となる二酸化炭素（ＣＯ２）削減のため、
すべての化石燃料に課税。税率はガソリンで１リットル当たり４−１０円程度とし、
税収は社会保険料の減額や温暖化対策などに充てるとした。

　要望書ではこのほか、自動車の利用を増やさないためガソリンにかかる揮発油税など自動車に
関係する税の現行税率の維持や、火力発電所での利用が増えている石炭への課税強化などを求めている。

【政治】「環境税導入を各党のマニフェストに」　NGOが全国会議員に要望書
http://mamono.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1223640581/

石炭を地中でガス化、丸紅がベトナムで参入
http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20081012AT1D100BO11102008.html

丸紅はベトナムの国営炭鉱会社や豪企業と組み、ベトナムで石炭を地中でガス化して取り出す
次世代資源技術の実証実験に乗り出す。同技術を使うと低品位の石炭を有効利用できるうえ、
発生したガスを発電燃料に使えば石炭火力に比べて二酸化炭素（ＣＯ2）排出量を2割程度削減
できるという。2010年にも具体的な事業化計画にめどをつける。

　国営ベトナム石炭鉱産（ビナコミン社）、オーストラリアで石炭地下ガス化技術の開発を
手掛けるリンク・エナジー社と事業協力契約を締結し、法人格の無い事業体を11日に設立した。
資本金は650万ドル（約6億4000万円）。ビナコミンが60％、丸紅とリンクがそれぞれ20％を出資する。

　
・・・　　近未来のエネルギー　　・・・
http://science6.2ch.net/test/read.cgi/kikai/1179274194/l50

温暖化ガス、新興国の削減義務検討へ　ＣＯＰ14準備会合
http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/20081014AT2M1403K14102008.html

ワルシャワで開かれている地球温暖化対策の閣僚級会合は14日、中国やインドなど
新興国を他の発展途上国から切り離し、2013年以降のポスト京都議定書では新たに
削減目標を課す方向で検討を始めることを決めた。日本が提案した。新興国への
削減割り当ては、米国の枠組み参加とともに交渉の核心部分。
中印の反発は必至で、来年末を目標とする合意に向けて、先進国から途上国への資
金支援の仕組みとともに議論が紛糾しそうだ。

同会合は、12月にポーランドのポズナンで開かれる国連気候変動枠組み条約
第14回締約国会議（ＣＯＰ14）の準備が目的。約40カ国・地域の環境閣僚らが
集まりＣＯＰ14での優先交渉テーマなどについて討論した。

【環境】温暖化ガス、新興国の削減義務検討へ　COP14準備会合［08/10/14］
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1224039082/

温室効果ガスを削減するために、地デジ移行を中止に！！

【ドラマ企業攻防】本格化する薄膜太陽電池バトル
http://www.business-i.jp/news/flash-page/news/200810130058a.nwc

環境問題への関心の高まりとともに需要が拡大している太陽電池。現在、世界の主流である
結晶系太陽電池に対し、原材料のシリコンを節約できる「薄膜太陽電池」をめぐる動きが
活発になってきた。平成２１年度の稼働に向け、世界最大級の薄膜太陽電池工場を堺市で
建設しているシャープは葛城工場（奈良県葛城市）に増設した新ラインを今月稼働させたほか、
三洋電機も、新日本石油との合弁会社設立に向けて協議に入った。異業種参入も交えた、
“太陽電池バトル”の様相をみせている。(後略)

【エネルギー】本格化する薄膜太陽電池バトル［08/10/13］
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1224124201/

原研機構：２１００年「原発２３１基、石油は０％」と試算
http://mainichi.jp/select/wadai/news/20081017k0000m040118000c.html

　日本原子力研究開発機構は１６日、今世紀末のエネルギー需給と原発の役割をまとめた
初の報告書「２１００年原子力ビジョン」を公表した。電気自動車の普及などで電力需要が
高まり、全エネルギーに占める電力の比率は２４％から６２％に高まる一方、化石燃料依存
度は７５％から２８％に下がるという。

　２１００年の人口を６４０７万人とし、半数の世帯が太陽光発電を使うなど新エネルギーも
極力導入が進む前提。その結果、国内エネルギー消費量は２０００年に比べて４２％減と予測した。

　発電量に占める軽水炉など核分裂の割合は２１００年には５３％に達するが、石油は０％
と試算。核融合炉が３３基、水素燃料を同時に作れる小型原発の高温ガス炉は１２０基
稼働し、軽水炉などと合わせて計２３１基に達すると見込んでいる。高レベル廃棄物処分場
は、現在計画中の約５倍が必要という。同機構は「建設適地などを想定したものではない。
技術的可能性を示した」としている。

　一方、経済協力開発機構も同日、初の報告書を発表。２０５０年に世界の原発の発電容量
は、各国の新増設計画がすべて実現すると３．８倍に増えると試算した。ウラン燃料は確認
済みの埋蔵量だけで十分まかなえるが、高レベル廃棄物の約４分の１が処分先未定になるという。

【エネルギー】原研機構：2100年「原発231基、石油は0％」と試算　OECD：世界の原子力発電「50年までに最大3.8倍」と予測[08/10/16]
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1224176611/

米アプライド、一貫ライン「サンファブ」納入先が太陽電池量産開始＝副社長
http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPnTK018008920081017

半導体製造装置世界最大手、米アプライド･マテリアルズのジョン･アントン・ヴァイスプレジデントは
１７日、ロイターの電話取材に対し、同社製の薄膜太陽電池一貫製造ラインを導入した米太陽電池メーカーの
シグネット・ソーラーが、ドイツ・ドレスデン近郊の工場でこのほど量産を開始したと明らかにした。

　アプライド社製の薄膜太陽電池製造ライン「ＳｕｎＦａｂ（サンファブ）」は、５．７平方メートルの
大型ガラス基板を使用する一貫ライン。薄膜太陽電池製造におけるガラス基板サイズとしては、
このほど新ラインが稼動したシャープ(6753.T: 株価, ニュース, レポート)葛城工場（奈良県葛城市）の
１．４平方メートル、国内の太陽電池製造装置大手アルバック(6728.T: 株価, ニュース, レポート)が
製造する一貫製造ラインの１．５４平方メートルを大幅に上回る。

　大型だけに製造が軌道に乗れば生産効率を高めやすい半面、製造の難易度が高いとの見方もあり、
業界ではアプライド製の製造装置で太陽電池の量産が始まるかどうかに注目が集まっていた。
シグネットによる量産はサンファブを用いた初の事例となる。アントン氏によると、シグネットが
量産する太陽電池はアモルファスシリコンによる１層構造で、太陽光を電気に変える変換効率は６％だという。

太陽光発電、導入に補助金＝家庭普及へ１世帯２０万円−経産省
http://www.jiji.com/jc/c?g=eco_30&k=2008101800224

　経済産業省は、地球温暖化防止の観点から家庭用の太陽光発電の導入を支援する制度を
今年度から始める。設備の購入者に対し、出力1kwあたり7万円の補助金を支給するもので、
省エネ設備の家庭への普及促進を図りたい考えだ。

　一般的な発電能力を持つ機器(出力3〜3.5kw)の場合、200万円程度の購入費用に対して
約1割の20万〜25万円を補助する。

　太陽光への補助制度は財源難を理由に2005年度で中止されていた。政府は7月に
｢低炭素社会づくり行動計画｣で太陽光発電量を20年に10倍に増やす目標を閣議決定。
目標達成に向けて、補助制度を復活させることにした。

【経済政策】太陽光発電：導入に補助金、家庭普及へ1世帯20万円・今年度から…経産省 [08/10/18]
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1224341950/

次世代型路面電車で脱クルマ社会を　福井でサミット開幕
http://www.asahi.com/national/update/1018/OSK200810180071.html

　路面電車を活用したまちづくりについて話し合う「全国路面電車サミット」
が１７日、福井市手寄１丁目のアオッサで始まった。
路面電車のある町を会場に、９３年からほぼ２年おきに開いている。

　今回、ＮＰＯなどでつくる福井の開催実行委員会が選んだテーマは、
ＬＲＴ（次世代型路面電車）の導入による車社会からの転換。
１９日までの３日間、講演やシンポジウムなどが開かれる。

　ＬＲＴは速度が速くて騒音が少なく、低床式でお年寄りや
体の不自由な人も利用しやすいのが特徴。
欧州で導入が進められ、県内でも検討されている。

　この日の講演では、国土交通省鉄道局の瓦林康人財務課長が、
路面電車にＬＲＴを導入したら利用者が増えた富山市の例を紹介。
「路線を環状化させ、利便性を高めようとしている」とした。(後略)

【LRT】次世代型路面電車で脱クルマ社会を　福井でサミット開幕
http://mamono.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1224323270/

age

川崎に２万キロワットの太陽光発電所　東電、投資額100億円
http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20081020AT1D2003W20102008.html

　東京電力は20日、川崎市臨海部に合計出力2万キロワットの大規模太陽光発電所
を建設すると発表した。土地代を除く投資額は約100億円で、 2011年度の運転開始を
目指す。東電は川崎市以外でも太陽光発電所の建設を計画しており、低炭素社会に
向けたクリーンエネルギー開発を急ぐ。

　臨海部の埋め立て地「浮島」と「扇島」の2カ所に建設する。浮島では川崎市から用地
の供給を受ける。09年に着工し、太陽光発電パネルの設置面積は2カ所合計で30ヘク
タール。一般家庭5900軒分の電力を賄い、年間の二酸化炭素（ＣＯ2）削減量は約8900
トンに相当する。パネルの調達先はコストを比較したうえで決定する。

　電力では関西電力がシャープと共同で大阪府堺市に出力2万8000キロワットの太陽光
発電所の建設を進めており、これに次ぐ規模となる。

【エネルギー】川崎に2万キロワットの太陽光発電所−東電、投資額100億円[08/10/20]
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1224517647/

変換効率50％を実現する太陽電池、米大学で開発中

http://www.web-tab.jp/article/4639


　50％の変換効率を実現する太陽電池について、米ロチェスター大学の研究チームが調査・設計にあたっている。

　太陽光を青や赤などの色ごとに分けて光の吸収率を向上させる、特殊なコーティングを研究している調査チーム。
設計中の太陽電池パネルには、太陽光を構成するそれぞれの色ごとに最も変換効率の高い素材が複数用いられるという。

　変換効率をさらに高めるため、調査を主導するロチェスター大学のダンカン T. ムーア教授は“虫めがね”のように
太陽光を集める方法を模索している。

　従来の太陽電池は、変換効率が最高でも40％を少し上回る程度。しかも、これは管理体制の整った研究所で達成
された数値。米国光学会 (OSA)によると、こうした研究所で使用される材料は1平方メートル当たり5万-7万米ドル
（約500-700万円）とかなり高価なもののようだ。

　一方、市販の太陽電池パネルは格段に低価格だが、発電効率はわずか16-17％程度にとどまっているという。

　調査結果は22日、OSAの年次総会で発表される予定。

二酸化炭素を出さないエネルギーの購入、でも払わなければならない炭素税-デンマーク
http://news.livedoor.com/article/detail/3865183/

　発電の過程で二酸化炭素を排出しない、“環境に配慮した”電力の購入にも炭素税の支払いが
義務付けられているデンマーク―消費者からは「本当にばかげた話」との声が上がっている。

　ユトランド半島北部の住民8000人以上は、より高額の料金を支払い、水力発電による電力を
ノルウェーから購入している。しかし二酸化炭素を排出しないエネルギーについても、
炭素税を支払わなければならないのが現状だ。

　消費者からは、「本当にばかげた話。スモーカーでもないのにたばこ税を
支払っているようなものじゃないか」といった声も上がっている。

　この地域で電力を供給する「Energi Nord」は税務省に責任があるとの見解を示している。

　同社のFrederik Thidemann氏は国営デンマーク放送協会（DR）に対し、次のように語っている。
「この件は2007年にも問題になりました。しかし、税務相はこうした電力を購入している人々への
（炭素税）免税提案を退けています」。

NHK総合 クローズパップ現代
１０月２２日（水）放送予定
シリーズ日本の“技術力”を活(い)かせ
（２）太陽光発電

今、世界で「脱石油」に向けた動きが急速に進んでいる。その中でも注目を集めているのが"太陽光発電"だ。
ヨーロッパでは太陽電池のパネルを何十枚も並べて、火力発電所などに匹敵する「発電所」の建設が国を挙
げて進められ、このヨーロッパ市場への売り込みを目指して中国やインドなど新興国で次々に新たな太陽電
池メーカーが誕生している。こうした中、日本のシャープは「太陽電池は第二の油田」だととらえ、単にパ
ネルを製造するだけでなく発電ビジネスに乗り出すなど従来の枠組みにとらわれない戦略を打ち出した。ま
た、昭和シェル石油は石油の将来に対する危機感から、太陽電池事業を石油に次ぐ第二の柱に育てたいと考
えるなど、新たな戦略を打ち出している。太陽光を巡り、熾烈な競争が繰り広げられている世界の最前線の
姿を伝える。

>>418
>クローズパップ現代
クローズアップ現代(w)

>>418
これは楽しみだｗｗ
環境に悪い太陽電池をどう誤魔化すか？
温暖化では必死なNHKだからな

２０１５年度９１基　国内最大級基地に
http://chubu.yomiuri.co.jp/news_k/ckei081021_1.htm

　中部電力グループのシーテック（名古屋市瑞穂区）が、三重県の津市と伊賀市にまたがる
青山高原一帯で風力発電設備を運営し、設備の増強を進めている。風力発電は、１基あたりの
発電出力が低いことなどから、国土が狭い日本では米国などよりも普及が遅れたが、最近は環境に
優しい発電方式として脚光を浴びている。青山高原一帯は、９１基が完成する２０１５年度の
発電出力は計１５万２０００キロ・ワットと、「日本最大規模の風力発電基地」になる見込みだ。

　シーテックが青山高原の一角にある津市の「ウインドパーク美里」に設置した８基では、直径
８０メートルの大型風車が、地上６０メートルの高さに据え付けられている。

　強い風に恵まれる標高約８００メートルの青山高原の南西〜北西方向の約１０キロ区間には
現在、こうした風力発電が計３２基（計３万４０００キロ・ワット）点在している。シーテック
本体が設置した８基のほか、昨年に子会社化した「青山高原ウインドファーム」（津市）の
２０基（計１万５０００キロ・ワット）や、津市所有でシーテックが保守を受託している
「久居榊原風力発電施設」の４基（計３０００キロ・ワット）が稼働している。

　シーテックはさらに一帯に「ウインドパーク笠取」を造成中で、１０年２月と１１年２月に
計１９基（３万８０００キロ・ワット）を運転させる計画。また、青山高原ウインドファームは
４０基（８万キロ・ワット）を増設して１５年度に運転を始める計画だ。

　発電した電力は中電に販売する。全基が運転を始めれば１１万世帯分の電力をまかなうことが
できる計算だ。大手電力会社の標準的な発電と比べ、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素
（ＣＯ２）の排出量を年間１５万トン削減できるという。(後略)

【エネルギー】中電グループ　青山高原での風力発電設備を増強 [08/10/21]
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1224587593/

農業用水使い　小水力発電　富山でプロジェクト始動
http://www.chunichi.co.jp/article/toyama/20081023/CK2008102302000199.html

５年間、岐阜と研究推進
　身近な河川や水路を活用した「小水力発電」の導入を目指す「小水力を核とした脱温暖化の地域社会形成」
研究プロジェクトの関係者懇談会が二十二日、富山市の富山県民会館で開かれ、
五年間にわたる計画が本格的に始動した。　（伊藤儀雄）
　プロジェクトは、特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）地域再生機構（岐阜市）が中心で計画。
科学技術振興機構（ＪＳＴ）の「地域に根ざした脱温暖化・環境共生社会」研究募集で採択された。
　今年から五年間、水力資源が豊富な富山、岐阜両県で研究を進め、富山では農業用水を活用した
小水力の事業モデルを検討する。
　懇談会には大学教授らでつくる県研究チームのメンバーのほか、国や県、富山市、黒部市の水利関係者ら
約二十人が参加した。
　富山チーム代表で富山国際大の上坂博亨教授は「富山には利用可能な水力が豊富だが、複雑な権利関係などが
小水力開発を阻んできた」と指摘。「関係者の合意形成プロセスをモデル化し、地元の資源を地域が主体的に
利用できるメカニズムを構築したい」と述べた。
　県立大の瀧本裕士准教授は小水力発電で使われる「らせん水車」の研究成果などを発表した。
今後、月一回程度の検討会を開き、関連する法制度や課題の洗い出しを進める。

CO2を「生体触媒」で燃料に変換：米新興企業が開発
http://wiredvision.jp/news/200810/2008102322.html

米Carbon Sciences社は、石炭や石油などの炭化水素を燃やしたときに排出される二酸化炭素
を利用して、ガソリンやジェット燃料などの輸送燃料を作り出す方法を開発したと主張している。

Carbon Sciences社の最高経営責任者(CEO)、Derek McLeish氏は、次のように語る。「二酸化
炭素を燃料に変換する当社の斬新な手法に、われわれは大いに期待をかけている。今日までの
研究に基いて、数ヵ月以内に、二酸化炭素を可燃性の高い液体燃料に変換できる試作品を作り、
この技術を実証できると考えている」

化石燃料は、正確には炭化水素と呼ばれる、鎖状になった水素原子と炭素原子で構成されている。
鎖の中の炭素原子の数が多いほど、含まれるエネルギーは大きくなる。たとえば、ガソリンの
炭素原子は7?10個であるのに対し、ジェット燃料では10?16個だ。

このような炭化水素を燃やすと二酸化炭素が放出される。理論的には、この二酸化炭素を分解
すれば、その炭素原子を使ってさらに多くの炭化水素を作り出すことができる。しかし、
二酸化炭素は非常に安定していて、分解するには膨大な熱と圧力が必要になるため、これまで
経済的に成り立たないものだった。

このプロセスの鍵となるのは、「生体触媒」、つまり、天然の触媒を使って化学反応を起こす
ことだ。生体触媒は、二酸化炭素を分解する上でエネルギー効率と費用対効果がより高いので、
大規模化が経済的に可能になる。(一部抜粋)

【エネルギー】”二酸化炭素を可燃性の高い液体燃料に変換する技術を開発”CO2を生体触媒で燃料に変換[10/23]
http://gimpo.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1224763507/

ホンダが大型施設向けの太陽電池、自治体や企業向け
http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20081023AT3K2300Z23102008.html

　ホンダは23日、自治体や企業の施設で利用できる仕様にした薄膜型の太陽電池を24日から
発売すると発表した。一般家庭用に比べ大きな電力を得るため、パネルを４―５枚直列でつな
げられるように1枚当たりの電圧を抑えた。価格や販売目標は明らかにしていない。公共施設や
商業施設、事務所での普及を図る。

　パネル1枚の出力が115ワットと125ワットの2タイプある。いずれも電圧以外の仕様は一般家
庭用と同じで、寸法は横141.7センチ、縦79.1センチで重さは14.3キログラム。１枚当たりの電圧
を抑え、複数枚を直列でつなげても電圧が電気を直流から交流に変換する機器「パワーコンディショナー」
の許容範囲に収まるようにした。電気施工会社などが代理店となって全国で販売する。

【エネルギー】ホンダ：大型施設向け薄膜型太陽電池発売―自治体・企業の普及図る[08/10/23]
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1224782141/

排出量取引、効果は期待薄 〜 「引き返す」英断も必要だ
http://wiredvision.jp/blog/ishii/200810/200810231300.html

国内排出量取引制度が10月21日に発表されました。メディアでは温暖化対策の「目玉」との
期待が先行していますが、実態を検証するとその効果はなさそうです。

■高まりすぎた期待
排出量取引の開始は「突然」でした。6月に福田康夫前首相が、「福田ビジョン」を発表し、
そのなかで「年内の開始」を表明しました。日本では珍しい「トップダウン」の形で、関係省庁に
その決断が伝わったのはその直前とされます。
「ビジョン」は低炭素社会をめぐるさまざまな提言を網羅していましたが、メディアの関心はなぜか
「排出量取引」に集中しました。産業界がこれに反対の姿勢を示しており、興味を引くニュースの
「対立構造」があったためかもしれません。
「年内開始」という公約を実現するには時間が足りず、新しい法律の制定まで含む制度づくりは
難しい状況でした。そして取引を積極的に推し進めたい環境省と、消極的な経産省の間で、
政府部内に温度差があったとされます。そのために、これまで政府が行った試験取引の延長の上で、
10月発表の制度が作られました。いくつかの試行されている取引制度を集めたため、
「国内統合市場」と呼ばれています。
そのポイントは、参加企業の「自主性」です。内容のポイントは次の通りです。

・ 参加は各企業に委ねる。その結果、守れなかった場合の罰則はない。
・ 各企業が自主的に温室効果ガスの削減目標を決める。これまで行われた業界ごとの
　 削減行動である「日本経団連自主行動計画」を目標設定の参考にする。
・ その目標を内閣官房の「運営事務局」が妥当な水準かどうかを審査する。
・ 目標はCO2排出の総量だけではなく、エネルギー効率での設定も認める。
・ 京都議定書上で認められた途上国で削減された排出枠（クリーン開発メカニズム（CDM）クレジット）、
　 中小企業などが目標以上の削減をした場合に生じた排出枠の流通を認める。
・ 取引開始は来年からで、12年度までに結論を出す。

【環境】排出量取引、効果は期待薄 ? 「引き返す」英断も必要だ
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1224749095/

強力な温室効果ガスが急増 推定の３倍も大気中に蓄積
http://www.excite.co.jp/News/society/20081024/Kyodo_OT_CO2008102401000144.html

　液晶テレビや半導体の製造で使われ、強力な温室効果がある「三フッ化窒素」が、
従来の推定量の３倍以上も大気中に蓄積し、近年急増していることを米カリフォルニア大の研究チームが突き止め、
３１日付の米地球物理学会誌に発表する。この気体は二酸化炭素の１万７０００倍の温室効果があるが、
排出量が少ないなどの理由で京都議定書の規制対象から除外された。チームは規制が必要としている。

【環境】強力な温室効果ガス「三フッ化窒素」が急増　推定の3倍も大気中に蓄積［08/10/24］
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1224820226/

東電、Ｊパワー…海外発電事業に力　技術“輸出”新たな収益源に
http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200810240072a.nwc

　電力各社の間で発電分野を中心とした投資や技術・ノウハウの“輸出”など、海外事業を巡る動きが
活発化している。武器となるのが世界トップクラスの省エネ技術。発電の原料となる石油や石炭の使用
量と、温室効果ガスであるＣＯ２（二酸化炭素）の排出量削減に大きく寄与するため、日本の技術に対する
ニーズが高まるのは必至。国内の電力需要が低迷する中、海外に活路を見いだす動きは加速しそうだ。

　各社の主な進出先は東南アジアが中心だったが、最近の動向をみると中東や欧州などへ広がりを
見せている。例えば中部電力はカタールの発電・淡水化プロジェクトに参画。東京電力は９月に、アラブ
首長国連邦（ＵＡＥ）のアブダビ首長国の現地企業と、送電系統の基本計画に向けた技術支援のコンサル
ティング契約を締結。東電が海外で同事業を行うのは今回で５２カ国目となる。

　Ｊパワー（電源開発）は三井物産などとともに、ポーランド北部に建設したザヤツコボ風力発電所を９月
から稼働させた。同社は海外発電事業を「第２の経営の柱」と位置づけており、タイやオーストラリア、米国
などで積極的な投資を行っている。一方、九州電力や関西電力などは共同で、シンガポール最大の電力
会社「セノコ・パワー」の全株式を約２８５０億円で取得した。

　国内での発電所建設が先細りとなる一方、新興国では電力インフラがまだまだ不十分なことから、一定
の建設プロジェクトが見込める。また、「海外事業は技術継承の場としても活用できる」（四国電力の常磐
百樹社長）という利点もあるため、日本勢による投資は今後も積極的に行われるとみられる。(後略)

【エネルギー】東電、Ｊパワー…海外発電事業に力。技術“輸出”新たな収益源に[08/10/24]
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1224831363/

全波長領域の太陽光を吸収できる太陽電池材料、無機と有機のハイブリッドで米大学らが開発（2008/10/24）
http://eetimes.jp/article/22484/

　一般に太陽電池には波長選択性があり、波長領域によって光の吸収特性が異なる。このため、特定の波長領域に
合わせて材料を選択する必要があった。そこで米Ohio State Universityらの研究チームは、「無機/有機ハイブリッド」
による波長選択性が低い新型材料を開発した。あらゆる波長領域の太陽光を吸収可能な太陽電池を実現できる可能性がある。

　この新型ポリマー材料は、太陽電池における電荷分離の効率を大幅に高められるという。光が当たることで遊離した
（電荷分離した）電子が材料内部に自由電子として残留する時間が、現行の太陽電池に比べて飛躍的に長くなるためだ。

　同大学のMalcolm Chisholm教授によると、無機/有機ハイブリッドの新型ポリマー材料を使えば、
「原理的には太陽光を全波長領域にわたって吸収するポリマー・ブレンドを実現できる。
具体的には、波長がおよそ300n〜10μmまでの光を吸収可能だ」という。

　太陽電池では、入射光によって電子が励起され、材料中の原子の電子殻から電子が分離する。
こうした電子を収集することで電力が得られるわけだ。ところが、分離した電子は、素早く収集しなければ
元の原子に戻ってしまう。通常、太陽電池材料は蛍光発光性（励起一重項状態からの発光）か、
またはりん光発光性（励起三重項状態からの発光）である。同大学が開発した新型のハイブリッド材料は、
これら両方の性質を備えていることから、効率をさらに高められる可能性があるという。(後略)

(10/24)米デュポン、自動車エアコン用の新型冷媒開発・商品化へ前進と発表
http://car.nikkei.co.jp/release/index.cfm?i=203426


米国デュポン社、自動車エアコン用次世代型冷媒の開発で大きく前進
性能の向上と環境上のメリットを試験で実証


　米国デュポン社（本社：デラウエア州ウィルミントン、会長兼最高経営責任者：チャールズ・Ｏ・ホリデー
・ジュニア）は、１０月２３日（米国時間）、従来のハイドロフルオロカーボン（ＨＦＣ）Ｒ−１３４ａより
も極めて低い地球温暖化係数を実現する自動車エアコン用の新型冷媒の開発および商品化に大きく近づいた、
と発表しました。次世代冷媒候補であるハイドロフルオロオレフィン（ＨＦＯ）−１２３４ｙｆは、米国デュ
ポン社とハネウェル社との共同開発契約に基づき開発されている製品です。両社はこれまで自動車メーカー
および関連サプライヤーと密に連携し、安全、環境および性能面にわたって広範な試験を行ってきました。

　２０１７年までに１つの冷媒で現行と同等の冷却およびエネルギー性能を実現し、世界共通化を目指すとい
う目標に基づき、この新型冷媒を新車に使用することで年間２２億リットル（５億９，０００万ガロン）の排
ガスを削減することができるとされています。これは、同種の製品を使用した場合に比べ、およそ１，５００
万台の車を道路上から排除することに相当します。

　ＨＦＯ−１２３４ｙｆは、そのいくつかのユニークな特徴から、自動車用エアコン用途でＲ−１３４ａに代
わる製品の有力な候補とされています。本製品は、極めて低い地球温暖化係数と高いエネルギー効率を併せ持
つことから、ライフサイクル温暖化特性（ＬＣＣＰ）による評価において、全般的な環境負荷は他の代替品よ
りも低いものとなっています。また、気候条件の異なる様々な地域においても良好に機能を維持することから、
世界共通の単一冷媒として活用できる点で他の製品よりも優れています。さらに二酸化炭素を用いたシステム
と比べた場合、消費者やサービス技術者に対しても多くのメリットがあります。また、本製品は現行の自動車
用エアコン技術との互換性が高いことから、最も低いコストでＨＦＣから移行することができます。（以下略）

太陽光発電普及へ総合窓口＝各都道府県に、家庭用の補助申請など−経産省・エネ庁
http://www.jiji.com/jc/c?g=eco_30&k=2008102600060

　経済産業省・資源エネルギー庁は、枯渇の心配がなく地球環境にも優しい家庭用太陽光発電の普及を促すため、
国や自治体による補助制度の説明や申請手続きなどに対応する総合窓口を今年度内に各都道府県に設置する方針だ。
今年度補正予算で一般家庭用太陽光発電設備導入に対する国の補助制度が復活したことを受け、
自治体独自の補助制度も含め説明や手続きを一括対応し、太陽光発電普及を加速させる。
　窓口の運営は、民間の太陽光発電普及推進団体に委託。こうした団体がない地域では自治体に委ねる方向だ。
窓口運営団体には、国や自治体の補助制度に関する説明や補助申請受け付け、ホームページなどを通じた
広報活動などを積極的に展開してもらう。
　補正予算に盛り込まれた国の補助制度では、太陽光発電設備の設置費用などに対し、
発電量１キロワット当たり７万円を助成。一般家庭用で２００万円程度の発電設備
（発電量３キロワット程度）の場合、２０万〜２５万円程度の補助金が受けられる。

太陽電池と液晶パネルが環境汚染？〜製造過程から温暖化ガス発生を検知
http://www.usfl.com/Daily/News/08/10/1024_034.asp?id=65007

過去２〜３年に驚異的成長と遂げている薄型平面テレビと、環境に優しい燃料として注目度を
劇的に上げている太陽電池に逆風が吹く可能性が浮上した。

　学術誌「地球物理学研究レターズ（Geophysical Research Letters）」に掲載された報告書
によると、大気中の三フッ化窒素（nitrogen trifluoride）濃度は、当初の予測値より４倍高い
と試算されている。三フッ化窒素は、液晶（LCD）パネル・ディスプレイや太陽電池用薄膜、
微少回路の製造過程で発生するガスだ。

　スクリプス海洋学研究所（Scripps Institution of Oceanography）が、三フッ化窒素の
浸透度合いを初めて調べた結果、同ガスは、0.454ppt（parts-per-trillion）の大気中濃度
を記録し、1978年の0.02pptから予測以上に濃くなっていることが判明した。当初は、2006年
に0.1pptくらいだろうと予測されていた。

　三フッ化窒素は二酸化炭素よりも１万7000倍も強力な温暖化ガスである可能性が指摘される
ことから、今回の発見は特筆すべき内容だと見られる。

　「製造過程において大気中に逃げる三フッ化窒素は使用量の２％以下だと思われていたため、
製造業界の多くは近年、ペルフルオロカーボン（perfluorocarbon）の代わりとして三フッ化窒素
を使い始めた」と、米地球物理学組合（AGU＝American Geophysical Union）は説明する。

　同報告書の執筆者は、三フッ化窒素を温暖化ガスとして扱い、各種の国際気候協定
（international climate agreements）によって規制されるべきである、と主張している。

【環境】太陽電池と液晶パネルが環境汚染？〜製造過程から温暖化ガス発生を検知 [10/28]
http://gimpo.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1225200521/

“京都風”人力車、坂道らくらく 京大など開発　電動で補助
http://www.kyoto-np.co.jp/article.php?mid=P2008103000169

　きつい坂道でも軽快に登れる電動補助モーター付きの「京都風電動アシスト人力車」を、
京都大と部品メーカーなどが共同開発し３０日、京都市右京区嵯峨鳥居本で公開した。世
界で初めて引き手にかかる負荷に応じてモーター出力を変えるセンサーも搭載し、関係者
は「新しい京都観光の創出につながれば」と期待を寄せている。

　人力車には、電動アシスト付きの自転車用のモーターやバッテリーを転用、客の体重や
坂道のこう配に応じて変わる負荷を感知するセンサーと、従来の人力車には付いていない
ブレーキを搭載した。

　着脱式のバッテリーは家庭用電源で充電でき、１回の充電で１、２時間の走行が可能。
京友禅の模様を側面にあしらい、京都らしさも強調した。

新発想の高効率な波力発電：水中の渦によるエネルギーを利用
http://wiredvision.jp/news/200810/2008103122.html

「海流には大量の流体運動エネルギーがあるものの、現在の技術ではその多くが利用できない。そこで出番
となるのが、1ノットの流速でもエネルギーを抽出できる私のアイデアだ。この技術では、まったく新しい
エネルギー源を活用している」と、Bernitsas氏は説明する。

Bernitsas氏のアイデアは、既に有力な支援者を得ている。この構想の開発をさらに進めるための資金として、
全米科学財団(NSF)、米国海軍、米エネルギー省などが共同で、およそ200万ドルをVortex社に出資している
のだ。

Vortex Induced Vibrations Aquatic Clean Energy(VIVACE)と名付けられたこの装置の試作品は、簡単に言
うと、バネで水中につり下げられた、直径5〜7センチメートルのシリンダー群だ。海流によって生じた渦が、
これらのシリンダーを上下に動かす。VIVACEシステムでは、この力学的エネルギーを、回転式あるいはリニ
ア式の発電機を通じて電力に変換する。
http://img1.wiredvision.jp/news/200810/2008103122-1.jpg
http://img2.wiredvision.jp/news/200810/2008103122-2.jpg

将来的には、上の模式図のような、50キロワットの発電能力を持つモジュール式装置を作成したいと
Bernitsas氏は考えている。より大規模な応用例として、この装置をさらに集積し、1ギガワット級の電力を
生む発電所にすることも可能とみられる。

VIVACEシステムの設計では、タービン式システムと比べて、海流からより多くのエネルギーを取り出すこと
が可能だ。専門用語で言うと、システムのエネルギー密度がより高いということになる。

例えば、3ノットの流速で、VIVACEでは海水1立方メートルにつき50ワットの電力を抽出できるのに対し、
海洋エネルギー産業の世界的なリーダーと考えられているPelamis社のシステムでは、わずか21ワットしか
抽出できない。
（一部抜粋）

超電導線材の低コスト化実現
http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200810300053a.nwc

中部電力と田中貴金属工業、鹿児島大は２９日、イットリウム系超電導線材の
低コスト化を可能にする「銅系配向金属クラッド基板」の開発に世界で初めて
成功したと発表した。

田中貴金属工業が１２月から製造、販売を始める。高価なＮｉ合金（ニッケル
とタングステンの合金）に代わり、安価な銅を配向金属基板の主材料にする
ことで５０％以上の低コスト化を実現した。

Intel Capital社、薄膜太陽電池ベンチャなど
中国企業への投資を拡大
http://www.ednjapan.com/content/l_news/2008/10/u0o686000000yzwo.html

米Intel社の投資部門である米Intel Capital社は2008年10月、クリーンテクノロジ関連の
中国ベンチャ企業2社に対して新たに投資することを明らかにした。

　Intel Capital社が新たに投資の対象とする企業の1つは、薄膜太陽電池を手掛けている
中国Trony Solar Holdings社で、同社に対して2000万米ドルを投資する計画だという。
もう1つの企業は、大規模蓄電システムを開発している中国NP Holdings Limited（NPH）
社で、同社とはすでに投資契約を締結した。NPH社への投資額などの詳細は明らかにされて
いない。

　Intel Capital社が今回発表した2つの投資計画は、同社としては初めてクリーンテクノ
ロジ分野の中国企業を対象としたものとなる。

　Intel Capital社の社長兼Intel社のエグゼクティブバイスプレジデントを務めるArvind
Sodhani氏は、「今回発表した投資計画は、当社が世界中で投資を継続していくこと、
そしてクリーンテクノロジ分野を重要視していることを示すものだ」と述べている。

>>435 （続き）

　なお、Trony社はIntel Capital社から得られる調達資金によって、太陽電池の生産能力
を105MW（メガワット）まで拡大させる計画で、研究開発などの強化も行うとしている。
Intel Capital社はTrony社について、「高い研究開発力や高度な応用技術、かつ低コスト
での生産性などを実現しており、太陽電池をはじめ多様なエネルギー関連製品を手掛けて
いる」と説明している。

　Intel Capital社はこのほか、中国の医療業界向けソフトウエア製品/サービスを提供
している中国Viewhigh社とも投資契約を締結したことを明らかにしている。同社によると、
「Viewhigh社は、病院の業務や経営、医療機関の行政管理や財務管理などの医療事業に
注力している」という。

　Intel Capital社が発表した今回の投資は、2008年4月に設立した5億米ドル規模の投資
ファンド「Intel Capital China Technology Fund II」に続くものとなる（関連ニュース）。
また、同社が最初に設立した2億米ドル規模の投資ファンド「Intel Capital China Technology
Fund」は、すでに30社以上の中国企業に投資を行っている。

環境負荷が地球の許容量上回る 資源消費にＷＷＦ警告
http://www.47news.jp/CN/200810/CN2008102901000101.html

人類が資源の消費などで地球に与えている環境負荷の大きさは、既に
地球の許容量を約３０％上回っており、是正しないとやがて破局を迎える−。

世界自然保護基金（ＷＷＦ）は２９日、こんな警告を盛り込んだ２００８年版
「生きている地球」報告書を発表した。

このままの状況が続くと、環境負荷は３０年には許容量の２倍になり、人類
活動を支えるために、地球が２個必要になる計算だという。

報告書は「地球環境を食いつぶす生活を続けると、人類は食料やエネルギー
価格の高騰をはじめとする深刻な危機に直面するだろう」とし、森林破壊の
防止や温室効果ガスの排出削減などの必要性を強調した。

ＷＷＦは人間が環境に与える負荷の大きさを、各国の二酸化炭素（ＣＯ２）
排出量や、森林、漁業資源の消費量などを基に「環境フットプリント」という
負荷指数として算出。

これを、森林が吸収するＣＯ２量や、農地や海の生産力から算出した「生態系の
許容力」の指数と比較した。

０５年時点では、世界全体で１人当たりの負荷指数が平均２・７だったのに対し、
許容力は２・１で、環境への負荷の方が３０％大きいことが分かった。

【環境】環境負荷が地球の許容量上回る 資源消費にＷＷＦ警告
http://gimpo.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1225279006/

中部電力が太陽光発電所　愛知・武豊に計画、静岡でも検討
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2008103090075540.html

　中部電力は、愛知県武豊町に大規模な太陽光発電所を建設する方針を固めた。併せて静岡市清水区への
建設も検討しており、発電出力は合計で７０００−１万キロワットになる見通し。年内に正式に決定する。
　中電が「メガ（１０００キロワット）ソーラー」と呼ばれる太陽光発電所を造るのは初めて。
環境問題への関心が高まる中、二酸化炭素（ＣＯ２）削減に積極的に取り組む姿勢をアピールする。
　候補地は武豊町の武豊火力発電所内にある空き用地と、清水区内のスポーツ公園などに利用されている土地。
ともに過去に火力発電所を計画していたが撤回した自社の所有地で送電線が近く、電力供給に支障がないと判断した。
発電電力量は一般家庭約３０００世帯分に当たるとみられる。それぞれ地元自治体などとの調整を経て順次、
着工や稼働時期を決める。投資額は最大５０億円前後とみられる。
　電力会社でつくる電気事業連合会は、ＣＯ２削減効果が見込める太陽光発電所について、２０２０年度まで
全国に３０カ所を造り、合計１４万キロワットを供給する目標を掲げている。既に関西電力がシャープと
共同するなどして計２万８０００キロワットの発電所を堺市に、東京電力が川崎市と共同で２万キロワットの
発電所を同市に建設することを決めている。

【エネルギー】中部電力が太陽光発電所　愛知・武豊に計画、静岡でも検討［08/10/30］
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1225345950/

発電風車の建設ラッシュ　複数の企業で100基計画
http://www.agara.co.jp/modules/dailynews/article.php?storyid=155845

　地球温暖化や原油高の対策で注目される風力発電の風車が、広川町周辺の尾根沿いで建設ラッシュを迎えている。
11月には広川町と由良町の町境で16基の風力発電用風車が本格稼働を始めるほか、複数の企業が白馬山系の
尾根沿いに１０００〜２０００キロワット規模の風力発電用風車を合わせて１００基建設する計画が持ち上がっている。
実現すれば西日本最大級の風力発電地帯になりそうだ。

　広川と日高川、有田川の３町に連なる白馬山系は、夏は南東の風、冬は北西の風があり、
風速６メートル以上25メートル未満といった風力発電に適した風況になっている。さらに白馬山系には建設物資を
運搬できる林道や、発電施設から電気を送る高圧送電線があり、立地に有利な条件が備わっているという。(後略)

三洋買収で交渉へ＝三井住友銀など大株主3社と−パナソニック
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081101-00000026-jij-soci

パナソニックは1日までに、経営再建中の三洋電機を買収する方針を固め、同社の大株主で
ある三井住友銀行など金融機関3社と交渉に入ることを明らかにした。実現すれば国内で
最大の電機メーカーが誕生する。

早ければ年内の基本合意を目指すが、取得株の割合や価格など具体的な条件をめぐり、
交渉には流動的な側面も残る。

　三洋の大株主である三井住友銀行、大和証券SMBCグループ、米ゴールドマン・サックス
グループの3社は、三洋の優先株計約4億2800万株を保有。優先株の第三者への譲渡制限が
なくなる来年3月以降の取り扱いについて、三洋と3社の間で検討を進めていた。

三洋電機、太陽電池工場拡張へ
http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200811010012a.nwc

三洋電機が、太陽電池を生産する島根工場（島根県雲南市）を２００９年度にも拡張する。
投資額は数十億円規模とみられ、生産能力は現在の約６割増の２１０メガワット程度になる。

島根工場では１０月に新棟が稼働を開始。０８年度の生産能力を従来の５０メガワットから
１３０メガワットに引き上げた。新棟の空きスペースを活用し能力を増強する。

三洋は東京製作所（群馬県大泉町）の太陽電池の製品組み立てラインを０８年度中に滋賀工場
（大津市）に移管。設備集約で効率を向上させる。

　
リチャードさんによる、固体（常温）核融合開発者「荒田先生」への、インタビューです。

☆　　ＵＳＴＲＥＡＭ．ＴＶ　　dokuritsutou's Video Clips (3)
　　　　http://www.u●stream.tv/c●hannel/d●okuritsutou

※　　ブロック（阻止）、されているようですので、「●印」は取ってください。
※　　詳しい説明は、実験の後のリチャードさんの解説を、先に見てもよろしいかと。

私はそのままでも、動画は見られますが、ここはパスワードが必要だったのか、
よくは忘れてしまいました。

動画画面の下に、「３つの小さな画面」が出ています。一番左をクリックすれば、
見られると思います。

やはりと言うか、「荒田先生」は、妨害工作の裏側の意味を、ご存じなかった、
見たいですね。

特許に付いては、『 有りえない！！！と言う理由で拒否された。』と、ご自身が、
述べてられましたから、またまた特許庁は、大きなミスをやってるのでしょうか。

それとも、どこかからの「政治的な圧力」が、特許庁までも及んでいるとか。。。
次に作りたい中型の装置では、５０００万円程度で、製作可能なのだそうです。

『 水素爆弾と同じ反応です 』と、語っておられますね。『 コールド・フージョン 』、
という言葉よりも、『 ソリッド・フージョン 』と呼ぶ方が、適切なのだとか。

　
『 パラジウム合金は再使用できる、実用化出来ないものには駄目だと思う。』、
と言うような、工学的な思想を持っておられるようで、期待できそうですね。

放射線は、現在のところ出ません。』、と言われてましたから、町の中で発電、
と言うことも考えられますし、「送電線自体」が、不要になる可能性もあるとか。

機械屋さんの私から見て、とても面白かったことは、「リチャードさん」はやはり、
「経済学部卒」らしく、「熱を電力に変える方法」を明確には理解していなかった、
と言うところでしょうか。

現在の「原子力発電」も、「石炭や天然ガス発電の火力発電」も、蒸気タービン、
を使っているのですよ、リチャードさん。　「蒸気機関車のマニア」なのにね。ｗｗ

インタビューの後には、実験装置の画像と、その説明が聞けますね。
大変貴重な、動画だと思います。

『 ヘリュウムが出てくるところを特許庁に見てもらったら、特許が降りるのでは。』、
と言う提案が出されていましたが、「物理的な解明が無くとも実用化」ができれば、
「特許の法律」からしても、特許がおりるのは確実でしょう。

まぁそれにしても、特許庁や、文部科学省や、政府は、こんな重要な研究に対し、
一体何をやってるのでしょうねぇ。

三菱重、通期業績上方修正　ガスタービンや風車好調
http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200811010019a.nwc

三菱重工業は３１日、０９年３月期連結業績予想を７月時点に比べて上方修正し、売上高は
２０００億円増の３兆４０００億円、営業利益は１００億円増の１３００億円にそれぞれ
上積みした。ガスタービンや風車などを擁する原動機部門の受注が引き続き好調なため。

　同日発表した９月中間期の売上高は前年同期比８．９％増の１兆５７４６億円、最終利益
が同３．７％増の２９０億円と増収増益だった。

　資源高を追い風に、火力発電用タービンや風力発電機の引き合いが増え、営業利益は同
３０．２％増の７２７億円と大幅に増えた。世界的な金融危機が実体経済に波及し、減収
減益を余儀なくされる企業が相次ぐなか目先の景気に左右されにくいエネルギー、環境製品
の強さを見せつける形となった。

原動機部門の受注額は前年同期比４２．３％増の８２００億円、営業利益は７２．５％増の
４２６億円で、営業利益全体のほぼ６割を稼ぎ出した計算だ。同部門の通期営業利益も７月
時点の６００億円から７７０億円に上方修正した。

>>444 （続き）

同日記者会見した菅宏常務は「（フォークリフトなど）中量産品がやや落ち込むなど事業によって
まだら模様はあるが、下期も大崩れすることはないだろう」と自信を示した。

　さらに鋼材価格の上昇で苦しむ船舶・海洋部門が、船価回復による採算改善効果で９月中間期の
営業利益が前年同期の２．６倍の６８億円に膨らんだ。

　ただ、中量産品部門や事業化を決めた小型ジェット旅客機「ミツビシ・リージョナル・ジェット
（ＭＲＪ）」事業を擁する航空宇宙部門は、景気低迷を受けて減益だった。

　ＭＲＪは全日本空輸からの受注が決まっているが、世界的な景気後退で苦しい受注活動を強いら
れそうだ。

ＮＹ原油、10月の下落率は33％　７月最高値の半値以下に
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20081101AT2M0100R01112008.html

【シカゴ＝毛利靖子】10月のニューヨーク原油先物相場の下落率が33％に達し、過去最高を記録した。
ＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）で期近の12月物は31日、前日比1.85ドル高の
1バレル67.81ドルで取引を終えた。

　7月に付けた最高値（147.27ドル）に比べると54％低い水準。米国発の金融危機が世界に広がり、
新興国の燃料需要も冷え込むとの観測から機関投資家が持ち高を圧縮。約1年4カ月にわたる値上がり
分を帳消しにした。 (14:05)

・・・　　近未来のエネルギー　　・・・
http://science6.2ch.net/test/read.cgi/kikai/1179274194/l50

>>442　訂正。
×　⇒　『 水素爆弾と同じ反応です 』と、語っておられますね。

◎　⇒　熱核融合炉のほうは、『 水素爆弾と同じ反応です 』と、語っておられますね。
◎　⇒　ですので、制御が難しいという見解らしいです。

南極でもやはり気温上昇、英研究
http://www.afpbb.com/article/environment-science-it/environment/2534186/3484305

これまで地球温暖化の影響をあまり受けていないと見られていた南極でも、
氷の融解が進んでいるとの研究結果が、30日の英科学誌「ネイチャー・ジオサイエンス
（Nature Geoscience）」に発表された。

今回の研究では、両極での気候変動は自然によるものではないとの確固たる証拠が示されている。

これまでの研究では、過去1世紀の間に北極の気温は地球全体の平均の約2倍上昇し、
同地域の海氷が激減して生態系が破壊されてきたことがはっきりと示されている。

「一方、これまで十分なデータがなかったため、南極ではそのような状況は把握されて
いなかった」と、論文の共著者で英イーストアングリア大学（University of East Anglia）
教授のAlexey Karpechko氏は述べている。

今回は、これまでの研究で行われていたように南極および北極の全体を網羅するのではなく、
正確な観測データが得られた地点を格子状に結んで研究を行った。

これにより、気候モデルがより精密になり、産業による温暖化ガス排出の影響と大気の
オゾン層減少を考慮に入れなければ、20世紀に観測された気温変化は起きなかった
可能性があることが示された。

【環境】南極でもやはり気温上昇／英研究[08/10/31]
http://gimpo.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1225547904/