大銀経済経営研究所が実施した大分トリニータに関する県民アンケートによると、試合観戦に「行くつもりはない」との回答が、7回目の
調査で初めて5割を超えた。また半数近くが支援を「考えていない」とした。トリニータには経営難との戦いに加え、県民の応援の機運を
盛り上げる取り組みがあらためて必要といえそうだ。
調査は1月、大分銀行の来店者に実施し、652人から回答を得た。昨年「観戦に行った」のは全体の28・1%。「全試合」「半分
(8試合)以上」は計6・6%で、前年比0・2ポイント増。一方で「行かなかった」も71・9%(8・8ポイント増)で、過去最多。
熱心なサポーターが定着した半面、成績不振から県民の足が遠のいたとみられる。
観戦希望は2年連続して低下し、今季は計47・5%(21・5ポイント減)で、過去最低となった。
チームへの支援(複数回答可)は、「何もするつもりはない」が44・7%を占めた。以下(2)観戦回数を増やす(20・4%)(3)応援募金
(19・9%)(4)家族や知人を誘って観戦に行く(18・2%)―の順だった。
Jリーグの公表資料では、昨年のホームゲームの平均入場者数は1万8428人(前年比1894人減)で、2003年のJ1昇格後、初めて
J1平均(1万9126人)を下回った。J2で戦う今年はさらに減少が予想され、アンケート結果と合わせると県民の“トリニータ離れ”が懸念
される。
同研究所の熊瀬俊成さんは「トリニータを再び“地方の星”として輝かせるためにも、県民、企業、行政のより一層の協力が求められる」と
話した。
ソース(大分合同新聞)
http://www.oita-press.co.jp/localNews/2010_126723200427.html 図表
http://www.oita-press.co.jp/mobile/data/local_news/2010/02/2010_126723584188.jpg