NTTドコモが昨年11月に始めたサービス「iコンシェル」が人気だ。
iコンシェルは事前に自分の住む地域や誕生日などを登録すると、
普段使う路線の事故情報や気象情報、気になるイベントの
スケジュールなどが配信される。届いた情報は待ち受け画面で
キャラクターが知らせてくれる。月額使用料は210円、対応機種は
限られているが、契約者を伸ばし6月に150万人を超えた。
ごみ収集日に忘れないように知らせてくれたり、野球チームの
試合日程や選手の誕生日を教えてくれる携帯は、
まるでホテルのコンシェルジュのようだ。
ドコモの山田隆持社長は「収益を上げるためにはサービスの
パーソナル(個人)化が必要だ。いろんなことができる携帯から、
いろんなことをしてくれる携帯にしなければならない」と意気込む。
通信料金を下げる代わりに携帯電話端末の代金を高くする新販売方式の影響で、
携帯電話各社の端末の売り上げが伸び悩んでいることが背景にある。
各社とも、端末の機能に付加価値を付け、売り上げ増を狙っている。
KDDIも6月からauの携帯電話向けに、利用者の好みに応じたニュースや
娯楽情報を配信するサービスを始めた。
ドコモは現在活用している電話帳やスケジュールといった利用者の情報に加え、
携帯に搭載されたGPS(衛星利用測位システム)に基づく位置情報も使い、
年内にも新しいサービスを展開しようとしている。
例えばスーパーの近くにいるとタイムセールの情報が送られてきたり、
近くの映画館で上映している映画のリストが配信されるなど
身近な情報で利用者を取り込む考えだ。山田社長は携帯電話の将来像について
「まだまだ進化させる。将来は『アラジンの魔法のランプ』のように
(いろいろな情報が配信できるように)したい」と話している。
◆ソース 「FujiSankei Business i.」 7月30日
http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200907300005a.nwc