日露戦争直後、米国人のハリマン財閥が持ちかけ、伊藤博文、井上馨といった元老が後押しし、桂太郎首相が仮協定まで締結していた満鉄の米国の民間資本との共同経営計画。
この計画が実現する可能性は、そもそもあったのでしょうか。また、もし実現していたら、中国東北部、満州はどのようなものになったと思われますか。
ここは世界史スレだ。
直ちに日本史(近代)板に移行しろ。
なるほど、満洲の話題は日本近代板が妥当なのか。
すると併合下の台湾、朝鮮半島の話題も日本近代板なのか?
基本的にはそうじゃないの?
まあ、満州の話題は微妙なところだと思うけどね。
5 :
世界@名無史さん:2006/06/12(月) 22:21:38 0
1が不用意に伊藤博文、井上馨、桂太郎と言う名前を挙げてるからだろ。
もし実現したらアメリカに美味しい所を持ってかれて明治政府の寿命がさらに早く尽きたかも知れんなぁ
資本も違えば技術力でも負けてる。
先進技術を取り入れることは不可能ではないかもしれないが、
1900年代の日本の技術ではコピーすら作れない。
下手すると40年早く経済植民地化。
佐藤大輔が、「オペレーション・レインボウ」という火葬ゲームの元ネタの一つとして、取り上げていたような覚えがありますが。
現実的には、実現可能性は、ほぼ0の話でしょう。本協定を締結したら、単独でロシアに勝ったと錯覚した国民が激怒します。
おそらく、日比谷暴動の数十倍の規模の暴動が発生し、売国奴の伊藤博文や桂太郎は怒り狂った国民に虐殺されたでしょう。