孔明ですよ。最後の聖戦PART５

対象者が会社員、公務員の方なら申し訳ありません。
減俸、降格等あるかもしれません。名誉毀損如きで失職する人はいないと思います。

対象者が会社経営者の方ならば、ご利用の金融機関により状態が変化します。
刑罰により銀行融資その他の信用低下はありませんが、新聞記事等により
些か厄介な事になるやもしれません。

対象者が学生の場合。
停学若しくは無期停学とかでしょうか。
このような行為に学校がどのようなスタンスを示すのか定かでありかせん。

上記について、刑事罰としての罰金刑があります。
また民事での賠償については青天井ではありませんので
旧iMAC１台分の価格程度の金額になるのでしょう。