アルカサバってどうなんかね（＠ｗ荒

しかし、こんな無謀なことをしていればやがて地球上の全ての資源
は彼らによって食い尽くされてしまう。２０２０年には石油の枯渇
が言われ、２０２５年には地球人口の爆発的な増加により世界の大
半の人々が水ストレスの危機にさらされるようだ。

そして、この石油や水の需要に拍車をかけるのが中国の民主化であ
る。都市化の波と各種産業の勃興で石油や水の需要はもっと勢いず
くだろう。現に中国では地下水の汲み上げは深刻で地盤沈下を起こ
しているところもある。

そして更に追い討ちをかけるようだが、今日の近代社会を支えてい
る石油や水という天然資源がある日を境にして突然になくなること
である。これら天然資源が徐々になくなるのであれば、時間的余裕
から私たちに何らかの対策も可能だが、彼ら多国籍企業がグローバ
ル資本主義のもとでの優位性を利潤だけに求めるならば、ものに対
する本質さえ私たちに見失わせるだろう。

お金を出しさえすれば、全てのものは無尽蔵に手にいれることがで
きると私たちは勘違いしている。地球上の資源には限りがあること
などとっくの昔に私たちは忘れている。

っていうか忘れさせられている。

我々はどうやら資本主義に馴染みすぎて本質を見ることなどでき
なくなっている。お金に翻弄され感覚が麻痺しているのだ。

資本主義の自由競争という言葉に踊らされてきたが、要は争い合って優劣
をつけ勝つか負けるかのどちらかしかない、非情な世界を我々は
生きている。

市場支配から経済支配を経て世界の政治を支配する権力を手に入れ
た多国籍企業にとって青い地球という惑星の存在よりも、今ある我
が世の春を謳歌できればそれでよいのだ。

彼らのこの近視眼的な行為がやがてこの人類を地球を滅亡へと追いやることは間違いなさそ
うだ。

我々はグローバル資本主義に生きるこれら多国籍企業へ
人類と地球の危機をどのようにして警鐘することができるのだろうか
。

資本主義の限界を一番感じているのは米国かもしれない。

それは、中国での生産コストが米国で製造するより３０分の１になり、米国から
中国に製造業がシフトしているためだ。

米国企業が元気なのは、映画産業や製薬会社だが、
とっくに米国の経済は空洞化してきている。
（日本も右へならへだが。。。これを、ある新聞ではユニクロ化現象と言っていたが）

このため、米国内の二分化が進んでいる。貧しいスラム化した都市
中心部と豊かな都市郊外がそれだ。
このような米国がなぜ出来たかというと、工業生産の場である工場がなくなって、
労働人口が減ってきたからだ。

米国の産業は映画、ラスベガスのようなギャンブルや観光業や金融などがメインになってきた。
そのかつては稼ぎ頭だった金融セクターも金融工学が世界に知れ渡り、
圧倒的優位な差をもはや形成できないでいる状態だ。

この二分化した貧富の階層の会話も無くなっている。貧困層は生活
保護で生きている。この生活保護費用を捻出するために、富裕層の
税金が高くなる。このため富裕層は都市から逃げていくことになる
。

都市部は発展途上国の都市より汚い所が目立ちはじめ、またより危険であったりもする。
貧富の二階級の民族は、もはや住む世界がまったく違う。

米国は世界的に優れている物は軍隊と兵器しかないのかもしれない。
この比較優位な軍を使って、米国経済を立て直すしか米国のリーダ
はできないと思っているようだ。

それで、今後エネルギー問題が起こることが確実であるために、
中東の石油を政治力と軍事力でなんとか押さえようとしている
のが見え隠れするのは私だけだろうか。

国際的な企業も、それぞれの企業が世界的な展開をしているために
、日本や米国の利益ではなく個別の企業利益を優先している。

企業も優位の差がないために水などの資源を企業化する際どい商売に手をださざるを得ない。

米国ではもはや、自動車も飛行機もＡＶもＰＣも製造する体力はない。

長々と。

地球温暖化や人口増大に影響され、旱魃や洪水といった水に関係する災害が世界各地で深刻化している。
自然災害と人道援洪水が欧米、東南アジア、アフリカ、その他世界各地で大きな被害を生む一方、中央、南、東アジアやアフリカ、中米では深刻な旱魃被害が起こり、その多くは恒常的な水不足を生み出している。
　

水不足は、食糧生産、経済開発を阻害し、環境・生態系を破壊する。BBCによると、今日、世界の5人に1人が安全な飲み水へのアクセスを持たず、2人が適切な衛生・下水設備を持たない。

また途上国における乳幼児死亡のほとんどが、飢え、若しくは不衛生な環境が原因の病気によるものである。

他方で洪水は、インフラを麻痺させ、家財を台無しにし、衛生環境を悪化させる。このように、水は不足しても多すぎても人命を奪い、生活を破壊する。

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自然災害を完全に防ぐことは不可能である。しかし、短期から長期の対策で災害の規模及び被害を最小にし、災害との共存を図ることは可能である。

まず長期的には、環境問題及び人口問題への対策を強化することで、将来の災害の発生を抑制することができよう。より短期的には、技術の活用、及び行政の真摯な取り組みが重要である。

　

２つの重要な点がある。1つは、災害が起こった場合の一番の被害者である住民、弱者の視点を取りこむことであり、
2つ目は国家間、さらに内外での関係機関同士の協力体制を確立することである。

実際、国連を始めとする各機関は国際会議の開催等を通じ、環境問題対策の一環として水資源の問題に取り組んでいる。

http://news.bbc.co.uk/1/hi/sci/tech/755497.stm

参考までに

「20世紀は領土紛争の時代だったが、21世紀は水紛争の時代」

http://www.gwpforum.org/servlet/PSP

グローバルウォーターパートナーシップはこちらから

http://volunteer.yahoo.co.jp/disaster/list/0007.html

スマトラ沖地震のボランティアはこちらから

現地に入る場合は感染症には十分に注意すべし

予防に関しては、http://www.mhlw.go.jp/houdou/2005/01/h0107-2.html

ＮＧＯ　　　http://ngo.ameblo.jp/

スマトラ沖の巨大地震と津波の被災地の衛生状態について、ＷＨＯ・世界保健機関は、
雨期に入ったばかりの現地で、蚊を媒介して感染するマラリアなどの病気が今後広がるおそれがあるとして、
殺虫剤の散布など対策を急ぐよう呼びかけています。

ＷＨＯによりますと、雨期に入ったばかりの被災地では、たまっている海水が雨水によって急速に薄まることで、
蚊が繁殖しやすい環境が生まれ、蚊を媒介して感染するマラリアやデング熱が今後広がるおそれがあるということです。

被災地のうち、インドネシアのアチェ州では、マラリアの感染例がすでに７件確認されており、ＷＨＯは、屋内外での殺虫剤散布の徹底などを盛り込んだガイドラインを作成し、対策を急ぐよう呼びかけています。
一方で、ＷＨＯのスポークスマンは、１３日、被災地で清潔な飲み水が行き渡るようになってきているため、コレラや赤痢が流行する危険性は減りつつあるという見方を示しました。

スマトラ島沖の巨大地震と津波が被災地に及ぼす影響について、アジア開発銀行はインドネシアなどインド洋沿岸の４か国で今後、およそ２００万人が日常の生活にも困窮する「貧困状態」に陥るという見通しをまとめました。

外務省によりますと、スマトラ島沖の巨大地震の後連絡が取れない日本人の数は、１３日現在で５５人で１１日より１４人減りましたが、被災地域にいた可能性が極めて高いとみられる人がなお２０人近くいて、外務省が安否の確認を続けています

http://www.unicef.or.jp/kinkyu/sumatra/2004.htm

こっち

えらいこっちゃですね。。。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050114-00000002-kyodo-int

こんな

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050114-00000004-mai-int

子供達の為に、いいですね


http://www.asahi.com/special/041227/

１８万。。。

http://www.chunichi.co.jp/wtok3/

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