実際は1億どころじゃ済まない。子供ひとりにつき、4000万の出費
(0〜22歳までの養育費、教育費、その他雑費)。
「女を腕の中に抱くと、やがて腕にぶらさがられ、そのうち背負うことになる」(サシャ ギトリー)
男は結婚した瞬間に、30年間の強制労働が約束される。
男は結婚した瞬間にどんなにがんばって稼いでも、
自分で使える金額は1日数百円程度になる。
どうしても買い物がしたければ、妻に頭を下げて「お願い」する。
そして「無い袖は振れません」と、あっさり却下される。
稼ぎのほとんどを、ガキと女が「当たり前のように、何の感謝もなく」吸い尽くす。
昔と比べて家事は極めて軽労働になった。
ご飯=<昔>釜戸で1回1時間を1日3回→<今>電気炊飯器でスイッチひとつ
洗濯=<昔>たらいと洗濯板ですべて手洗い→<今>全自動洗濯機でスイッチひとつ
風呂=<昔>薪で炊くたので常時火加減が必要→<今>ガスまたは電気給湯器でスイッチひとつ
買物=<昔>原則毎日→<今>冷蔵庫の普及でまとめ買い可
にも拘らず、家事を面倒だという女が急増。そんな女の為に汗水垂らして働く男。
こっちは仕事で疲れて帰って来てるのにセックスだけは意欲的に求めて来る妻。
断わると愚痴。
美貌を維持する気ゼロでぶくぶく太るくせにセックスだけは意欲的に求めて来る妻。
断わると愚痴。
そのうち趣味や男に走って「亭主元気で留守がいい♪」とかほざき始め、
生活費だけ要求してくる妻。
こっちの浮気がバレると、待ってましたとばかりに離婚を申し立て、親権を欲し、
慰謝料と財産の一部をふんだくりにかかる女。
昔は男にとって結婚も妻も「必要」だったかもしれない。
でも今は「人生の不良債権」にすぎない。
コンビニやインターネット、風俗関係も充実した今、男達よ、もう結婚しなくていいんだよ。
マスコミは、熟年離婚や財産分与の話題を出した時、
まず[夫婦財産契約登記]について提示するべきではないか。
16 名前: 荒らし対策本部長 @テンプレ貼り中 ◆SDFX.jGAlM 2007/01/24(水)
これはある意味では男性の『究極の護身法』と言えるかも知れません。
[夫婦財産契約登記]
これは、夫婦の財産についての法律です。
夫婦財産契約により契約財産制となり、自分の稼いだ財産はすべて自分のものとなります。
離婚時に財産の半分を配偶者に持って行かれることはありません。
なお、この契約を結ばない場合は自動的に法定財産制となり、
稼いだ財産は夫婦で共有となります。
この場合、離婚時に財産の半分を配偶者に渡さなけれなりません。
「夫婦財産契約」は婚姻前にかぎり登記することが出来ます。
婚姻後は、変更することは出来ません。
この契約を結んでおけば、熟年離婚などの金銭目当ての結婚離婚が一切無意味となります。
つまりは小金を溜めた男に寄生しようと結婚を迫ってくる糞女がいたとしたら、
上記の「夫婦財産契約登記を呑め」と言えば、たちどころに消えうせるでしょう。
つまり[夫婦財産契約登記]は悪女に対する「踏み絵」となる訳でなのす。
結婚前に必ず、夫婦財産契約登記を要求しましょう。
もしもこれでも結婚してくれる女であるなら、
あなたを愛するかもしれない良い女かも知れません。
逆にここで反対するようなら明らかにあなたのお金が目当てで近付いて来たのです。
日本の未婚化・晩婚化
平均結婚年齢は年々上昇し、未婚率も上昇しており、非婚化・晩婚化が進んでいる。
要因として、一般的には女性の高学歴化や社会進出(賃金労働者化)などが言われている。山田昌弘は、
「男性の収入の不安定化」「女性の専業主婦志望」をあげている。
男性の収入の不安定化
男性は収入が低く、将来の見通しが不安定だと、結婚率が低くなる(女性の場合は、年収と結婚率に相関関係
はみられない)。この現象は、1980年代から零細農家や小規模商店の男性が結婚できないという形で徐々に
現れていたが、政府・自治体やマスコミでは「低収入の男性を差別することになる」としてタブー視され、触れら
れなかった。
1990年代までは、大多数の男性は年功序列制度により、若い間は収入が低くても将来収入が増える見通しが
あり、収入及び将来が不安視されることはなかった。だが、1990年代に入り、ニューエコノミーへの転換、グロー
バル化の進展に伴い社会構造が変化した結果、少数の正社員と多数の非正社員が必要な状況へと変わって
いった。この結果、多数の男性がフリーターなどの収入が低く、将来の見通しが不安定な状態になり(またそこ
から抜け出すことができず)、結婚しづらい状況となった。
女性の専業主婦志望
専業主婦を志望する女性も多く、そのため男性の収入が低く、将来の見通しが不安定だと結婚相手として認識し
づらくなる。ただし、女性の専業主婦志望は、フェミニスト、反フェミニスト双方にとって都合が悪く、双方から圧力
がかかるため、要因として挙げづらいという。
* フェミニスト側:
「女性が(仕事など)社会で活躍できる機会を求める」という立場を取っているため、女性自らが仕事を辞め主婦に
なることを望んでいるということになると「活躍できる機会を求める」必要が無くなってしまう
* 反フェミニスト側:
「女性が社会進出した結果、未婚化、少子化が進んでいる」という立場を取っているため、実は女性が社会進出を
そんなに望んでいないとなれば、自分たちは見当外れのことを言っていたことになり、振り上げた拳を降ろす先が
無くなってしまう
「結婚後も面白い、やりがいのある仕事を続けたい女性はいる」という反論もあるが、上述したように社会の構造が
少数の正社員と多数の非正社員が必要な状況へと変化しており、定型的、単純な作業をしている多数の非正社員
は、「面白く、やりがいのある仕事」をしておらず、結婚を機に専業主婦になりたい人の方が多い。
ただし、「専業主婦となっても生活水準を維持できるだけの収入がある男性」は少なく、低収入の男性が結婚相手と
して選んでもらえないという言い方をするならば、専業主婦となることを望む女性もまた、高収入の男性に選ばれる
立場にあるという言い方ができる。
【女性の権利】
女性は働きたければ働いて、働きたくなきゃ働かない、辛くなったらやめていい。
そもそも女性に辛い仕事を押し付けないこと。かといって雑用やらせるのもダメ。
それで給与も昇進も平等にね。ただし残業、転勤、深夜当直させたら女性差別だよ。
間接差別禁止規定って知ってるでしょ。なんでも平等にね。髪形と服装は女性の自由だけど。
それからアファーマティブアクションと管理職30%目標もね。産休育休もね。当然給与40%保障で。
専業主婦と言っても、家事を強制される言われはないし、出産するかどうかは女が決めること。
でも産まれたら育児は平等に分担ね。ただし離婚したら親権は母親のものだけど。
それから働く夫を妻が支えるなんて時代遅れの女性差別。だいたいそんなの面倒くさい。
でも妻には扶養請求権だってあるんだから妻を養うのは男の当然の義務。
それから妻が望まないセックスは家庭内レイプだよ。夫が妻のセックスの求めに応じないと
離婚事由になるけどね。離婚したら慰謝料とか財産分与とかまあ当然だけど。
女性はか弱いから母子手当ても生活保護も税金控除も当然だよね。足りないぐらい。
それと女性に女らしさを押し付けないでよ。そんなの窮屈で面倒だし、男尊女卑ですかって感じ。
でも男はやっぱ男らしくないとね。いつになったらレディーファースト覚えるの?ワリカンなんてありえないし。
少子化だって男のせいでしょ。男がだらしないから女性が結婚できないんだよ。
え?レディースデー?あれはいいの。別に私たちが頼んだ訳じゃないし。店が勝手にやってるんでしょ。
255 :Mr.名無しさん:2007/10/13(土) 16:37:25
>>254 こういう現実もある。
これは拾い物です。
『国際離婚』(松尾寿子著 集英社刊)には、日本女の甘ったれた、腐った、卑しい根性など、
日本を一歩外に出たら全く通用しない現実がリポートされている。
・米人夫と離婚した女が、離婚訴訟で「無職(=賎業)」を理由に
子供の親権を取ることを許されなかった。
・米人夫と結婚し、専業主婦になることを目論んでいた女が、
夫に「働け」と言われて甘い夢はあっさりと破れた。
夫はいつまでも働こうとしない女に苛立ちを見せている。
・ぐうらた専業主婦生活を満喫していた女が、英人夫に三行半を突きつけられた。
女は働く意欲もなく、賎業生活にしがみつづけようとする糞女。
夫の生命保険の死亡時保険金が少ないことに不満を漏らすと、
その日本国内でしか通用しない腐った根性を露呈したことが決定打になり、
夫に「日本へ帰れ」と言われる始末。
・一向に働こうとしない女が、北欧夫に愛想を尽かされた。
てめえは働きもしないくせに、夫に「稼いだ金を全部私によこせ、私に管理させろ」などと、
これまた日本でしか通用しない低能な要求したところ、夫に一蹴された…
等々、日本の女は特別に温室育ちみたいな様々な制度で甘やかされているのである。
寄生願望の女達は一度外国へ行って自身の目と耳ででその現実を確かめるがいい。
http://d.hatena.ne.jp/takad28/ 2008-12-26 「財産分与制度」は男性差別 編集CommentsAdd Star
離婚時に発生する財産分与の制度は、戦前の日本には存在せず、戦後にアメリカ占領軍によって押し付けられた制度である。
基本法コメンタール親族(日本評論社)p90 に詳しい。
離婚による財産分与の規定は、民法768条である
(財産分与)
第七百六十八条 協議上の離婚をした者の一方は、相手方に対して財産の分与を請求することができる。
2 前項の規定による財産の分与について、当事者間に協議が調わないとき、又は協議をすることができないときは、当事者は、家庭裁判所に対して協議に代わる処分を請求することができる。ただし、離婚の時から二年を経過したときは、この限りでない。
3 前項の場合には、家庭裁判所は、当事者双方がその協力によって得た財産の額その他一切の事情を考慮して、分与をさせるべきかどうか並びに分与の額及び方法を定める。
さて、実際には、夫婦が結婚している期間で形成された財産のうち、半分を妻に支払わなければならないという制度である。
妻が賃金労働しないで専業主婦をやっていた場合は、夫が稼いできた財産(つまり家屋などの不動産も含む)を
妻が剥奪することができるという制度である。
現在、離婚の申し立ては、男性からの申し立てよりも、女性からの申し立ての件数のほうが多い。
それは、女性が、離婚によって「カネ」をもらう側であるからだ。
男性が賃金労働者の場合、最後に現金収入を得るのは、退職金である。
その退職金を受給した直後に離婚をすれば、退職金の半額をも得ることができる。
したがって、熟年離婚という概念をフェミが広めて、熟年離婚をフェミが推奨している。
しかしながら、いくらフェミが熟年離婚を推進しようとも、
やはり、家族を扶養してくれた夫の財産を取り上げることは、制度上可能であったとしても、道徳的な面での抵抗感が強い。
そこで、熟年離婚には、男性の側にも原因があるということを主張して、熟年離婚でカネを得ようとする女性を
擁護する活動をフェミはしている。
<お知らせ>
こういった「男性差別問題」に関して、雑誌などに意見広告などを掲載していこうと思います。
寄付受付中
「男性差別をなくす会」 郵便局口座 10370−95049941
「独身者とは妻を見つけないことに成功した男である」
(アンドレ・プレヴォー)
「女を腕の中に抱くと――やがて腕にぶらさがられ――そのうち背負うことになる」
(サシャ・ギトリー)
「頭のいい男は良い夫ではありえない、なぜなら彼らは結婚しないから」
(アンリ・ド・モンテルラン)
「できるだけ早く結婚することは女のビジネスであり、できるだけ結婚しないでいることは男のビジネスである」
(バーナード・ショウ)
「三週間互いに研究しあい、三ヶ月間愛し合い、三年間喧嘩をし、三十年間我慢しあう。
そして子供達が同じことをまた始める」
(テーヌ)
「恋は人を盲目にするが、結婚は視力を戻してくれる」
(リヒテンベルグ)
「男の顔は履歴書、女の顔は請求書だ。」
(藤本義一)