硬式テニスの中体連加盟を申請へ

中体連対策委員長　飯田　藍

今年度の重点課題
平成24年度に日本中学校体育連盟への加盟申請を目標とする活動を積極的に行う
現在3地域が既に加盟済み（近畿・九州・四国）あと3地域の加盟で申請条件が揃う
関東・中国・北海道を加盟申請条件が満たす地域として重点的に推進する
東海・北信越地域は県単位の加盟を増やしていく努力をする
東北地域は今回の大震災を考慮し翌年に向けてスタートしていくこととする

新規加盟に向けての活動主旨は、加盟を望む次の理由からです。
テニス競技に励む小学生が大変多く、保護者から各中学校での部活への要望が強い
本連盟主催大会の実績は十分にあり、役員だけでなく顧問も早期加盟を望んでいる
平成24年度全国中学校テニス大会（団体戦）等への参加が不可能になる
高校入試の際、県大会レベル以上の活躍が、中体連加盟競技の結果より低く見られる
小学校・中学校・高等学校と繋がる学校体育の一貫性を望む（現場からの強い要望）
日本テニス協会（JTA）のテニス人口増大対策（都道府県テニス協会の要望）

中学校体育連盟新規加盟へ向けての活動として今に至るまでの経緯

硬式テニス（以下、「テニス」という）は大正の時代から大阪の地で、
全国中学生テニス選手権大会が開催されており、幾多の名選手を輩出してきました。
関東に於いても旧制中学校を中心にテニス部が活動しており、
関東テニス協会主催の関東幼年幼女テニス選手権大会が、長い伝統をもって開催されてきました。
昭和20 年、敗戦により旧制中学校が高等学校と中学校に分離され、主体が高等学校に移りましたが、
東京では私立の中学校を中心にクラブ活動は続けられ、地域ジュニア、全日本ジュニアテニス選手権大会、
さらにはウィンブルドンジュニア大会にまでもその成果が見られました。

昭和49年に日本テニス協会主催の第１回全国中学生テニス選手権大会（個人戦）が開催され、
昭和56 年から団体戦も加え、昨年で37 回の大会を重ねました。
この間、全国組織を立ち上げようとの機運が高まり、昭和61 年には
全国中学校テニス連盟を発足し、現在に至っています。
しかし、中学生のスポーツ活動は学校教育の一環であり、課外の体育活動（学校のクラブ組織）
として生徒を指導・育成するのが本筋であることから、平成21年JTA中体連対策準備会議において、
全国中学校テニス連盟規約第3条
「この連盟は日本テニス協会と密接なる連絡を図り、全国中学校テニスの指導・研究と
テニスの振興を図ると共に全国中学校体育連盟に加盟することを目的とする。」
に示された通り、これを実現するために、全国大会運営に主眼が置かれていた連盟の活動方針を転換、
加盟運動を強力に推進する団体として活動することを再確認し、現在に至っています。

現在までの様々な活動経緯

平成17年 日本テニス協会（JTA）主導の加盟運動が始動する
平成19年 日本テニス協会の普及指導本部内に中学校対策委員会を発足する
平成20年 全国中学校体育連盟会長あてにテニス部加盟申請書を提出するが申請は下りず
平成21年 中体連対策準備会議をJTA内に設置し、推進を本格的に開始する
平成22年 九州地域が中体連に加盟決定（実効は平成23年度から）。
参加資格に中体連加盟または準加盟の条件を付けた全国中学校テニス
選手権大会（団体戦）を実施する。四国地域中体連への加盟が正式に決定
（ 平成23 年度より準加盟でスタート）
※平成23年6月現在、各都道府県中体連への加盟が19、準加盟が7、未加盟が21

【分析】
高体連テニス競技者の３２％　都道府県の４６．８％が加盟している
加盟への動きが活発である都道府県は、１６あり　このうち地域中体連加盟への要件を握っている
重点都道府県は北海道、茨城、千葉、神奈川、静岡、愛知、広島、鳥取である。
9地域の内3地域が加盟している。　中国、東海、関東、北海道の加盟が残り数県の加盟で加盟要件に達する