日本の諸悪の根源は電通、創価学会である

日本の諸悪の根源は電通、創価学会である

反日ブラック企業を潰すことが、善人の財産利益を守り、最大の景気対策となる。

電通、創価学会、自民党、公明党、パチンコ業界、警察官僚、バーニング、ジャニーズ事務所、派遣業界、マスコミ（特にナベツネ率いる読売グループ）、先物、闇金、ヤクザ、在日・支那勢力などが、日本の諸悪の根源である。

国家や会社は売国老人の玩具じゃない！


真の報道がされずに隠蔽体質になっているのは、電通、創価学会がマスコミを牛耳っているから。

公明党は、朝鮮人ソン・テチャク（成太作、池田大作）率いる
カルト集団「創価学会」の非課税の宗教施設を選挙でフル活用している。

公明党議員は、成太作（池田大作）に対し、
「P献金」と呼ばれる給与天引きの献金を行っている。

公明党代表は成太作（池田大作）によって決定されており、
公明党の代表選が行われたことは一度たりともない。

一時期、創価学会の強引な勧誘活動が問題になったが、
勧誘の際、「池田大作と北朝鮮の金正日が親しげに対談する布教用ビデオ」などが
使われていたともいわれている。

創価学会（公明党）は、韓国の侮日運動を組織的に支援しており、
芸能界に多くの在日タレントを送り込んで広告塔として利用している。

創価学会（公明党）は、在日朝鮮・韓国人に地方参政権を
付与することによって、日本という国の中に朝鮮国を作り、
その拡大によって日本の体制を変えることを企てている。

既に、行政、司法、マスコミ、教育、芸能など、
要所要所に創価学会員（カルト宗教信者）を
続々と送り込んで日本国の中枢を掌握しようとしている。

実際に、国家公務員、弁護士、検事、マスコミ関係者、
芸能人などにおいては創価学会員の比率は高い。

創価学会員や在日朝鮮・韓国人の犯罪が、
テレビ局や新聞社によって大々的に報じられることはない。