秋田県立大学

>正確な事実をあけっぴろげに書くわけない

学術的な根拠が複数ある「正確な事実」でないと、
法に触れ、逆に逮捕対象になります。

従いまして、「正確な事実」であるとする学術根拠を幾つか持つ
と同時に、「公益通報」であると出来る水準の内容の公開討論でないと
こういった場には出せない事になります。公益通報保護法の枠内に留まる事が
できる内容でないと学術論議できないのではないでしょうか？

ただ問題は秋田の場合、警察の一部が大量殺人犯罪（共食い）に関わっている可能性が
出ているという事です。また博物館犯罪もあそこまでの規模ならば同様の事が言えます。
人喰い地域の場合、警察の一部は殺人集団になっている可能性があり、
司法も同様の問題を抱えています。あらゆる階層に根を張っている先住民犯罪は根が深いです。
よって結局は公開学術論議しかない。そしてそれによって発生する可能性がある
全国の市場圧力によって健全化、コンプライアンス化を図る。そういった戦術を採用する。
そういった状況ではないでしょうか？社会にとって必ずプラスになると考えます。

秋田県では、先ほど述べたように、多くの赤ん坊を平気で殺して食べるだけでなく、
多くの老人を山林で殺し死体を集団で食べている可能性が社会医学上、排除できない。
また全国一高いとされている自殺率の死亡者の一定割合は、他殺の偽装が疑われる不自然性を持つ
とアエラにて報道されている。恐らく地域による生贄羊の処刑だろう。

警察や役所そして医師が殺人集団となる場合、統計上は殺人としては処理されず、
死産扱いになったり、遭難死扱いになったり、自殺扱いになったりするのは不自然ではない。

秋田県内で毎年、理不尽に殺害され、食用にされている赤ん坊の数は
年間５０〜１００人と論理推測できる。

その根拠は、●●市で１０年にわたって一時見られた児童男女比の偏りと児童数から
通常、男児が６％多く生まれる事を前提として逆算した犠牲者数が
年間１０〜２０名に及ぶと見られる事。更には、同様な傾向を持つ市町村が、湯沢市はじめ
幾つか確認できるので、秋田県全体では●●市の数倍は犠牲者が出ていると推察可能である事と、
秋田県の死産率が全国平均より２４％も高く、秋田県全体の死産者数から計算した７０名以上という
犠牲者数とがほぼ一致する事である。

また、●●市は今回のネット学術討論の直後に市立病院の産婦人科医師が
不可解な行動をとっていると見られるだけでなく、当該病院の常勤医師の半数もが
一斉に辞職している事も不審さを高めている。また、この地域は死人が出る家庭で
大規模に味噌炊きを行う風習があるのも異様である。その上で秋田県に人喰い風習がある事を
証言する文化人類学者もおられ、以上、総合的に考察すれば、●●市をはじめとする幾つかの
秋田県地域において日常的に赤ん坊殺人が行われている事を議論するだけの十分な根拠があると
いえよう。