【ごるステ】まんごるもあ【皇居のお堀に入浴剤】1包目

４．沖縄の軍事経済はユダヤカルトの資金源であり、パレスチナの無法地帯ではテロリズムを経典タルムードの教えによって意図的に無限増殖させている
中東地域の民主化失敗の全責任をアングロサクソン族に言及しようとしないメディアと日本政府は国内外の権力に支配されているからである。　
しかも、国民の不信と革命を恐れた正体不明の権力は、黙過無能な醜態を隠すべくした行為に他ならない。パレスチナ、アフガン、沖縄をはじめ、
我々を支配するこの正体不明の権力に中東地域を民主化するだけの根拠と実績は無いのであり、まさに見せ掛けの殺戮による権力を只管に誇示している
のである。アングロサクソン族の考える唯一の方策が軍事経済だけとなり、そして殺戮を尽く合理化するユダヤ人が米国政府の頭脳を支配するその醜態は、
今や我らの国の税金をも貪っている有様である。（そもそも、民主主義の国民が防衛理念を含む専門知識に基づいて投票することは有り得ないのである。）
唯一、ユダヤ教のみに合理的と言える軍事経済を、同じく民主主義の沖縄にまでその負担を及ぼすことは不当であって、諸々の主権、自治権は返還すべきである。








５．パレスチナ問題は、ＣＩＡと同じカルト汚物で汚染されている
我々には正しい観念が必要である。なぜなら、イスラエルは民族主義（シオニスト）によって建国されたものではなく、ユダヤ教の教義に基づいて実現した国家
だからである。それ故に、民族国家における思想心情の範囲には留まらないばかりか、国民はユダヤ教のもつ恐るべき略奪と虐殺の合理化という洗礼を受け
るのである。ユダヤ教がなぜ、カルトであるのかは以前にも述べたとおり、それがユダヤ教とその国家イスラエルだけでは完結しないからであり、そこにはエル
サレムを略奪し、キリスト教徒や非ユダヤ人をも虐殺するという合理化の目的を受け継いだからこそ、ユダヤ教なのだ。それゆえにイスラエル国家に完結した
考え方はなく、エルサレムの和平はユダヤ人にとっての虚無（アイデンティティークライシス）、すなわちイスラエル国家の終端という終末思想を齎すのである。
米国や第二次世界大戦の戦勝国はこの事実を知りつつ、しかし放任することで、虐殺と軍事経済の両立によって世界全体を支配することができると信じてい
るのである。米軍はアメリカ合衆国の主権誇示であり、例えば沖縄の軍事経済は格好の成果物であろう。






６．9.11はイスラム諸国の米国無能論を後押しする形になった
パレスチナとイスラエルはクリントン大統領が云ったように、５０年前から同じ状態が続いており、9.11はイスラム諸国が主張する米国無能論を後押しする形に
なったと言える。　沖縄の軍事経済と同様に、地域社会の自治権と主権を尊重して民主化の発展に寄与することはなかったのである。　例え報復の連鎖を断ち
切ったところで、ユダヤ教の前で異教徒の言論はあってないようなものであり、米軍に民主化の意図はないとの判断が有力である。　まさに、この米軍とイスラ
エルの意図するように、自治権を破壊した無法地帯が凶悪なテロリストに活動基盤を与えたようである。　このように、ユダヤカルトの影響が近代の軍事経済を
助長してきたことは明確にすることができるので、イスラム諸国や我々の同志が民主化のためにイスラエルを非難している以上、ユダヤ教が世界秩序の模範と
なり規律を定める余地はもう残されていないわけです。　一方で、イスラエルの関与を否定できない米軍のプロパガンダはイスラム諸国にとって無意味でしかなく、
軍事経済を含む援助は火に油を注ぐように無駄とも言える占領政策である。　また、この杜撰な政策を予想できた理由として、アメリカ合衆国が事実上、軍事経
済でしか中東をコントロールできていないことも挙げられる。　この米国の民主主義における終端したアイデンティティーが殺戮と破壊を合理化したと言える。
そして沖縄米軍基地は不当な弊害を生む施設であり、全世界にその汚名を轟かさんと国内外からも反米デモが繰り返されたのだ。

７．パレスチナの民主化には指導者ではなく、インテリジェンスの有志連合が必要である
　インテリジェンスの有志は先進諸国から学ぶことが望ましいが、現状のイスラエルと米国が民主化に非協力的であり、事変すら頻繁に起きていることも
考慮すべきである。　パレスチナの権力者が高齢であれば、それだけイスラエルに対する政治体制も脆いのであり、あるいはイスラエル建国の原点に戻り、
パレスチナ国民はその政治体制を平和的に競合すべき必然する課題として、特に司法の完璧な理解に努めるべきなのである。ユダヤ教国家イスラエルに
対して、抵抗することは死なのである。恐るべきユダヤ教の威信はそれ故に世界最大の軍事力を築き、協力者の米国に自由を与えたのであり、その凶悪な
結果から世界各地で迫害され、そして中東の地域に集められたことを最も理解すべきである。 そもそも、世界最大の軍事力を持った宗教は、なぜ高度な統
治のために殺戮兵器を用意したのであろうか。この世は「逆」でできているからである。沖縄は地方社会という弱者であり、所謂民主化としての主張は現在で
も頻繁に弾圧され続けている。それは言論や民主化以前に、明らかな軍事的支配による弾圧がなされた上で、我々はこの言論や民主化という人間本来の
常套手段の一部を放置されているに過ぎないのだ。我々は今もなお、軍事力で支配され弾圧を受け続けているという状況に何ら変わりはないのである。この
状況下で、米軍が人間本来の常套手段、すなわち言論と主張を受け入れると考えるのは錯覚であり、大きな誤解である。つい最近では、ユダヤ人虐殺は捏
造だったという趣旨の本が発売中止になったのもこの錯覚によるものである。米軍は以前からも日本政府に黙過圧力を掛けており、米国主導の民主主義は
、軍事力による強要がはじめからあって、沖縄の軍事経済として最後まで残ったのだ。これが戦争というものでり、我々のこの重大な考察は宗教上、言論上、
民主化に通じるすべての主張において疎かにすべきではない。









A.沖縄・イラク・パレスチナ・アフガニスタン等の米軍占領地域は、言論拡大を要する。そこで、これを目的としたインテリジェンス・コミュニティー集団に対する
弾圧を先ず排斥すべきである。









B.言論拡大とは、資本経済を理解するための論理武装であり、多言語教育、主義主張の自由討論、民主主義に関する司法整理、を民族的に目的化することである。
これらの問題を自浄能力で達成できなかった場合は、欧米の黒人奴隷の歴史を踏襲せざる得ない。すなわち、欧米文明に捕獲された奴隷民族として調教され、
その民族的未来を奪われるのである。これは、上記A-Bの自浄能力を内外問わず習得されるまでの期間であり、或は資本主義世界を、虚偽と虚像と仮初の物質
的世界に慣れ親しむことを国民的希望として満たさなければならない。　逆説的に考えれば、このような複雑な原理を疎かした無能な支配者こそが、その国民の財産
と命を犠牲にすることになる。　支配者は国民の財産と命を保障する義務があり、民主主義はその課題を負わなければならないが、中東地域について言えば、
その文明自体の価値は決して有益なものではないし、爆弾テロというい破綻した思想を含んでおり、イスラム教そのものを無能であると判断しなければならない。