【樹海行き切符】絶対に買ってはいけない銘柄5

【情報源】「摘発」が予想される上場企業

（前略）新興市場への不信感が一向に払拭されない兜町で、当局が注目する上場企業一覧なるリストと、新興ベンチャーの相関関係を綴ったチャート図が流れ、話題になっている。
前者は上場79社を対象にそれぞれの監査法人、主幹事、大株主などを列挙したうえで、捜査当局の注目度が●○で示されている。
ヤマシナ、東理ホールディングス、ジェイ・ブリッジ、トムス・エンタテインメント、キムラタン、森電機、アーバンコーポレイション、ヤマノホールディングコーポレーション、アポロ・インベストメント、菱和ライフクリエイト、アイフル、ニューディールなどが名を連ねる。
異色なところで電通、パソナ、エイベックス・グループ・ホールディングスがリストアップされているのも興味深い。
　一方、後者の300を超えるＩＴベンチャー経営者、一般事業法人、証券会社、さらには政治家、事件屋、アングラ勢力を網羅した詳細なチャート図もなかなかの大作だ。
この類のリストやチャートは過去に何度も出回っているが、ここにきて金融庁やＳＥＣの監視の目が厳しくなり、先の国会では金融商品取引法も成立しているだけに、今後、これらの中から事件化、スキャンダル化するところが出てくる可能性は大だ。
　ＳＥＣといえば近々、ＪＡＳＤＡＱ上場の大手ジュエリー会社をインサイダー取引、もしくは風説の流布容疑で東京地検に告発する模様。
また「100億円部長」清原達郎氏のタワー投資顧問が大株主のＪＡＳＤＡＱ上場の不動産会社でもインサイダー疑惑が浮上している。
　地域金融機関の再編劇が最終ステージの幕を開けようとしている。
口火を切りそうなのが、破綻した足利銀行。その受け皿が遅くとも九月初旬までにはメドが立ちそうで、その候補として「りそな―オリックス―野村プリンシパル・ファイナンス」「みずほＦＧ」「横浜銀行などの地銀連合―日興コーディアル証券」などの名前があがっている。
　また以下の地銀が絡む再編シナリオも取り沙汰されている。
北都、みちのく、東北、北日本、秋田、仙台、山形、庄内、福島、大東、栃木、東和、千葉興銀、横浜、東京都民、武蔵野、愛知、中京、池田、泉州、大正、九州親和、琉球、沖縄、沖縄海邦――。
中でも金融庁検査が終了したばかりの某地銀については「ペイオフのシミュレーションまで実施して再編を促している」（金融関係者）だけに、近々何らかのアクションがありそうだ。（後略）