栗田工業等の乾式メタン発酵の矛盾と株式市場健全化

今回の好景気において株式市場の健全化を考える上で由々しき状態に一部なっている兆候が確認できます。
株式市場の皆様、以下ＵＲＬの姉妹スレと同時に、当該スレを読んでいただけないでしょうか？
http://science4.2ch.net/test/read.cgi/life/1152761076/l50

栗田工業などの乾式メタン発酵は、原理的にありえません。微生物学的に起こりえません。
http://www.nedo3r.com/TechSheet/JP-0128.htm
http://www.kurita.co.jp/products/drymethane.html
http://www.takuma.co.jp/news/2003/20030609.html
木材やプラスチック等の破砕物を単にメタン発酵槽に添加するだけで
高効率でメタン生産が可能と資料でしていますが、そのような反応は１００％起こりえません。
何故ならば、メタン生成菌の基質は、一酸化炭素ガス、二酸化炭素ガス、水素ガス、蟻酸、酢酸に
限られており、全く分解もしていない木材破砕物等を、そのままメタン高温発酵タンクに添加して
メタン生産が行えるはずがないからです。

この漫画のような根源的な矛盾は、微生物学を専攻した者ならば、誰しも気づくのではないでしょうか？
全く起こりえないプロセスが、平気で正規の資料に掲載されています。

その背景について株式市場および資本主義社会の健全なる発展の基本条件を踏まえた上で
ご指導ご意見等いただけますようお願いします。

【栗田工業による特許権侵害容疑概要と知的財産権秩序再構築の必要性について】

メタン生成菌は増殖基質としては多様な炭素源が利用可能だが、メタン生産のための
基質としては一酸化炭素ガス、二酸化炭素ガス、水素ガス、蟻酸、酢酸しか
利用できないので、木質系有機物等を用いてメタン発酵を行なうためには、
まずこれらの分子まで投入した木質系有機物等を分解する必要がある。ただ問題は
この木質系バイオマスの分解がグルコース系C6糖有機物と比べ容易ではない事である。

従って木材などの草本系の乾燥バイオマスの利用は、長い間、
生物工学分野のテーマであり続けた。木材はリグニンや各種C5糖系等の
難分解性有機物を大量に含み、木材等の草本系そのものを、二酸化炭素と水まで
微生物が完全分解するのは極めて困難である。よって、セルラーゼ、ヘミセルラーゼ等の
多くの分解酵素の組み合わせや遺伝子工学の応用が試みられているが、
経済採算性がとれる形での完全分解は未だに到達できていない。なおこの方向性では
株式会社月島機械が、米国ベンチャー企業から技術導入した
「C5糖分解遺伝子群の大腸菌導入株」を活用した開発をNEDO支援下で長く進めており、
当該会社HPには優れた総説が示されている。
http://www.tsk-g.co.jp/tech/industry/bio.html

一方、微生物分解、酵素分解を使わない草本類の化学分解手法として、濃硫酸等による酸糖化が
一般的に使われているが、濃硫酸やその中和に用いる生石灰のコストが相応にかかり、
やはり経済採算性がとれていないのが現状である（なお、日揮がNEDO支援下でこの方向性で
長く研究を続けている）。
http://www.jgc.co.jp/jp/02bisdmn/05cleanenergy_power/032_bio-eth.html

今回の栗田工業のプラントはこの点のブレークスルーを行なったものと見られ、
http://www.kurita.co.jp/products/drymethane.html
生物工学分野では画期的な意義をもつ。国内外の生物工学者が数十年かけても出来なかった事を
遂に成し遂げた非常に重い意義を持つのである。当該技術を用いれば化石燃料に依存する事なく
世界各地の森林資源から持続的にメタンガス生産が可能になるので、その意義の大きさ、深さは、
計り知れないものがあり、ワットらの産業革命に匹敵する第二産業革命として
後世から評価されうる可能性も出てきている。

実際、この技術立案に関連したとしか思えない現象が、主に昨年秋から世界各地で発生している。
例えば、米国の東海岸ではメタンガス受け入れ基地を急増設し始めた事が長谷川慶太郎による
著書にて紹介されている。米国東海岸に受け入れるメタンガスはアフリカ産とされているが、
アフリカには膨大な森林資源があるだけでなく地下資源探査技術が成熟した今、急にアフリカに
天然ガス田が大量に見つかるという事態も考えにくいので、米国の今回の対応に当該技術体系が関与
している可能性が否定できない。また東南アジアやロシアでも森林地域周辺を基点としたメタンガス
パイプライン網が急拡大している。更に、ドイツに至ってはロシアからのパイプラインの管理を行なう
準国営企業まで設立し、元首相が新企業会長を務める力の入れようである。そのためか
パイプライン技術を持つ新日鐵、住友金属や液化メタンガス輸送船の技術を持つIHII等の株価等が
昨年９月以降、急騰しており、その急騰率は日経平均株価増加率を遙かに上回る。従って、
いざなぎ景気以来と言われる現在の好景気は実は「メタン景気」あるいは「メタンバブル景気」である
可能性が現在、出てきていると言えよう。

この見方が正しければ、当該技術体系は、ポスト化石燃料時代の幕開けを象徴した技術体系として
世界史に記されるだろう。すなわちワットの蒸気機関発見と並び称されるであろう。当該技術体系自体は
いたって単純であり、木材などの乾燥バイオマスに水蒸気を添加し燃焼ガス（二酸化炭素ガス、
一酸化炭素ガス、水素ガス）化したものをメタン生成菌の基質にするといったシンプルな体系である。
この技術の前半の燃焼ガス化の部分は、既に三菱重工によって確立されており、バイオメタノール生産に
http://www.mhi.co.jp/power/techno/biomass/index.html
活用されている。一方、当該技術の後半部分に関しては、単なるメタン発酵である以上、やはり
古くから確立されており、要は既に確立された２つの技術を戦略的に組み合わせたものに過ぎない。
しかしながらこの組み合わせは「コロンブスの卵」のような側面をもち、昨年秋までは誰もが発案できなかった
状況にあったものと見られる。

実際、乾燥バイオマス活用分野のパイオニアの1つである（株）月島機械が
本社HPに記している見事な総説を読んでも
（http://www.tsk-g.co.jp/tech/industry/bio.html　の上から2つめの図参照）
糞尿などの高水分バイオマスからのメタン発酵システムは記載されていても、木材などの乾燥バイオマス
の利活用から、メタン発酵が除かれている。また同じくパイオニアである日揮に関しても
木材をエタノール発酵させエネルギー化するにあたり、わざわざ高価な濃硫酸で分解処理を行なっている。
また、三菱重工出身の研究者陣が、乾燥バイオマス由来のバイオメタノールに関する優れた総説を
何報も出しているが、その中で最も新しい総説を読んでも、乾燥バイオマスの燃焼ガスを活用した
エネルギー生産方法としてはメタノールしかない事を力説しており、つい今年までは乾燥バイオマスの
燃焼ガス（水素ガス、二酸化炭素ガス、一酸化炭素ガス）活用は燃焼発電かメタノールのみに限定されていた
と断言できると見られる。まさに「コロンブスの卵」だったのである。そして当該技術体系案によって初めて
世界中の森林が持続生産可能な形での天然ガス田に生まれ変わった。メタン生産は三菱重工のメタノール
生産より遙かにエネルギー効率が高いだけでなく、運搬・利用等の面でも有利だからである。また今まで
メタン発酵に使っていた糞尿や生ごみなどのウェットバイオマス（水分含量が高いバイオマス）と比較すると
遙かに森林資源の方が多く、本技術体系案によって初めて人類は膨大なエネルギーを持続可能な形で
確保する事ができたと言えよう。

前述したようにメタン生成菌は増殖基質としては多様な炭素源が利用可能だが、メタン生産のための
基質としては一酸化炭素ガス、二酸化炭素ガス、水素ガス、蟻酸、酢酸しか利用できない事を考えると、
（資料上は分子レベルでは分解しない木材等の破砕物をそのままメタン発酵させるという）今回の栗田工業
のプラントは、明らかに当該技術の偽装・捏造・カモフラージュと見られ、石油枯渇が進めば進むほど
今後、栗田工業は急速に成長していく可能性が出ている。それは純粋に素晴しい事であり、国家にとっても
喜ばしい事と言える。ただ、問題は、何度も申上げているように、栗田工業が技術導入するにあたって、
産官学コンソーシアムが関わったと見られる巨大な不正があったとしか思えない事である。栗田工業が
独自にこの技術プランを発案し、それに基づいて当該プラントを創ったのならば、本社HPや特許にて
わざわざ虚偽内容を公開する必要がない（公文書偽造罪、私文書偽造罪）。

当該会社が意図的に虚偽を付いたと見られるドライバイオマス不完全燃焼ガス（CO, CO2,H2）生産ステップは
前述したように10年以上前に三菱重工によって開発されており、学術論文などでも広く紹介されている
http://www.mhi.co.jp/tech/pdf/423/423130.pdf
公知の事実だからである。従って、本来、栗田工業はこの部分を隠す必要は全くない。それにも関わらず
栗田工業および経済産業省外郭団体NEDOは歪な形でこのステップを隠し、本来ならありえない
カモフラージュ特許まで特許庁・特許電子図書館にてネット公開している。と言うことはコンプライアンスを謳っている
経済産業省も実は共犯という事になる。経済産業省の闇（腐敗）は深い。
http://www.kurita.co.jp/products/drymethane.html
http://www.nedo3r.com/TechSheet/JP-0128.htm
またそれだけでなく東京農工大学がそれをフォローするような本来ならありえない実験資料を大学公式HPにて公開
http://www.tuat.ac.jp/~seigyo/research/maho/maho.htm
したという事は、三菱重工にこのガス化部分の特許料を払いたくないという理由では、到底説明がつかない
手の込みようなのである。

この経済産業省まで入ったと見られる集団工作の理由として考えられる唯一の理由は、
この技術体系を本当に発案した人物が昨年９月に出願後、特許全文をネット公開し、更に
「２ｃｈ環境板の優良スレッド」として環境産業関係者、政治家、学者に広く読まれていると見られる
『【中国躍進】 石油枯渇問題 ７ 【印度華麗】 』
で当該技術に関して活発な論議を行なった内容に関する正当な権利を剥奪するためであると考えられても致し方なく、
むしろそう考えないと一連の異様な虚偽報告に説明が出来ないと考えざるを得ない。

これは由々しき状況であり、知的財産権秩序を正常化するためにやむをえず当該公開論議を行なうに至ったものである。
なおこれは特許権・特許秩序の健全なる回復を目的とした論議であるだけでなく、それ以上に第二産業革命として
後世から評価されるであろう「コロンブスの卵」的発案を本当は誰が行なったかを、公開の場で歴史に残すための論議
でもある。研究者、技術者は歴史に自分の名が良い形で残る程の（社会貢献度が大きい）発見・発案を行なうために
身や（場合によれば）命まで削って技術開発に勤しんでいる傾向があるのは事実であり、それをこういった悪質な手段で
剥奪されるのは耐え難い屈辱であると申上げざるを得ない。よって当該特許権の契約の有無に関わらず、この点を
世間に明確にしたい。それが当該論議の目的の1つである。

また、以下URLでも示したように、当該技術に関連して今年、新聞報告された経済産業省AISTによるFT合成軽油（GTL)
http://society3.2ch.net/test/read.cgi/atom/1152705042/l50
に関しても極めて不可解な事象が発生した。２ｃｈ環境板の優良スレ
『【中国躍進】 石油枯渇問題 ７ 【印度華麗】 』
にて当該技術体系にて論争を行なった直後である今年１月に、時間を遡ったとしか思えないGTLが新聞発表されたのである。
http://www.aist.go.jp/aist_j/aistinfo/aist_today/vol06_07/p18.html

前述のようにドライバイオマスからの燃焼ガス活用によるエネルギー生産は、今年1月までは三菱重工によるバイオメタノール
しかなかったはずであり、三菱重工関係者による多くの総説や各種学術資料、ネット資料、更にネット公開論争内容は
それと矛盾しなかった。そもそもドライバイオマスから軽油が作れるならば、三菱重工のバイオメタノール技術と真っ向から競合
するはずであり、バイオメタノールに関する論文や資料に必ず引用されていないと学術的には論文が成立しなくなる。
そういった事が全くないまま今年１月にいきなりFT合成軽油に関する新聞発表が出現し、しかも実は何年も前から
このFT合成軽油技術が存在してマレーシアにプラントまで出来ているとの報告がいきなり出てきたのである。また
ネット検索で得られる各種資料も急に、かつ膨大に出現し、あたかも当該技術が何年も前から存在していたかのような
アレンジがなされていたのである。これは時間を遡っての時空操作（タイムマシン）処理が行なわれていないと発生しようがない
現象だった。よって、その旨、『【中国躍進】 石油枯渇問題 ７ 【印度華麗】 』にても激しい論争を繰り広げ、
時空操作技術の存在がないと起こりえない様々な他事実を論理的に論争相手に説明して
その論争自体は当方の主張が論破されない形で終わった事を
現在も続いている優良スレ『【中国躍進】 石油枯渇問題 ７ 【印度華麗】 』閲覧者陣なら覚えておられるはずだ。

今回、以下の資料が２００２年付けである事を考えれば、栗田工業の関連プラントに関する工作に
時空操作処理があった形跡が明らかにあり、FT合成軽油の際と同様にそういった機密技術の決定的な悪用が、
http://www.nedo3r.com/TechSheet/JP-0128.htm
当該第二産業革命技術になされたとしか思えない状況にある。そう言った場合、本来、本当に栗田工業が2002年に当該技術を
開発していたならば、上のように三菱重工がそれ以前に開発したガス化プロセスを歪な形で隠す必要がないはずだ。
また、東京農工大学等もわざわざ大学の公式HPにて嘘まで書いて、乾式メタン発酵なる技術を歪曲した形で捏造する必要もない。
そう考えると今回の問題の健全化は非常に難しい問題を孕んでいる。カリフォルニア工科大学にて論文化されたという時空操作技術は
http://society3.2ch.net/test/read.cgi/atom/1152705042/l50
上URLに示したように社会の広い分野の基本秩序を破壊しつつあり、他人の成果を確認した後に、10年ほど遡って開発を進める
ような事が罷り通れば、研究者社会、技術者社会、著作権社会、特許社会は成立しようがなくなる。

経済産業省や特許庁を含むあらゆる関連分野の中枢を占める東大閥が結束してこういった犯罪を犯されれば、
当該知的財産侵害を警察に申し立てても特許庁にも申し立てても致し方なく、こういった不特定多数の研究者が
閲覧する場で、当該技術の存在にまだ気付いていないであろう多くの研究者陣、技術者陣に
広く問題提起し議論して頂くよう取りはからうしかないのではないかと考えた所存である。これは非常に
深刻な問題だ。経済産業省は経済財容疑がFT合成軽油を含めるとこれで2度目なので、もはや自浄能力はない
と言える。これでは知財国家が成立しない。ここでの論議を信用するか否かは読者に任されるが、私は今まで
あらゆる公開論議にて長く論議してきているが論破された事があまりなく（全くない訳ではないが）、その事を
多くの閲覧者はご存じなので、一定の割合の方々には信用して頂けるものと期待している。公益を踏まえた
こういった論議は必要ではないだろうか？

なお、栗田工業マターに関しては、たとえ時空操作処理が行なわれていたとしても、昨年９月に出願した
当該特許権に抵触してくると考えざるを得ない。というのは栗田工業は本社HP資料でも特許庁・電子特許図書館の
特許公開書類においても、ドライバイオマスの燃焼ガス化プロセスとメタン発酵プロセスの組み合わせを公知にしていない
からである。従って、公知にしないまま時空処理して虚偽内容のみを世間に示してプラント化を進めていたとしても、
公知でない以上、昨年９月の本来の特許権は成立しうるものと考えられる。また当該スレッドにて栗田工業関係者
でないと行えないような返信投稿が多く見受けられるが、特許契約を行なう旨のメッセージを明確に公開の場で伝えている。
と言うことは特許権に抵触している事をご存じなのだろう。栗田工業が特許権抵触を自覚していないとこような投稿はなされない。
また、特許抵触を申し立てている特許願がどの特許願なのかは、こういった歪な開発経緯がある以上、栗田工業は
既に取得しているだろう。そもそもネット公開して久しい。よってその質問には答える必要はないものと考える。
以上の点を踏まえて栗田工業の返信を待ちたい。多くの方が閲覧している。またここでの論議は第二産業革命に
関わってくる以上、恐らく歴史に残る資料となる。それを前提に歴史に恥じない返信を栗田工業は行なう必要性がある
と信じて止まない。以上、当該論議の概要および当方の立場更には当該論議の公益性を改めて詳細に述べた。
栗田工業の品格を改めて伺いたい。

むつかしくて、よくわかりません。

３００文字以内に整理して再投稿してください。

木材やプラスチック→メタン発酵槽→高効率でメタン生産

なのだろうがメタン発酵槽が　ブラックボックスでわからない
行程がひとつだけとは限らないし

とにかく１　短く書け

要するに空売りをしているという事だろう