▲既存宇宙先行国らも本格宇宙戦争に出て
インド, 中国の新走者の浮上に既存宇宙強国らやはり緊張を緩めないでいる。
独自の有人宇宙船はないが宇宙探査に関する最高級技術力を確保しているヨーロッパは
2001年設立したヨーロッパ宇宙開発機構 (ESA)を通じて, 2025年まで月探査と火星に有人
宇宙船を打ち上げるというオーロラ プロジェクトを発表した。
1955年鉛筆大きさの‘ペンシルロケット’発射を始まりに宇宙開発を始めた日本は 1970年
世界で4番目に人工衛星‘オオスミ’発射に成功して, アジア宇宙先進国と認識されてきたが
中国の有人宇宙船神舟 5, 6号の成功でアジア最高席を中国に渡すことなり, アジア宇宙先
進国から転落した。
1990年代初期ソ連の解体以後永らく停滞期を送ったロシア政府は 100億ドル規模の宇宙開
発計画を発表して今後 10年以内国際宇宙ステーション建設と火星に有人宇宙船を送ると
宣言することによって過去の光栄を取り戻すための支度に出た。
米国やはり 1040億ドルという天文学的予算を一度に注ぐ‘新宇宙開発計画’を発表した。
新しい宇宙開発ロードマップによれば米国はスペースシャトル ディスカバリー号を退役させ
て CEV (Crew Exploration Vehicle)という新しい有人宇宙船を開発して, 2014年から運行に
入る。 また米国の核心未来戦略で 2015〜20年に月に永久基地を建設して 2030年まで火
星に人間を送る目標をたてた。
リ・ソンヒ記者