【1クラブ25人制限】JUMP改革案【サテ廃止】

若手選手の試合出場機会を増やして強化、育成を進めようと、
Ｊリーグの改革プロジェクトチームがまとめた計画が明らかになった。
プロ契約選手を２５人に絞り、控え選手によるサテライトリーグ廃止を盛り込むなど大きな改革案となっている。
チーム編成や、「アカデミー」と呼ぶ１８歳までの育成部門にも影響を与えるだけに、
早くも難色を示すクラブも出ており、今後の協議の行方が注目される。
「ＪＵＭＰ」と名付けられたプロジェクトは、Ｊリーグ監督経験者として
原博実・日本サッカー協会技術委員長をはじめ、Ｊクラブの社長、選手育成担当、契約担当のほか、
高校、大学の指導者らを集め、３回にわたる協議で改革案をまとめた。

２３歳以下選手の出場実績を調べたところ、昨季はＪ１で８８人（約３９％）、Ｊ２で５５人（約２９％）が出場せず、
Ｊ１では出場時間４５０分以下が１５３人（約６６．５％）に達することがわかった。
惨敗した昨夏の北京五輪男子代表では所属クラブで先発する選手がほとんどいなかったこともあり、
「試合環境と各クラブの保有選手数が適合していない」と現状を分析。
欧州や南米の実情を参考にしながら、出場機会を確保するための根本的な解決策を探ってきた。

今回の改革案の骨子は、
（１）１１年までにプロ契約選手の保有数を２５人に、またＪ２の外国籍選手はアジア枠を含めて２人に制限
（２）サテライトリーグと、規約のベストメンバー条項を廃止
（３）カップ戦（ナビスコ杯）を水曜開催に
（４）地元や自前で育成した選手枠の導入。
（１）（４）は段階的に、（２）（３）は１０年からの実施を目指す。

これらをルール化することで、半ば強制的に若手の出番を増やし、
同時にアカデミーなどの育成部門の充実を推し進める狙いだ。
さらに、プロ選手としての力量を見極めるクラブの判断力が求められ、期限付き移籍を活性化するなどの効果も期待される。

ただ、アジア・チャンピオンズリーグ（ＡＣＬ）に出場する強豪や資金力を持つクラブからは
「２５人でシーズンを乗り切れるのか」「クラブの特色を出すことも制限しかねない」といった意見や、
「けが人が出れば紅白戦ができなくなる」という懸念も出ている。
また、Ｊ２の経営担当からは「ユース年代から選手を補充するにはアカデミーの整備が不可欠で、
将来のＪリーグ加盟を目指す地方のクラブへのハードルを上げることになる」と、より段階的な適用を求める声もある。
また、カップ戦の水曜開催による入場料とスポンサー料収入の減少を予想する指摘も出ている。