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名無しさんの主張:
日本固有のシステムじゃないみたいだよ。
防犯業界の利権として安全を脅かす人物をでっちあげて、生活安全条例を介して市民で監視させ、マスコミが荷担するケースも多い。ドラマやCMや漫画の元ネタ倉庫として一般人の監視した生活が役に立ち、金にもなる。
海外発祥で(たぶんアメリカ)、人体実験のMKウルトラに関係があるとかないとか。
被害者の人は自分を含めた近親者が何か怨まれることをしていないか、安全を脅かすとレッテルを貼られる出来事がないか考えてみて。
いわゆる利権維持の為の『肥やし』になってるてのが集団ストーカーの真相だよ。
集団ストーカーを検索して一番上位にくるサイトは防犯業界のサイトらしいんだ。
しかし全体像として明かす証拠はないし、仮に事実だとしても各国に広がって警察マスコミその他多くの組織が共犯にさせられた時点で、世間に公式に暴露されるのは恐らく当分ないよ。
マスコミも加害者にされてしまっているのさ。
社会主義国の国民監視システムみたいなのだと思えばいい