【1976-1990年生】ジェネレーションY世代

ジェネレーションYとは、現在高校生から30歳までの年齢（1976年-1990年生まれ）であり、10年後・20年後の日本を主に支える世代です。
このまま暗い日本を受けて立たなければいけないこの世代の皆さん、一緒に語り合いましょう！！

Ｙ世代についての説明

http://homepage1.nifty.com/simplechic/human138.html
http://www.news2u.net/release.php?release_id=NRR200611462&printable=1
http://www.amazon.co.jp/gp/product/4901491466
http://www.muteki-brand.co.jp/books/kakusa.html

このＹってヤングのＹ？

幼稚のＹだろ。

オヤジ発見！駆除しますか?

age

X,Yと来て、Zで日本は終わりか・・・

Zの次はGTだと思われ。

てゆーか、世代というには広すぎるよな・・・
76年生まれと90年生まれだとかなりのジェネレーションギャップがあると思う。

打倒！希望格差拡大社会。キャリアチェンジ/再チャレンジ。ワーキングプアからの脱出！！

一押しばかりですな。今は、読書の秋です。転職活動/契約・派遣登録/バイト面接の合間に。　


■　城繁幸　（元・富士通人事部）
『若者はなぜ３年で辞めるのか？　年功序列が奪う日本の未来』光文社新書、2006年9月20日、700円

　　・若者はなぜ３年で辞めるのか？　・やる気を失った30代社員たち　・若者にツケを回す国
　　・年功序列の光と影　・日本人はなぜ年功序列を好むのか？　・働く理由を取り戻す

■　橘木俊詔　（京都大学大学院教授）
『格差社会　何が問題なのか』岩波新書、2006年9月20日、700円

　　・格差の現状を検証する　・平等神話崩壊の要因を探る　・格差が進行する中で
　　・格差社会のゆくえを考える　・格差社会への処方箋

■　山田昌弘（東京学芸大教授）
『新平等社会　「希望格差」を超えて』文藝春秋、2006年9月15日、1429円

　　・格差の現代的特徴　　・新たな平等社会を目指して
　　・仕事格差　　フリーター社会のゆくえ
　　・結婚格差　　結婚難に至る男の事情、女の本音
　　・家族格差　　家族の形が変わり、新しい格差を生む
　　・教育格差　　希望格差社会とやる気の喪失

城「若者は〜」はリアリティがあってよい。玄田「仕事の中の曖昧な不安」以来の名著。
あとはいろいろ出てるけどもういいよ。
想定読者がオッサンの天下国家論や、
マーケ本、人事本、政策本にはそろそろ食傷気味。

これだけ格差本が出版ラッシュなのに、
Ｙ世代の当事者から見て身の振り方の参考になる本って
以外と少ないな。

キチガイ集団ストーカーの
広告代理店っぽさが出ている気がするスレッドだな

キチガイはお前だよバイトネトウヨ君、
それ時給いくら？

(　´,_ゝ｀)ﾊｲﾊｲ
在日君（ﾜﾗ

今、ふと思ったんだけど「ジェネレーションY世代」って「馬から落馬」してんじゃね？

世代といえば博報堂が特定世代をすごい持ち上げとるな。

http://seikatsusoken.jp/1982-2005/MEMBER/PDF/sinbun424.pdf

eに戻るのかい

マーケティングの観点からはむしろ、

X世代(新人類世代)･･･1961〜1970年生まれ
Y世代(真性団塊ジュニア世代)･･･1975〜1984年生まれ
Z世代(新人類ジュニア世代)･･･1989(平成元年)〜2000年生まれ

とした方がいい。それらの世代はマーケティングでコンセプトが作りやすいが、
XとYの間（団塊ジュニア）やYとZの間（昭和60年代生まれ）はコンセプトが作りにくい。

役に立ちそうな本？速読法の本とか脳力開発ぢゃね？

週刊エコノミスト　11月7日号　　10月30日（月）発売　630円

■【特集】娘、息子の悲惨な職場　Part 5 果てしなき低賃金

　・正社員になっても逃れられない低賃金　　　
　・日本経団連会長のお膝元キヤノンで正社員化が進むが…

　・データで見る労働条件の悪化�@　
　　　伸びない賃金　人件費の変動費化が進み 正社員の月給も４カ月連続ダウン 　　　　
　・データで見る労働条件の悪化�A
　　　「正社員化」への幻想　若手正社員の待遇は悪化　減る役職、延びる労働時間　　
　・中途採用の道　正社員へ「２５歳の壁」 フリーター経験はマイナス　　　　
　・パートの正社員化　掛け声かかれど同じ仕事で報われない現実　　　　

　・インタビュー　福島瑞穂・社会民主党党首　　
　　　「再チャレンジでは救われない　同一価値労働同一賃金の実現を」
　・安倍政権「再チャレンジ」政策の中身　正規・非正規社員ともに厳しい時代　　　　
　・大学４年生の就職は「楽」でした　採用は増えたが大学は「離職率が高い」と警戒　　　　
　・インタビュー　派遣会社の社会的責務
　　　　篠原欣子・テンプスタッフ社長　「格差は能力の差　正社員望むなら紹介予定派遣」
　　　　南部靖之・パソナ社長　「派遣の問題は業界にも責任　単なる正社員化では解決しない」

http://www.mainichi.co.jp/syuppan/economist/

＜ 自律的労働時間制 ＞ 残業代１１兆６千億円不払いも

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20061108-00000070-mai-soci

「労働運動総合研究所」（代表理事・牧野富夫日大教授）は８日、厚生労働省が
導入を検討している「自律的労働時間制度（日本版ホワイトカラー・イグゼンプション）」
が導入されれば、約１１兆６０００億円の残業代が支払われなくなる可能性がある
とする推計を発表した。

同制度は、管理職手前の労働者を対象に、年収や休日確保などを条件に、労働基準法の
週４０時間の労働時間規制を除外するもの。労働者の判断で労働時間を管理する制度で
残業代は支払われない。

厚労省は来年の通常国会に労基法改正案を提出する方向で検討している。

推計は、条件となる年収を、導入を強く推奨してきた日本経団連が提案していた
４００万円以上のホワイトカラー労働者で計算した。厚労省や総務省の労働データを
もとにした計算では、管理・監督職をのぞいた対象者は約１０１３万人。
これらの労働者の年収総額からボーナスを除き、残業時間の割合などから残業代と
不払い残業代分を推計した結果、約１１兆６０００億円（残業代約４・５兆円、
不払い残業代約７兆円）とした。

同研究所は「残業代を横取りし、長時間労働で過労死など健康被害を招く制度
であり、到底容認できない」と話している。【東海林智】