安易な少子化対策は疑問

近年、日本では出生率１．３８人低下から少子化問題が叫ばれているが
私はオカルト的見地から見ても安易な少子化対策には反対だ。

日本の人口密度はすでに１ｋｍ平方あたり３２０人にも達する、しかも北海道や北方領土を除けば４００人は楽に越える。
ヨーロッパの人口密度が数国を除いては数十人〜百数十人だという事を考えればいかに日本がすでに人口密度が高いかわかる。
もはや人口過剰だし、広大な土地開発による自然破壊・生態破壊も問題。
目先の年金制度や経済なんかに拘ってこの過剰な人口を維持・増加に努力しようとするのは反対。
まあ、少なすぎる出生率の改善というならまだしも「産めよ増やせよ」だの富国強兵なんてのは論外。
そもそも日本の人口など江戸時代はずっと３．４０００万程度で推移していて、明治維新以後に急増した。
一億だの一億二千万だのいう人口を基準に人口減少を深刻に考えるのは、バブル時代の地価を基準に地価下落を問題視するようなもの。
それに地球的な環境問題や資源の枯渇なんてのも考えると高度な先進国の日本の人口は減少した方がずっと都合が良い。
日本人一人で途上国二十人分の資源を消費しているという。
酸素を供給し炭酸ガスを吸収する森林の減少も深刻だし、資源枯渇や自然破壊も深刻。
また地球規模での人口爆発も深刻であと百年も立てば地球人口は百億を越えると推算されている。
それでも日本の人口を維持しなくてはならないのだろうか？

最後に「ハンバーガー自然破壊」という現象をご存じだろうか？
先進国の住民がハンバーガーを作る安い牛肉を欲するために、途上国の住民が森林を伐採し牛の放牧を始めるために森林が破壊される現象だ。
つまり先進国の住民が意識せず、普通に生きるだけでも実際は思ってもいない程大量の土地開発が行われ自然が破壊されるという事だ。

重複か

オカルト？

米小売業最大手、ウォルマート・ストアーズは2日、同性愛者の採用や昇格の差別を禁止する新たな社内規定を決め全従業員に通知した。
売上高で世界最大、民間企業として全米一の雇用者数を抱え、保守的なイメージの強いウォルマートが新規定を採用したことで、
同性愛者を制度的に保護する動きが米産業界に一段と広がりそうだ。
ウォルマートが新規定導入に踏み切ったのは、約1カ月半前に男性同性愛者の従業員数人が経営幹部に送った「会社が方針を改めないとわれわれの疎外感は続く」との手紙がきっかけ。
6月下旬に連邦最高裁が同性愛者間の性交渉を禁じたテキサス州法を違憲とする判決を下したことも影響したとみられている。
同性愛者らの権利保護を訴えている市民団体「人権キャンペーン」によると、
経済誌フォーチュンが毎年集計している米企業番付の上位10社のうち、同様の差別禁止を明文化していないのは石油最大手のエクソンモービルだけとなった。
また、主要500社のうち318社が同様の規定を導入済み。
さらに同性愛従業員の「パートナー」に対する医療費補助まで認めている企業が197社に上るという。

安易なスレ立ては疑問。

>>１
どこがオカルト？

ハンバーガーってないならないで別にいいよね。
あ、なきゃだめっていうデブがいるかもしれんな。

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　＼ |⌒⌒⌒~|　　　　　　　　　山崎渉
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>>1
　僕もその意見に賛成します。

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ハッキリ言ってアメリカなどの多民族国家では黒人の方がアジア人よりもずっと立場は上だよ。
貧弱で弱弱しく、アグレッシブさに欠け、醜いアジア人は黒人のストレス解消のいい的。
黒人は有名スポーツ選手、ミュージシャンを多数輩出してるし、アジア人はかなり彼らに見下されている。
(黒人は白人には頭があがらないため日系料理天などの日本人店員相手に威張り散らしてストレス解消する。
また、日本女はすぐヤラせてくれる肉便器としてとおっている。
「○ドルでどうだ？(俺を買え）」と逆売春を持ちかける黒人男性も多い。）
彼らの見ていないところでこそこそ陰口しか叩けない日本人は滑稽。

（＾＾）

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