【アナルだけ三島】西村斉★9【刑務所】

※　西村斉と関係無い話は禁止です。

おつること中曽千鶴子氏の、西村斉受刑者について発言した内容が波紋を広げているようだ。

その一つは西村斉受刑者のホモ疑惑だ。では、刑務所の「夜間・休日は個室」とは何なのか？

西村斉受刑者は「夜間・休日は個室」で生活するようだ。懲罰房の様子とは異なる。

中曽千鶴子 @Jeanne_otsuru 6月4日
> 信友、西村斉さんから便箋７枚の私への激励、歴史的仮名遣いの丁寧で男気溢れる手紙が届きました
> 夜間・休日は個室で、落ち着いて人間学、政治活動に関する全ての法律等の学問に励んでおられ、
> お元気な様子でした。札幌医科大学の高田純教授の本も読了 pic.twitter.com/O7i4r332B2
https://twitter.com/Jeanne_otsuru/status/474213613956108288

そこで刑務所の個室について調べてみると、いくつかの個室対象者に該当する者には、同性愛者が含まれる。
具体的なソースを見つけた。たしかにそう書かれている。

刑務所で同性愛者はどう処遇されているか
http://d.hatena.ne.jp/gvstav/20091026/1256578122

> そもそもム所では、同性愛者だと自己申告した者は雑居に入れない。必ず独居になるのだ。
> 申告した者は原則として風呂は個室になるが、個室風呂は２つくらいしかなく人数が増えてくると
> 膨大な時間がかかるようになるので、刑務官がしょっちゅう「皆と一緒に風呂に入っても問題ない者は
> 申し出て欲しい」と要請していた。

刑務所の中での男の世界: 伊藤文学のひとりごと
http://bungaku.cocolog-nifty.com/barazoku/2013/03/post-6166.html

> また所内でのホモ行為は、鶏姦行為と呼んでいます。
> ホモの前歴のある者は、夜間（個室）の独居房に寝起きし、一般雑居房（６名ぐらい収容）では、
> 一年間を通じて、一、二軒の鶏姦行為が発見されるだけで、ほとんどホモ行為は行われていません。

西村受刑者は、かつて堂山のなんとかと言われていたので、まさかと思ったが、ある意味納得してしまった。
堂山とは、大阪市北区堂山町のゲイタウンを意味する。

西村斉が男色趣味者だとかの話題は実にどうでもいい。
問題は己れの犯した罪と向き合い反省し、釈放後も再犯に及ばないと誓約できるかだ。
西村斉が更生しない限りは矯正院としての役割を刑務所は果たしていないことになる。
まず本来は、チーカン仲間との通信を一切遮断し、西村斉に社会復帰へ向けた教育を徹底的に施すべき。
確かに世間に迷惑が及ばないよう一時的に隔離することには意義があるが、本人がネトウヨ妄想を自ら放棄しない限りは必ず再犯に及び無意味に終わる。

日教組は支持政党である日本社会党が朝鮮労働党との関係を
強化した1970年代から北朝鮮との連帯を強調し、訪朝団の派遣を積極的に行い、
北朝鮮の指導者を賛美した時期があった。指導者・幹部による北朝鮮礼賛
1971年から1983年まで委員長だった槙枝元文は1972年4月の
「金日成誕生60周年」に際して訪朝し、同国の教育制度を
絶賛した。同年、制度検討委員だった岩井章も北朝鮮における
思想教育について感銘を受けたと述べた。
槙枝は、最も尊敬する人物として金日成をあげ、
1991年（平成3年）には北朝鮮から親善勲章第1級を授与されている。
晩年、拉致を知ってからは、家族が北朝鮮の話題をふっても
乗らなくなったという。
息子の一臣は「あの国を許せないという思いが募り、
自分のミスジャッジに整理がつかなくなったのでは」と語っている。

北朝鮮の公式政治思想である主体思想を信奉する団体
日本教職員チュチェ思想研究会全国連絡協議会では
日教組関係者が歴代会長職を務めており、
2006年には福島県教組委員長、日教組副委員長を歴任した
同会の清野和彦会長一行が朝鮮総連中央会館を訪問し、
朝鮮総連の徐萬述議長から同会の主催で行われる
「日朝友好親善を深めるための第30回全国交流集会」
に送られてきた朝鮮対外文化連絡協会名義の祝旗を伝達されている。

日教組は支持政党である日本社会党が朝鮮労働党との関係を
強化した1970年代から北朝鮮との連帯を強調し、訪朝団の派遣を積極的に行い、
北朝鮮の指導者を賛美した時期があった。指導者・幹部による北朝鮮礼賛
1971年から1983年まで委員長だった槙枝元文は1972年4月の
「金日成誕生60周年」に際して訪朝し、同国の教育制度を
絶賛した。同年、制度検討委員だった岩井章も北朝鮮における
思想教育について感銘を受けたと述べた。
槙枝は、最も尊敬する人物として金日成をあげ、
1991年（平成3年）には北朝鮮から親善勲章第1級を授与されている。
晩年、拉致を知ってからは、家族が北朝鮮の話題をふっても
乗らなくなったという。
息子の一臣は「あの国を許せないという思いが募り、
自分のミスジャッジに整理がつかなくなったのでは」と語っている。

北朝鮮の公式政治思想である主体思想を信奉する団体
日本教職員チュチェ思想研究会全国連絡協議会では
日教組関係者が歴代会長職を務めており、
2006年には福島県教組委員長、日教組副委員長を歴任した
同会の清野和彦会長一行が朝鮮総連中央会館を訪問し、
朝鮮総連の徐萬述議長から同会の主催で行われる
「日朝友好親善を深めるための第30回全国交流集会」
に送られてきた朝鮮対外文化連絡協会名義の祝旗を伝達されている。

日教組は2002年の日朝首脳会談を受けて「拉致問題を含めた懸案事項については、
日本の国民感情からも直ちに納得できるものではないが、日朝の首脳が国交の
樹立への交渉再開に合意したことを評価したい」とする声明を発表し、
「日本が侵略、植民地支配を行ってきた国々とのあいだで共有できる歴史認識
の確立、それらの国々の個々人を含めた戦後補償の実現、
アジアの平和共生のための運動を引き続き推進していきたい」
とコメントした。
2003年1月25日から28日にかけて奈良県で開催された第52次教育研究全国集会では、
北朝鮮による日本人拉致問題を主題にした報告は皆無で、
「北朝鮮の国家犯罪は過去の日本の朝鮮統治で相殺される」とする認識が
目立った。日朝関係への言及が多い「平和教育」の分科会では、
「小泉内閣は拉致問題を最大限利用し、ナショナリズムを煽り立てながら、
イラクや朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）を壊滅しようとしている
ブッシュに付き従って参戦しようとしている」（東京教組）、
「いたずらに拉致問題や不審船問題を取り上げ、
朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）にたいする敵意感を倍増させている。
真相究明・謝罪・補償を訴えることは被害者家族の心情を考えれば当然
のことだが、そこで頭をよぎるのは日本の国家が1945年以前におこなった
蛮行である。自らの戦争加害の責任を問わずしてほかに何が言えようか」
（大分県教組）などの発言があった。
また日教組は、拉致問題を扱った教科書について「北朝鮮敵視」であると批判
した。
日教組は2003年度の運動方針に、北朝鮮の官製教職員団体である
朝鮮教育文化職業同盟との交流を掲げていた。
日本国内では、朝鮮総聯の傘下団体である在日本朝鮮人教職員同盟（教職同）
とも連携しており、交流集会・研究会を共催している。
2007年2月24日に開催された「第8回日本・朝鮮教育シンポジウム」において、
日教組の代表は「日教組は嫌がらせから在日朝鮮人生徒を朝鮮学校の教員と
ともに守っていきたい」と述べた。

在日本朝鮮人総聯合会（ざいにほんちょうせんじんそうれんごうかい）は、
在日朝鮮人の日本在留者団体。
1945年（昭和20年）結成の在日朝鮮人連盟がGHQによって「暴力主義的団体」
として解散させられた後、新たに設立された在日朝鮮統一民主戦線を経て
1955年に設立。
略称は朝鮮総聯（ちょうせんそうれん、チョソンチョンリョン）で
一般にこの名称で呼ばれることが多い。
報道などでは朝鮮総連とも表記される

法人格がない「権利能力なき社団」。
朝鮮総連中央議長を始めとする数名の幹部は北朝鮮の代議員（国会議員）を
兼任している。
過去に複数の元構成員が土台人となって北朝鮮問題に関与し、
文世光事件、祖国防衛隊事件を引き起こした歴史的経緯から、
公安調査庁から破壊活動防止法に基づく調査対象団体に指定されている。

1973年（昭和48年）に行方不明になった、埼玉県上福岡市（現・ふじみ野市）
の女性の2人の児童が拉致された（在日朝鮮人子弟失踪事件）が、
その女性の夫が朝鮮民主主義人民共和国の工作員であり、
さらに夫が勤務していた東京の貿易会社・ユニバーストレーディングの
元女性社員が、警察当局の事情聴取に対し、
「北朝鮮本国による判断を仰いだ」などと供述していたことが判った。
日本政府は朝鮮総連傘下団体等の構成員の関与があったことを
明らかにしている。

1978年（昭和53年）6月に発生した田中実さん拉致事件に
傘下団体等の構成員の関与があったことを日本政府が明らかにしている。

1980年（昭和55年）6月に発生した辛光洙事件（原敕晁さん拉致事件）に
傘下団体等の構成員の関与があったことを日本政府が明らかにしている。

2007年（平成19年）4月25日、警視庁公安部は、上福岡市の事件に関して、
国外移送目的拐取容疑で、事件に関与した疑いの強い工作員らが一時期、
活動に参加していた「在日本朝鮮留学生同盟中央本部」（留学同）など、
朝鮮総聯傘下の団体や関連先など4か所を家宅捜索した。
捜索の際に在日朝鮮人の男性が“公務執行妨害”で逮捕され
富坂警察署に連行された（この際容疑事実の告知はされなかった）ものの、
5月末に不起訴処分・釈放となっている。
これに関し、家宅捜索の際に、捜査員が中に入るのを妨害した人間が
複数いたのが、TVでも報道されていた。

また、公安部は東京都内の貿易会社に、多数の工作員が入社した経緯
などを知る立場にあった可能性があるとして、朝鮮総聯の徐萬述議長、
許宗萬責任副議長、南昇祐副議長を参考人として事情を聞く方針で、
同日に書面で出頭を求めたが聴取要請を拒否する旨を、
高徳羽副議長は同年4月26日にマスメディア向け記者会見で述べた。

1973年（昭和48年）在日朝鮮人子弟失踪事件について、
「日本政府の安倍政権が一連の日本人拉致事件に結びつけた
政治的な民族弾圧である」と主張している。