今の日本の諸悪の根源は戦後教育にある

大東亜戦争（太平洋戦争）敗戦後、GHQは日本の民主化という名目のもとに様々な政策を実施する。
明治憲法の抹消、修身や教育勅語の廃止、東京裁判による日本罪悪史観の注入等がそれである。
日の丸・君が代の禁止もその中に含まれていた。
これらは、戦前の軍国主義を一掃するためというより、 愛国心やモラルを剥奪することによって
日本人を骨抜きにし、日本を弱体化させるため であった。
アメリカは、日本の参戦によって欧米列強がアジアに築いた植民地や権益を奪い取られたことを恨
み、また蔑視の対象であった東洋の小国が大国アメリカを敵に回して果敢に戦ったことを恐れ、日
本が二度と脅威とならないよう徹底的な「精神的武装解除」をおこなったのである。
更に、GHQは民主主義を啓蒙するために、社会主義者の活動を許し、教員の政治団体や組合結成を奨
励した。
後にGHQはこれを後悔してアカ狩りに転じるのだが、まだ庇護の対象であった社会主義者はGHQの後ろ
盾を得て、猛烈な勢いで情宣活動を開始する。
こうした動きの中で、日本教職員組合が結成される。
昭和２７年に設けられた「教師の倫理綱領」には「教師は科学的真理に基づいて行動する」という項
目があったが、この 科学的真理とはマルクス主義を表していた。
日教組は創設当時から 天皇制、日本政府打倒 を掲げて、階級闘争的イデオロギーによる教育活動を
目指していたのである。