インターネット環境が未整備の家庭や災害現場での遠隔医療システムを構築するため、
東北大とソニー(東京)など企業7社は31日までに、「モバイル環境における医療情報通信システム
開発コンソーシアム」を設立した。2011年度までに携帯電話などモバイル機器で、
患者の症状などの画像情報を遠隔地の病院に送信できるシステムの製品化を目指す。
コンソーシアムは製品化に向け(1)診断用の高画質映像をモバイル機器で送信する技術
(2)患者のプライバシーを守るための暗号化通信方式(3)端末となる専用の心電計や血圧計
―などの開発に取り組み、東北大関連の医療施設で実証実験を行う。
災害現場のほかネットに接続していない高齢者世帯の往診、救急車内での活用も目指す。
情報通信技術を生かした医療システムの開発や産業創出を図る仙台市などの
「仙台地域知的クラスター(産業集積)創成事業」の協力も得た。
コンソーシアムの総括を担当する東北大サイバーサイエンスセンター先端情報技術研究部の
吉沢誠教授(生体制御工学)は「高画質の通信技術で、いつでもどこでも利用できる遠隔医療を実現させたい」と話している。
ソニー以外の参加企業は、通信システム開発のウィルコム(東京)、ネットワンシステムズ(同)、
血圧計など測定装置開発のフクダ電子(同)、本多電子(愛知県豊橋市)、オムロンヘルスケア(京都)、
コンサルティングのスリーリンクス(仙台)。
(河北新報社)
http://www.kahoku.co.jp/news/2009/06/20090601t12019.htm