【防災】災害に立ち向かうIT [1/18]

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阪神淡路大震災が起きた1995年1月17日。インターネットはほとんど普及しておらず、
携帯電話の国内加入者数はわずか400万人あまり。安否確認は固定電話に、情報源は
TVやラジオ、新聞に頼るしかなかった。電話回線は寸断され、輻輳（ふくそう）が
起きてなかなかつながらない。マスメディアの報道からは、被災者一人一人が今何を
感じ、何を求めているのか見えづらかった。

あれから10年。国内インターネット人口は7000万人を、携帯電話利用者数は8000万人を
超え、ネットや携帯が災害時にも重要なインフラとして使われるようになってきた。

昨年10月に起きた新潟県中越地震では、携帯電話を使った安否確認システムが活躍。
被災者はBlogで状況を伝え、企業はネット決済で義援金を募った。12月のインドネシア・
スマトラ島沖地震でも、Blogによる支援やネット募金が行われ、被災者支援に
役立っている。一方で、募金をかたったフィッシング詐欺が多発するなど、新たな
課題も浮き彫りになった。

中越地震では、つながりにくい音声通話に代わって、安否確認に「iモード災害
伝言板」が活躍。9万件以上の登録と12万件以上の閲覧があった。NTTの災害伝言
ダイヤル「171」も約35万人に利用され、輻輳防止に役立った。阪神大震災時、
電話がつながりにくい状態は約1週間続いたが、中越地震時は1日で済んだという。

被災者捜索にもテクノロジーが手を貸した。中越地震では電磁波人命探査装置
「シリウス」が行方不明の親子を発見。子どもの一人は無事救出された。

インターネットは防災にも一役買い始めている。地震が起きる直前に、ネット経由で
震度などを警告する「IT自動防災システム」の実証実験がスタート。「震度6、
10秒後です」などとアナウンスし、ガスの元栓を閉めたりドアを開けて避難経路を
確保する「緊急地震速報通報装」などの実用性が試される。

被災後の対応をITで迅速化する動きもある。GPS＆カメラ付き携帯とWeb GISを
組み合わせ、被災地に出動しているスタッフの現在地を把握するシステムの実証実験が
1月17日に行われる。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0501/17/news041.html

2げっと！

常時接続環境がない田舎は死ねってことでつね。

日本列島改造しないといかんてことでつよ

ネットワーク技術は人類が手に入れた新たな力。