35歳「いきなり会社クビになった。手取り16万で10年も働いたのに。これからはPGになる」
http://tsushima.2ch.net/test/read.cgi/news/1272292656/1 現代の「35歳問題」を探ってみた。【江畑佳明】
しとしとと降る雨が、街灯に照らし出されて光っていた。東京・半蔵門のビジネス街の喫茶店で、都内在住の大木剛さん(35)=仮名=に会った。
「君との雇用契約はもう更新しない」。先月、突然告げられた。しばらくぼうぜんとして、ようやく解雇だと分かった。
「なぜ自分が?」。理由は「勤務態度が悪いから」。全く思い当たらない。
大木さんは、パソコンの回収・中古販売の会社で約10年間、契約社員として働いていた。
交通費込みで月給は手取り16万4000円。時給制でボーナスはない。退職金は出ず、貯金残高は約12万円。
「35歳は、転職や新規の就職口が減るちょうど境目。これから職業訓練校に通ってソフト開発の技術を身につけるつもりです。
でも雇ってくれる会社があるのか……」と、アイスコーヒーのコップを傾けた。
大木さんには夢がある。3Dを駆使した映像製作に携わりたいという。夢はまだあきらめたくない。
そもそも「35歳問題」は、昨年5月、NHKが放送した番組内で紹介された。番組では、10年前の35歳世代と比べ、
現在の年収は200万円も低いというショッキングな実態を社会問題として提起した。
失業者の増加など雇用の不安定さが収束せず、経済的理由で結婚せずに少子化が進んでいる現状がある。
厚生労働省のデータによると、昨年国内で生まれた日本人の赤ちゃんは推計106万9000人で、戦後2番目に低い水準となった。
少子・高齢化や不況の影響は社会保障の面にも及び、30歳代以降は、年金保険料として負担した分よりも、
受け取れる年金が少ない可能性があると指摘されている。つまり、元が取れない世代だということだ。
だが、今の35歳世代が活気づかなければ、少子化もさらに進み、経済的にも日本の明るい未来は描けない。
http://mainichi.jp/select/wadai/news/20100426dde012040035000c.html