米国事業の苦戦は、日本のユーザーにも影響を与える。1つは、シリコンバレー拠点の縮小だ。同拠点は、
「そこでいろいろな端末やアクセサリーを積極的に調達、開発していこうと思っていた」場所で、日本への波及効果も期待されていた。
また、Sprintとソフトバンクの共同調達についても、以前よりも慎重になっている。その理由を孫氏は次のように話す。
「いろいろな端末の検討を行っているが、実態はiPhoneがダントツで大きな存在。米国においては、次がサムスンさんで、あとは非常にバラけている。
それに対して、日本の市場でサムスンさんの機種を扱うべきかどうかは別の問題。
日本市場には日本のユーザーに適した機種や機能があり、シャープさんやソニーさんの端末を別途判断してソフトバンクに入れているのが実態」
iPhoneを除くと、北米と日本では売れ筋が異なるため、共同調達の意味が薄い。
過去には北米で販売されているさまざまなAndroidをソフトバンクで発売するという戦略も語っていたが、市場の実態に即していなかったというわけだ。
孫氏は「1つ1つのテーマごとにしっかり検証しながらやっていく」と述べており、
戦略的な共同開発モデルは続けていく方針だが、以前に比べ、広げたふろしきが小さくなった感は否めない。
http://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/1502/13/news178.html