落ちぶれるプロ野球 放映権料が1億5千万円→4千万円以下まで落ちた巨人に寄生するしかない腰抜け11球団

（>>1の続き）

◆後ろ盾は渡辺会長

　昨年6月、加藤コミッショナーの2期目の任期が切れる直前、
楽天、オリックス、日本ハムは続投に異を唱えたこともあった。
結局、他の9球団が続投賛成を表明したことで、加藤コミッショナーは3期目に入った。

　球団オーナーたちの腰が引けているのは、加藤コミッショナーの“後見人”が
巨人の渡辺会長(87)だからだろう。渡辺会長は今回の統一球変更問題は、
「彼(加藤コミッショナー)に責任はない」と主張。下手に解任を騒ぎ立てれば、
渡辺会長=巨人の恨みを買うことになるからだ。

　なにせ、巨人戦は阪神戦と並んでビジター側の集客が見込めるドル箱カード。
1試合1億5000万円だった巨人戦の放映権は4000万円以下まで落ちたといわれるが、
それでもカネになる。パが交流戦の試合数(現在24試合)削減に反対しているのも、
巨人戦がなくなれば収益が激減するからだ。

　11球団、特にパ6球団は巨人の球界支配を快く思っていない点ではおそらく一致している。
それでも交流戦という目先の利益に目がくらみ、義の道へ進めないのだ。
だがしかし、巨人についていけば他の11球団は安泰なのかといえば、実際にはそうではない。
球団経営が黒字なのは、巨人、阪神、広島など、ほんの一部の球団だけである。

◆共産主義で潤うメジャー

　巨人の渡辺会長はMLB(メジャーリーグ)の運営は「共産主義的」と言って、
たびたび批判している。確かにメジャーは特定の球団だけでなく、リーグ全体が儲かるシステムを
構築している。そのおかげで総収益は年間7500億円という莫大なカネを生んでいる。

（>>3以降に続く）