家庭でマスク備蓄を呼びかけ
世界的な大流行が懸念される新型インフルエンザに備え、1人当たり20枚から25枚のマスクを家庭で備蓄しておくことが望ましいとするガイドラインを、
厚生労働省の専門家会議がまとめました。
これは、新型インフルエンザの専門家会議が22日に開かれた会合でまとめました。
新型インフルエンザは、鳥インフルエンザのウイルスが変異して世界的に大流行するもので、最悪の場合、国内で64万人が死亡するとされています。
ガイドラインでは、感染を防ぐためには、せきや発熱などの症状のある人の2メートル以内に近づかないことが基本だとしています。
また、家庭用として売られている製品のほとんどを占める不織布製というマスクを使えば、
ウイルスを含んだ飛まつを吸い込むのをある程度抑えることができるとしています。
そのうえで、流行が8週間続き、週に2回程度、外出せざるをえない場合を目安として計算すると、
それぞれの家庭で1人当たり20枚から25枚、このマスクを備蓄しておくことが望ましいとしています。
一方、「N95」と呼ばれる高性能のマスクについては、使い方に慣れないと透き間からウイルスが入り、
十分な効果が得られないとして、日常生活での使用を推奨しないとしました。
厚生労働省では、このガイドラインをホームページなどに掲載して、マスクの備蓄を呼びかけることにしています。
http://www3.nhk.or.jp/news/k10014266521000.html