米Skyhook Wirelessが提供するWi-Fiアクセスポイントを利用した位置情報検出技術は、初代iPhoneへの導入以来、
iOSやMac OS Xの標準機能として長らく利用されてきた。だが4月のiPad発売以降、具体的にはiOS 3.2以降の
バージョンで、米Appleは独自の位置情報検出システムを採用しており、Skyhookは最大の顧客を失った可能性が
指摘されている。米Wall Street journalが7月30日(現地時間)に伝えている。
この話題は、2人の米共和党議員がAppleに送った同社の位置情報収集ポリシーについての公開質問状に対して、
同社が7月12日に公開した回答に記されていた内容に由来する。ここで同社は4月のiOS 3.2リリース以降、
位置情報取得に同社の独自技術を利用していることを公表した。Appleは位置に応じたサービス提供のために
ユーザーの機器から位置情報を取得する旨を最新のソフトウェア利用規約の中で明記しており、上記議員の
質問状はこのAppleの動きに懸念を示したことに端を発する。
近年のAppleは、他社の持つサービスや技術を利用して素早く効率的にシステムを構築するよりも、有力な
ベンチャー企業を買収し、その技術を自身で抱えるシステム内製化を進める傾向が強い。代表的なものが
Quattro Wireless買収によるiAdの提供で、現在はまだ表立った行動には出ていないものの、サードパーティ
排除の姿勢を鮮明にしている。またAppleは最近になり地図情報システム企業2社を買収しており、近々iOSや
Mac OS X上のアプリケーション内で利用されているGoogle Mapsの機能を廃止し、独自の地図システムで
置き換えるのではないかと噂されている。
今回の位置情報取得技術も同様で、今年3月にはPlaceEngineを利用したiPhoneアプリが多数公開停止に
なっている。時期を考えれば、ちょうどiOS 3.2が発表される直前の出来事であり、Appleが独自に構築した
位置情報取得データベースへの移行期にあたる。こうした、Appleの提供するサービスや技術とバッティング
するサードパーティのサービスは排除される傾向があり、ある意味でiOSにおけるアプリ開発のリスクの1つ
だといえるだろう。
http://journal.mycom.co.jp/news/2010/08/02/053/index.html