物凄い勢いでパチンコを辞めたくなるサイトpart5

良い子のおまいらにとびきりのプレゼントですよ。あるルートから仕入れた
パチンコ業界雑誌に、パチサロ板の惨状が紹介されていた。
残念ながらこのスレは省かれたが、他に非常に見覚えのあるスレタイがずらりとｗｗ

とりあいず今手元にスキャナーが無いので、写メをうｐしておきますよん。

http://pc.gban.jp/?p=5880.jpg
http://pc.gban.jp/?p=5881.jpg

で、画像だけでは非常に見づらいので、テキスト起こしもしてみた。
パチサロ板の関連スレにガンガン宣伝してくれ。
俺らの草の根運動が、ついに業界紙の２ページを飾ったぞ！！！！！！！！！

（以下テキスト起こしへ続く）

【匿名の言説を考える】

扇情的なタイトルで、パチンコを批判するネットにおける匿名の"パチンコ嫌いな人たち"。
誤解や偏見もあるだろう。だが、そういった声が一つにまとまり、大きなうねりとなれば、
多分にグレーゾーンを含むこの業界だけに存続の危機に陥らないとも限らない。
本章ではネットをはじめとするパチンコ嫌いの言説を考慮してみたい。

─　７割が｢ギャンブル嫌い｣　─

　財団法人｢社会安全研究財団｣が平成１５年３月に発表した｢パチンコに関する世論･
有識者調査｣（サンプル数＝一般３０００人、有識者１０００人）によると、日本人の
一般世論として７割が｢ギャンブル嫌い｣だという。
　また、パチンコのイメージは｢手軽｣（一般３２％、有識者４８％）、｢不健全｣
（一般３０％、有識者２５％）、｢ギャンブル性｣（一般２９％、有識者２８％）、｢社会に悪影響｣
（一般２８％、有識者２５％）、｢若者向き｣（一般２７％、有識者２１％）となっており、
同財団では｢大衆レジャーとして一定の評価をしつつもマイナスイメージも強い｣
とコメント。さらにパチンコ業界の問題点として、｢業界のイメージは依然として悪く、
例えば�@パチンコは不況でも儲けている、�A事実上のギャンブルである、�B脱税の常連である、
�C暴力団との癒着がある、�D地域社会に対して悪弊を及ぼしている、といった印象を
いまだ払拭しきれていない｣との見解をしめしている。

─　過激なネット上での批判　─

　また、著名なインターネット上の総合掲示板｢２ちゃんねる｣をのぞいてみると、
｢パチンコは死を招くギャンブル｣｢パチンコ店員は心では客を馬鹿にしている｣｢パチンコ
する奴は売国奴｣といった扇情的なタイトルのスレッドが乱立し、依存症･借金苦の問題や、
ホールの遠隔操作･不正営業疑惑、さらには民族問題などに対するものを中心に、
意見数を伸ばしている。
　同掲示板コーナーの一つ｢パチンコサロン｣を調べると、同コーナーは本来パチンコ
ファンが意見を交わし合う場でもあるに関わらず、全スレッド７０３件（７月末現在）
のうち、パチンコに否定的なものが約１５％の１０６件あった。うちわけは、借金や
依存症などの問題も含め｢パチンコをやめよう｣と呼びかけるものが２８件。
｢遠隔操作｣といったホールの不正を指摘したものが２７件。民族的な問題に触れた
ものが２５件のトップ３となっている。
　ネット上の言葉は軽視されがちだが、業界外の者から見た、パチンコのイメージを
映す鏡の一つであることには違いない。

─　｢死を招くギャンブル？｣　─

　警察庁が発表した平成１７年の自殺者数は３万２５５２人。そのうち負債や生活苦を
理由に命を絶った人は３１％におよぶという。
　パチンコ依存症の回復支援を行っているリカバリーサポート･ネットワークの運営委員を
務める司法書士の稲村厚氏は、｢債務整理の相談で私の事務所を訪れる方々の
（債務の）原因は７〜８割方がパチンコ･パチスロなどのギャンブル。特に二度、三度目の
整理となるとほぼ全員がギャンブルによる債務です。本質的に、パチンコ･パチスロが
原因で多重債務を抱える方は極めて多いという印象です｣と語る。
　また、思い悩んだ末に自ら死を選ぶケースについても｢さまざまな要因が絡み合うため、
短絡的にパチンコ･パチスロとつなげてはならないのですが、多重債務によってウツに
追い込まれ、また消費者金融からの督促の重圧などが、（自殺の）引き金となる可能性は
あります｣と語った。
　つまり、｢パチンコは死を招くギャンブル｣といった、ネット上の言葉は、誇張はあるにせよ、
完全な誤解や偏見であるとは言えないのだ。

─　｢ホルコン｣は遠隔操作？　─

　一方、ホールの健全経営を疑うスレッドに関しては、｢ホルコンでの出玉操作は
もう常識。合法だしね｣といった発言がかなりの数見られ、完全に誤解を言えるものも
多い。
　某サイトが語るように、｢（ホルコンによって）ホールが指定した売上の設定に基づき、
大当たりの信号を、抽選で決められたグループに発信する。一時間に４回程度の
タイミングで発信される｣のであれば、釘師･設定師はもちろん、いわゆる"かばん屋"
だって不要だろう。
　ちなみに、上記サイトは元来が"攻略法サイト"であり、こういった誤った情報を
与えることで客集めをしている可能性もある。だが、ハイテク技術のかたまりとなった
遊技機の抽選過程がブラックボックスをなって見えにくくなっていることや、ホール
一般に対する不信感がこうした疑念を深めさせている側面も大きいと思われる。

─　民族問題におけるパチンコ批判への疑問　─

　さて、｢パチンコをやる奴は売国奴｣といった民族的な問題を含む発言はどうか。
｢パチンコ店の８割は在日系だと言われており、脱税した金額の多くを不正に
北朝鮮に送金してきた｣などの言葉が、同掲示板や他のサイトでも踊っている。
こういった書き込みの典拠をなっているのが｢パチンコ３０兆円の闇｣などの
書籍だが、同書においては一部（送金の）実例をあげているものの、それだけで、
すべてのＰ店がそうであると断定はできない。とはいえ、巨額の所得税隠し、
脱税事件が頻発する業界だけに、疑われてもしかたない側面もある。
　在日外国人の人権問題を研究、啓発する大坂国際理解教育（ＫＭＪ）
研究センターの理事で、花園大学講師の井上正一氏は｢確かに、パチンコ
ホールの７５〜８０％が在日コリアンの経営でしょう。しかし、１９５０年代の
連発式パチンコブームの際に、警察の規制が強まり、暴力団が業界に介入して
きたため、嫌気がさした日本人のホール業者の多くが撤退し、銀行融資も
受けられず他に行き場所のなかった在日コリアンがこの業界に残ったのです｣
と話す。
　また、送金問題に関しても、｢朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）への帰国事業は、
日本政府が赤十字国際委員会にはたらきかけて始まったもの。いわば"棄民政策"
だったのです。そうやって政府は放り出しておいてそれっきり。その結果、
在日コリアンは北に人質をとられている状態となり、送金せざるを得ないケースも
あるのです｣と説明した。
　いずれにせよ、民族問題に絡んだパチンコ批判は、単なるパチンコだけの問題
ではなく、より深刻なものがあり、ネットなどで感情のおもむくまま軽軽しく語られる
べき種類のものではないだろう。

─　誤解払拭の努力を　─

　以上のごとく、ネットにおける“パチンコ嫌い”な人々の発言が、たぶんに誤解や
誇張があるものの、一部事実を指摘しているのも確かだ。しかも、こういった声が
パチンコのマイナスイメージをさらに多くの人たちに植え付けていることは想像に
難くない。
　前出の稲村司法書士は｢究極の消費者運動は“不買運動”。可能性は低いかも
しれませんが、依存症や多重債務などの問題が激化した場合、ホールに行かない、
といった草の根的な運動が起こればパチンコホールつぶれるしかない｣
と話す。
　そうならないためにも、誤解や偏見に基づく批判であれば、それを払拭する努力を
怠るべきではなく、正しい指摘であれば、自ら浄化に努めるべきだろう。また、
より深い部分での分析も必要となってくる。
　ちなみに、｢２ちゃんねる｣より、ずっと“良心的”と思われる｢Yahoo!掲示板｣でさえ、
パチンコ･パチスロのカテゴリーは｢ギャンブル｣に配置されている。このことからして、
すでに誤解なのだが、それを｢誤解｣だと大声で言えないことも事実なのである。

（終わり）