☆ 中国旅行統一スレ ☆　第三十巻

2005年7月3日、支那のTV局北京電視台の午後4時からの番組「社会透視」内で、
支那事変の発端となった1937(昭和12)年7月7日の盧溝橋事件は、 北京守備隊
支那国民党軍第29軍に潜入していた共産党地下党員 『吉星文』『張克侠』
『何基？』らが引き起こし、 まんまと抗日戦争へと発展させる事に成功したと報道した。

　ちなみに人民解放軍総政治部発行ポケット版『戦士政治課本』には、
「七七事変は劉少奇同志の指揮する抗日救国学生の一隊が決死的行動を以って
党中央の指令を実行したもの」との記述があったとされるが、 この
『戦士政治課本』の存在は確認されたものの上記の内容は確認されていない。
　また、極東国際軍事裁判（東京裁判）において、 当時共産党副主席だった
劉少奇が「七・七事件の仕掛人は中国共産党で、 現地責任者はこの俺だった」
と連合国側の記者団に語ったとされるが、 その証拠やそれに関する報道は未だ
発見されていない。
　しかしながら自慢したくてしょうがない気質の支那人の事。
『政治課本』や劉少奇が自信満々に語ったとしてもちっとも不思議はない。
この盧溝橋事件共産党陰謀説をまたも支那自身である北京電視台が自慢げに語り
裏付けた形だ。

　盧溝橋事件は、国際法や慣習に則ってちっとも侵略しようとしない日本に対し、
痺れを切らした支那共産党による謀略だったとはっきりした。
　またその後（同年7月29日）に起こった人類史上稀に見る日本人居留民
（朝鮮人含む）への未曾有の大虐殺通州事件も、廬溝橋事件で引っ掛けても尚、
支那不拡大方針を表明し、国民党軍と停戦協定を結んでしまった日本に対し、
先の盧溝橋事件謀略をまんまと成功させた国民党軍に潜入していた
共産党地下党員によるものだと容易に想像できよう。

http://www.sidetrak.com/Japanese/nankindaigyakusatsu.htm
「南京虐殺の虚構」諸君一月号
弁明ができない立場に追いやられた日本軍のナイーブさ

僕の高校三年の担任は現在南京大学名誉教授ですが、教授として四年間南京に
住んでいた当時、彼は数多くのお年寄りたちと対話を持ちました。
彼がそこで知った事実は、南京で生き残られたお年寄りの口から直接、日本軍
は大虐殺をしていない、という事実でした。

日本軍の手にかかって死んだ中国人の数は大それた数ではなかった、それより
もむしろ、国民党と赤軍の間に停戦合意が結ばれていたものの市民に紛れ込ん
だ赤軍ゲリラを国民党軍が殺した数が多かったこと、さらには日本軍将校の軍
服に身をまとった国民党軍の仕業が多かった、そんな事実を知ることになったのです。

国民党は国際世論を味方につけ、日本軍を追い込んで、日本をアジアの悪餓鬼
に仕立てることに成功したのです。
それはアジア侵略だけではもの足らない日本軍によるアメリカ攻撃でした。
蒋介石の戦略は巧みなもので当時から武力よりも情報戦で成功。
最後の閉めが南京での死傷者の責任の全てを日本軍におしつけることでした。
大虐殺というでっちあげ、その為にアメリカ人ライターを巻き込んで南京虐殺
の本を上梓に至らしめたのです。
天真爛漫そしてナイーブに日本人の正義と精神論を通している限り間違いはな
いと信じていた為に、日本軍は言い訳がたたない場に自らを置いたのだと思います。

小野沢、昭志 2002年1月5日

http://www.sidetrak.com/Japanese/nankin.htm
南京事件のシンソー

南京事件に関して何もいうことができない日本政府のあり方にも出ております。
僕の高校の担任は、僕が卒業したあと、日芸でゼミをやった芥川賞候補に何度も
あがった作家。吉本バナナたちを、、そうそう、更には安西水丸や僕までを（笑）
うみだした人ですが、 彼は後に南京大学の教授となり、南京で４年間教鞭をとっ
ていたことがありました。そこで南京のお年よりたちから話を聞いたりいろいろと
調べたのです。そして日本軍は公表されているような悪さを南京ではしていないと
結論づけてます。

当時、毛沢東と蒋介石が同盟を組んで日本軍に対抗したものの、実際に、蒋介石
率いる国民党は、毛沢東率いる革命軍の市民部隊と一般市民の区別がつかづ、
疑わしき南京市民を大虐殺していたそうです。
勝てば官軍。日本は戦争に負けて言い訳すらできなかったのです。
同じ、国民党は毛沢東に> 追われ、台湾に逃げてますが、そこで国民党は台湾人
の虐殺をしています。
国民党軍の兵士たちはかなり性質やガラが悪かったそうです。

おのざわショージ
2001年5月8日

石平（中国共産党の「反日・愛国」教育 　ＳＡＰＩＯ　２００６年１２月１３日号）

憎しみの対象を変えただけで、共産党の洗脳教育は昔のまま

　 それまで私は共産党が反日宣伝を繰り返す意図をつかみきれていなかった。しか
し、この一件ですべてがわかった。
　 共産党は反日宣伝と教育を繰り返すことで、「日本は悪魔の侵略民族である」と
いう幻想を作り出し、その洗脳により甥は憎しみの感情を煽り立てられていた。日本
を憎むあまり、日本の侵略から祖国を守ってくれる共産党に心酔し、天安門事件の虐
殺まで正しいと断じたのである。彼のような考え方の若者を継続的に量産すれば、共
産党の統治基盤は盤石のものとなる。それこそが党のねらいだった。
　 洗脳教育というのは恐ろしいもので、ありとあらゆるウソが集まって１つの完璧
な世界観を形成してしまう。ウソをついている人間までも本当のことのように錯覚し
始めるほどだ。
　 天安門事件は共産党にとっても史上最大の危機だったと言える。この事件を境
に、共産党は方針転換を図った。つまり、かつては西欧資本主義を邪悪な暗黒世界と
し、理想の共産主義国家を建設するのが共産党だと位置づけていたのが、日本という
暗黒国家が再び中国への侵略を企てており、その侵略から祖国を守るのが共産党であ
ると、対立の構図を変え、民族主義、愛国主義の教育を始めたのである。
　 学校の教科書はすべて書き換えられ、日中戦争の日本軍の残虐行為をあげつらう
ものになった。相変わらず小学校の教師は、授業で日本軍の残虐行為を語るときに、
感極まって泣き崩れる。壮絶な話に興奮した生徒たちは泣き叫び、教科書を黒板に叩
きつけ、机をひっくり返し、集団ヒステリー状態に陥る。しかし、それが収まった後
には、教室の中に恍惚とした一体感と日本に対する激しい憎悪が生まれるのだとい
う。
　 この「日本による虐殺」を題材にした共産党のプロパガンダは、教育現場のみな
らず、マスコミを巻き込んで徹底している。

【食品】中国で「ニセモノの塩」が氾濫”販売すれば ぼろ儲け。他人が中毒や癌になろうが気にしない”

　「食塩にまで偽物があるのか」と思われるかもしれないが、偽塩の正体は製塩工場の
廃液からつくった不純な塩や、通常「工業塩」と呼ばれる化学工業原料の「亜硝酸塩」である。
昨年来、広東省では低価格の偽物の食塩(以下「偽塩」)が食品市場に氾濫している。食塩
を扱う商店の90％以上で偽塩を販売しており、本物の食塩を買い求めるのが難しい状況に
ある。広州市の新聞「新快報」によれば、2007年2月10日から同紙の記者が広州市の6つの
区に10カ所ある食料品市場で食塩を扱う商店90軒を調査したところ、この内82軒が偽塩を
販売していたと言う。
　広東省政府は2007年1月1日から、省内各地で販売される小口包装(プラスチック袋)の食塩
にはコード番号を記載した偽物防止ステッカーを張り付けることを義務づけている。「ステッ
カーが無いもの、ステッカーはあっても関係当局でコード番号が登録されていないと確認
されたものは偽塩である」と注意を呼びかけている。それでも、偽塩の氾濫は一向に収まる
気配がない。
　亜硝酸塩は、白色不透明な結晶体で食塩に酷似し、水に溶けやすく、0.2〜0.3グラムの摂取
で中毒を起こし、3グラムで死に至る。偽塩は生産過程が不衛生で重金属などの有毒な化学
物質が含まれていることもあり、これを長期間にわたって摂取すると慢性中毒をもたらし、
甚だしい場合は癌になる可能性が高い。
　金が稼げるなら、他人が中毒になろうが、癌になろうが、気にしない。
このような人命に関わる健康被害をものともせず、偽塩を販売するような連中は「下の下」
の悪党に過ぎない。こうした連中が販売する偽塩が市場の90％を占めるとなると由々しく
事態と言わざるを得ない。
http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20070322/121473/?P=1
http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20070322/121473/?P=2

江沢民が日本を恨む理由

　2003年3月26日、中国中央軍委、中紀委、政法委、中組部、国防部、
公安部、人事部、高検などに、中国第二世界大戦史研究会会員の
呂加平研究員から「江沢民の経歴及び入党時間等の問題を調査すべき
だ」という要望書が届いた。　ここで最も注目されたことは、江沢民が
父のことを隠し続けていたことである。それはなぜだろうか。
　1943年、17歳の江沢民は実は当時、日本政府に協力した汪精衛政権の
下の南京大学に通っていた。江沢民が上海交通大学に移ったのはのちの
ことである。江沢民の実の父は日本占領下の江蘇で公務員をしていた
、江世俊という人である。江沢民の履歴には、叔父江上青だけがいつも
載っているが、それは父が同時期の日本政府に協力していたからである。
　江沢民は当時、学生運動に参加し抗日運動に積極的に参加したと嘘を
ついているが、全くのでたらめである。江世俊と江沢民の親子が同時に
戦争時代の日本政府に協力した過去の自分と家族の歴史を調査される
ことを最も恐れ、自ら先頭に立って反日教育を行ってきたのである。

http://www.21ccs.jp/china_watching/DirectorsWatching_YABUKI/Directors_watching_02.html

中国の真実
1.国民収入は欧米諸国の国民に比べて数十分の一である一方、不動産価格は欧米諸国より高い。
2.国民は住宅を保有することができるが、土地は永久に国のものである。
中共当局の物権法では、住宅不動産は土地の一部に属すると付け加えられたという。
3.国内から海外への国際電話の料金は海外から国内へのそれより10倍以上高い。
これが民族工業を支持すると謳う「中国電信（移動）会社」の料金体制である。
同社は更に毎年1億元ほど賃貸料を国民から徴収しているが、それにもかかわらず売り上げは赤字だという。
4.中国は、「中華民族の偉大なる復興」、「教育にて国を栄えさせ」、「教育が基本」などを
唱え続けているが、実質上政府が投入した教育費総額は、アフリカの貧困国家ウガンダと同程度で非常に低い。
その結果、国民自らが支払う教育費は世界トップで、非常に高額だ。
5.官僚は国民の給料平均の3倍以上を受け取っている。
6.官僚は年金保険の支払いはしないが、受け取る年金は国民の3倍以上である。
7. 部屋を貸し出す際、庶民は毎月、地元の派出所に対して費用を納めなければならない。
（暴力団に支払う保護費と類似か？）
8.海外テレビ番組の観賞は禁じられている。
（旧タリバン政権が自国民に対して、テレビ番組観賞を禁止したときよりも少し緩い程度）
9.国内旅行する際も「ビザ」が必要である。
（香港を訪問する場合は通過ビザが、深センを訪問する場合は辺境ビザが必要）
10.中共政権に反対する者は投獄される。
（誰も町で「××党を打倒せよ」と叫ぶ勇気はないだろう）

11.投資家たちに損失を被らせ、詐欺を行い上場した企業に対して訴えても、国家の裁判所で受理されない。
（依拠する法律がないからだという）
12. 所持する住宅や不動産を会社のオフィスとして使用することは禁止。
（同禁止条例はすでに上海市で実施された。すなわち、国民が所有する財産を自ら運用することはできない）
13.インターネット・カフェに入る際、身分証明書を提示しなければならない。
14.ポルノ雑誌は非合法的書物とされているが、アダルトグッズを販売する店は至るところにある。
15. バイクのナンバープレートを取得するために支払う金額はバイクの購入価格より数倍高い。
16.海外で見ることのできるウェブサイトは、国内でも見ることができるとは限らない。
（決してあなたのパソコンが故障したわけではない）
17.携帯電話は多くかければ、支払う金額が高くなるし、使用しなくても料金を支払わなければならない。
（中国国内の携帯電話会社は発信者および受信者両方の通信費用をダブル徴収するのだ）
18.医療事故は、実際病院側が裁決を下している。
（裁判所は病院側の上層部門の鑑定報告に従う）
19.賭博は非合法であるが、富くじは至るところにあり、それは合法である。
20.中共政権下の裁判官がもっとも多く発する言葉は、「この件に関連する法律はまだない」である。

21.中国の軍隊は中国共産党に属し、国家に属さないのだ。
22.中共政権下の国民は直接選挙する権利がない。
23. 如何なる企業や会社にも、必ず「党支部書記」のポジションがある。
（勿論、その者は会社の業務とは何のかかわりもない）
24.中国では、「離職、退職した幹部」の階層があり、彼らは一般国民より優遇される。
25.この国のトップは、公の場で下手な英語をしゃべりたがる。
26.この国の新聞メディアはある政党の投資によるもので、資金はすべて納税者からの税金である。
（新聞は党の代弁であるという名言が残されている）
27.国民は勝手に引越しできない。
（戸籍住所の移動もできない）
28.この国の貨幣は国際社会では流通できない。
29.各家庭につき一人の子供しか許されない産児制限がある。
30.この国の国民はウソをつくことが習慣となっており、真相を知ろうとしない。

31.この国では、100人の政府職員がいれば、100人が汚職する。
（賄賂、着服の金額はそれぞれ異なるが）
32.党内の行政警告処分が刑事処分に取って代わることができる。
33. 国家は国民に対して強制的に兵役や官僚を務めさせる。
34.この国では「失業」のことを、「下崗」（シャァガン）という。
（社会主義国では「失業」も「解雇」もあってはいけないので、建前としてこの言葉が使われる）
35.この国の資源は豊富だが、多くは使用不可能である。
（多くは汚染されているため）
36.この国では、商業ベースのテレビ局はないが、コマーシャルの数は海外のテレビ局より数倍多い。
（見せ掛けだけのコマーシャルが特に多い）
37.国民にできる限り出来事を知らせないのがこの国の国策だ。
38.この国では30％以上の国民が、殆ど読み書きができない。
39.この国の法律では、「自白した者には寛大に、抵抗した者には厳重に処罰する」という政策がある。
しかし、実際には「権力者には寛大に、貧困者には厳重に」であるようだ。
40.この国で小さな店を開くためには100回の審査が必要とされ、
会社を作るためには1000回の審査が必要とされる。

41.この専制国家は、最終的に世界中に共産主義を実現すると豪語する。
42.この国では、一家に一台カラーテレビがある。しかし、それは党の指示を受けるためである。
43.地元（大都市を指す）の人は地方から来た人達を「よそからの出稼ぎ」と呼んでいる。
（まるで地方からの人達が中国人ではないようだ。この現象は特に上海で顕著）
44.共産党は多くの産業を独占し、自らそれを「民族産業」と称している。
（例えば、通信、交通、メディア、エネルギーなど）
45.この国は、過去にアヘンの最大消費国であったが、今では世界最大のタバコ消費国となった。
（喫煙人口は3億人以上、総人口との比率は世界トップである）
46.多くの外資企業は粗悪品をこの国で販売している。
なぜなら、この国で製造された品物は海外の粗悪品より粗悪であるからだ。
（贋造品や偽物が非常に多い）
47.この国の政府関連部門は数え切れない程多く、それぞれの部門に費用を徴収される。
（関連部門数および政府職員数は世界トップである）
48.この国では、「城管」という政府部門があり、都市管理を行っている。
主な仕事は、無許可で商売する露天商などの取り締まりだが、権力を笠に着て国民を徹底的にいじめている。
（多くの人は彼らを「黄犬」と呼んでいる）
49.この国の交通整理警察官は交通整理のために働くのではなく、罰金徴収のために働く。
50.党の機関紙を真剣に読む人はいない。なぜなら、信用できる情報は、日付だけだからである。