★★★　海外旅行マンガを語れ!　 ★★★ 　

>>931
お前なんでこのスレにいるんだよwwww

海外旅行マンガスレでグレゴリとかさいとう夫婦知らない時点で
旅行した事ないんだろな。ま、せいぜい、グァムとかサイパンの慰安旅行？
あ、931の事ね。

近年じゃネコマンガしか描いてないますびは知ってるけど、>>925のその他の作家を知らないとかw
ひょっとして間違えてこの板に来ちゃった海外旅行希望者かも。
でも>>931の生涯年収を一年で稼ぐであろう武内直子を「売れてない漫画家」呼ばわりなあたりからして
リアル小学生か、世間知らずのジジイだろうな。

>933　いや中学生の頃から欧州は何度も行ってるけど
確かにアジア方面は全く行ったことないね

レスの付き方からしてわかった、このスレって貧乏人が多いんだね。
だから半端な漫画家の旅行マンガで楽しめるんだな。

>>935-936
無知を指摘されてくやしいのうwww
あのね、貧乏とか金持ちの話じゃないんだよ。
このスレ的に常識である事を知らないから嗤われてるんだよw

名前があがってる漫画家さん、皆が皆バックパッカーじゃないしな〜
大竹サラは北米＋フランス、かわかみじゅんこはパリ、ヤマザキマリはイタリアっすよ。
ちなみに後者２人は在住エッセイ。

黒川あづさは中東の金持ちと結婚した話だし、武内は胸糞悪くなるくらいの成金エッセイ描いてたなあ…
あそこまで突き抜けてると怖いもの見たさで読みたくなるけど。
バブル崩壊したらしいドバイに行ってレポ漫画描いてほしいｗ

一応漫画家のさくらももこもクソつまんねー成金丸出しエッセイ書いてたな

話題の漫画「ヘタリア」読んでると、ライアン航空のＣＥＯが
アリタリア航空のこと「タダでもいらない」なんて言ったニュース
がリアルで被って笑った

上げついでに。
鈴木みき『悩んだときは山に行け！』
国内登山エッセイマンガなんだけど、カナダで山登った話がでて来る。笑えて面白かった。

保守

保守

イタリア旅行の前に「旅ボン」というのを読んでみたが
がっかり名所を避けるうえでかなり役に立った。

避けてしまったらがっかりだったかどうかわからんだろう

■外国人参政権法案に対する、各メディアのスタンス

朝日新聞 - 賛成(「地上の楽園」を思わせる「わいわい共同体」や「多文化共生社会」というスローガンを用いる社説)
毎日新聞 - 賛成(記事の論調から明らかに賛成、納税や在日外国人の「苦境」を強調、憲法判断は傍論を支持)
読売新聞 - 反対(社説で反対を明言、地方でも当然許されないと主張、憲法判断は違憲と強調、納税と参政権は無関係)
産経新聞 - 反対(社説で反対を明言、地方でも当然許されないと主張、憲法判断は違憲と強調、納税と参政権は無関係)
日経新聞 - ？？(中立的な社説、慎重な議論を要求、納税を参政権の根拠と理解、憲法判断は違憲と認識、安全保障の面で懸念)
北海道新 - 賛成(社説で納税や「植民地支配」を強調、憲法判断は傍論を支持、外国では外国人参政権を認めるのが主流と大嘘)
中日新聞 - 賛成(記事の論調から明らかに賛成、日本より特定アジアの国益が大事、東京本社である東京新聞も同一)
共同通信 - 賛成(配信記事の内容から明らかに賛成、日本より特定アジアの国益が大事、配信記事が多くの全国紙に蔓延し「全ての元凶」となる)
日放協会 - 賛成(恐らくメディアで一番狡猾、バラエティーやドラマなど何でも利用して印象操作、中立を装う悪質性)

■外国人参政権法案に対する、各党のスタンス

民主党 - 賛成(結党以来の基本政策、幹部や大臣クラスの閣僚を中心に多数の議員が賛成、一部議員は被選挙権まで要求、一部議員は反対)
国民新 - 反対(党首の亀井静香は性急な採決には反対と明言、一部議員は賛成)
社民党 - 賛成(ほぼ全員が賛成と思われる、一部議員は被選挙権まで要求)
自民党 - 反対(これまで実際に参政権法案の実現を阻止、一部議員は賛成、連立相手だった公明党や党内賛成議員に配慮する苦しさも)
公明党 - 賛成(ほぼ全員が賛成と思われる、連立相手だった自民党とは異なり非常に熱心)
共産党 - 賛成(ほぼ全員が賛成と思われる、公明党と同じく非常に熱心、被選挙権まで要求、朝鮮籍の在日外国人にも付与するべきと主張)
みんな - 反対(党首の渡辺喜美は反対、川田龍平は賛成)
新党日 - ？？(田中康夫は民潭大会で媚びる程の熱心な推進者であったが「急に懐疑的になった」と亀井静香との対談で発言)
改革ク - 反対(西村眞悟は断固として反対、中村喜四郎は賛成)

マクドナルドでは現在、マックフライポテトとドリンクが飲み放題となるイベントが開催されている。実施されて
いる期間は1月20日から2月14日の毎日17〜22時で、バリューセットでLLサイズを注文するとマックフライポテトと
ドリンクが食べ放題・飲み放題となる。つまり、期間内であれば無制限におかわりできるのである（おかわりでき
るのは当日購入分のみ）。

このイベントが開催されているのは東京都内の5店舗で、代々木店や早稲田駅前店などで開催されている。このイ
ベントに関してマクドナルド本社に問い合わせをしたところ、「店舗が独自にやっているイベントなので公式に
は何とも申し上げられない」とのことだった。これは非常に興味深いイベントだ！　ということで、さっそくマ
クドナルドに行って食べ放題・飲み放題にチャレンジしてみたぞ！

●食べ放題・飲み放題基本ルール
まずは、今回の食べ放題・飲み放題ルールを詳しくお教えしよう。バリューセットでLLサイズを注文するとマッ
クフライポテトとドリンクが食べ放題・飲み放題となる。おかわりをするときはバリューセットLLサイズを注文
した証拠としてレシートを店員に見せる必要があり、空いた容器（マックフライポテトの入れ物やドリンクの紙
コップ）を渡す。マックフライポテトもドリンクも新しい容器に入れてもらえるが、マックフライポテトは専用
の容器ではなく紙袋に入れて渡される場合もある（ロッテリアの “ふるポテ” と同じと思っていい）。

●残念なこともある
これは取材班が店内を見てまわっただけの感想なので100パーセントの人がそうとは言い切れないが、ほとんど
のお客さんが満足しているようで、マックフライポテトやドリンクをおかわりし、友だちや同僚たちと談笑し
ていた。だが、残念なことも目撃してしまった。マックフライポテトやドリンクを食べきれず（飲みきれず）、
ゴミ箱に捨てている人がいるのである。特にドリンクを飲みきれない人が多くいたようで、ドリンク用のゴミ
箱からドリンクに使われていた氷があふれ出していた。

写真と全文
http://getnews.jp/archives/44984
http://news.livedoor.com/article/detail/4561563/

米ニューヨーク大学のヌリエル・ルービニ教授は、世界的な株価上昇が７−12月（下期）に終えんする
可能性があると指摘。世界の経済大国の成長が鈍化することやデフレ圧力で企業利益が抑えられることを
理由に挙げた。

　同教授はまた、米国などでの緩和的な金融政策を背景とした新興市場の資産価格バブルを抑制しなければ、
「資産価格の重大かつ大幅な調整をもたらし、世界と地域の経済成長に悪影響を与える」恐れがあると指摘した。

　同教授はさらに、欧州と日本は米国に比べ景気対策の余地が小さいと指摘し、両市場が世界経済の回復を
主導する可能性は低いとの見方を示した。欧州諸国の国債のリスクが高まっていることにも言及。また、円と
ユーロが対ドルで上昇していることも「事態を悪くしている」と指摘した。

　ルービニ教授は「企業決算も下振れするだろう」として、景気回復の弱さとデフレ圧力によって企業の増収
余力が限られるとともに、コスト削減努力も限界に達するだろうと説明した。低成長と高失業率、住宅値下がり
継続の中で、欧米の金融機関の損失は市場で織り込まれているよりも膨らむだろうとも予想した。

　金融当局が「長期にわたる」低金利継続を表明している米国については、選挙を控えて政策の誤りを犯す
可能性が高いと指摘。財政政策と金融政策の両面について、「出口の道は極めて狭く、間違いのリスクは
大きい」と述べた。

　一方、アジアと新興市場の経済成長はより「堅調」と予想。また、中国とインド経済の一部には過熱の兆候が
見られるとの認識を示した。「中国、インドなどの新興市場経済は、高成長と政策効果でインフレ率が既に
プラス圏に戻っている」と指摘した。

　中国は先週、預金準備率引き上げを発表した。ルービニ教授は、中国が「超緩和的」な金融政策を引き締める
ことによる短期的な痛みは、持続的な成長のために不可避だとの見解を示した。

▽ソース：Bloomberg　（2010/01/21）
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920010&sid=aB1vXKKG03fM

枕営業てのは芸能界だけじゃないよ。
もちろん客とのパワーバランス次第だけどね。
おれの場合は野村證券の営業のコと箱根に一泊旅行。
上智卒の大人しそうな子だった。
あんまり証券会社の営業なんて向いてないタイプだったけど、
けっこうイイ体してたのでｗ　おれも下心あってかなり注文だしてやってたのよ。
つうか営業成績の半分くらいは俺の注文だったと思う。
だから誘ったら断れないだろうと自信があったｗ
だって野村は成績わるいとすぐアレだからね。

旅館にチェックインして、「とうぜん分かってるよね？」と聞いたら、
うつむいて「はい」と答えたので、とりあえず一緒に風呂に入ることにした。
脱衣場ですでにビンビンに勃起してもうた。
だって服ぬいだら想像してた以上にナイスボディだったし、
緊張してる顔が妙に色っぽいんだもんｗ
でフェラしてもらったのだが、あんまり男に慣れてなかったんだろうな。
すげー下手くそで全然気持ちよくない。一生懸命さは伝わってきたんだけどね。
で、「もういいよ」て言ったら、「すみません」てちょっと涙目になってて、
なんだか可哀想になったから、 交代して今度は俺がフェラしてやった。
そしたらプルプル体を震わせてすぐにイっちゃったよ。マッチョのくせに。
すげー勃起した。

創価学会は当初、選挙によって政権を取り、『国立戒壇』をつくって一宗
教を国教化するという王仏冥合思想を掲げていたが、『言論出版弾圧事件』
を機に国民の批判が強まると、池田氏は７０年に＜政教分離＞を宣言し
た。
政権の夢”破れた学会はそれから一層、組織をあげて弁護士、検事、
裁判官の育成に乗り出す。その養成機関の役割を果たしてきたのが、池
田氏が政教分離宣言の翌年に設立した創価大学法学部に他ならない。
同大学は毎年、司法試験合格者ランクの上位20校に入り、これまでに
１０８人の合格者を出して裁判官や、検事、弁護士を送り出してきた。

＞作者が適当に人名録の苗字と名前をくっつけて作ったもんだから、
＞どーみても貴族の家名じゃないのにvonがついてたりしたからです。
＞あと、オープニングの独逸語のつづりを間違い、
＞なんと『銀河かまど伝説』という意味の言葉になっていたというお話。
＞…ま、本編の独逸語も負けず劣らず酷いけど。

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ゴールドマンサックスの勤務形態が超やばい件について


>朝は7時半に出社。
>会議後は資料作成などに着手し、退社は夜12時前後。10時だと「今日はかなり早く帰れた」という感じ。


朝は7時半に出社。通勤電車の中で日本経済新聞や金融専門紙に目を通しておきます。
デスクにつくと、まずはeメールやボイスメール、ブルームバーグなどの情報端末で、
海外の株式市場や債券市場、M&Aなどのマーケット情報を確認。

8時からは債券部の会議があり、債券セールスやトレーダーと共に、日米金利、為替、債券発行市場などの最新情報を15分程度で手短に共有、
その後9時から始まる株式市場の前場の前に、前夜に作成したプレゼンテーション資料を確認しておきます。

前場が始まると、担当するお客様の株価を確認したり、各セクターの株価の動向などをチェック。10時半にはある会計事務所を上司と訪問。
現在チームが開発中の証券化に関連する商品の会計上の取り扱いについて相談しました。新商品開発にあたっては、
会計上や法的な問題点の有無を洗い出す必要があるため、会計士や弁護士の意見を聞きます。

午後は個別企業を訪問。その顧客企業から不動産投資信託（REIT）に関する最新情報をまとめるよう要請されたので、帰社すると早速調査に着手。
ブルームバーグなどの情報端末や自社データベース、あるいは外部データソースから情報提供を受けて資料をまとめます。

夕方には、担当している資金調達プロジェクトについて、アドバイザリー業務グループと合同会議。役割は異なるが一つのチームなので、
情報交換・戦略の共有は非常に重要。議論が白熱すると、予定時間を越えてしまうこともよくあります。

会議後は資料作成などに着手し、退社は夜12時前後。10時だと「今日はかなり早く帰れた」という感じ。

2006年の対日審査報告書では、「格差問題」に一章が費やされている。日本は従来、所得の不平等度が少ない社会と見られてきたが、
「最近は所得格差が拡大している」と警告している。その理由として、日本は解雇に関する法制が未整備で、
正社員の解雇が困難な点をあげている。「正規雇用への保護が手厚すぎる」がために、企業は非正規雇用への依存を強める結果となり、
「所得の低い非正規雇用者の増大から、所得格差が拡大した」と指摘した。「日本はもはや平等な国ではない」と締めくくっている[2]。

以降も連年、同様の指摘が行われているが、その骨子は「日本はOECD加盟国のなかで実質的には最も解雇規制がきびしい国の一つである」
「正社員の解雇規制が強すぎる、すなわち一度雇ったら解雇や賃下げが困難であるがゆえに、企業に正規雇用のインセンティブを失わせている」というものである。

2008年には、特に若年層における失業や貧困を問題視し、「Japan could do more to help young people find stable jobs
（日本は若者が安定した仕事につけるよう、もっとやれることがある）」と題した報告書を発表。
その中で「正規・非正規間の保護のギャップを埋めて、賃金や手当の格差を是正せよ。
すなわち、有期、パート、派遣労働者の雇用保護と社会保障適用を強化するとともに、正規雇用の雇用保護を緩和せよ」と勧告を行っている[3]。

アメリカからの留学生が大学に来た。

みんなでゲームセンター行ったんだ。そしたらクレーンゲームを見て、
アメリカ人がやたらクールクール言いまくる。

俺「なにがクールなんだ？クレーンゲームぐらいアメリカにあるだろ？」って聞いたらさ
アメ1「いや、あるけどさ まずクレーンの指がアメリカは3本だけど日本は2本って所」
俺「それだけでクールとは言わないでしょ」
アメ2「もちろんそれだけじゃない、最もクールなのは景品だよ景品！
　アメリカじゃ、こんな景品ないよ！」と綾波を指差しながら言ってたよ…ｗ

まぁ、そんな会話をしながら沢山のクレーンゲームをアメ6人と眺めてたら、
1人がアナログマの人形の景品を見つけて、テンションＭＡＸに…
他のアメもただ事じゃないことに気づき発見者の近くに寄って行ったとたん発狂
ア1「ﾍﾟﾄﾍﾞｱｱｱｱｯー」
ア2「ﾍﾟﾄﾍﾞｱｱアアアー」
ア3「ﾍﾞｱｱｱｱーﾋｬｯﾊｰ！」
ア4「ｼﾞｨｲｲｻﾞｰｽ!!!」
ア5「神糞！」
って感じのテンションだったよ 断じて、誇張表現はしてないです。

アメリカでクマーがペドベアになっていることは、知ってたけど、
まさか全員知ってるとは思わなかった。
一応確認のためにクマーのルーツを聞いたらみんな「知ってる！」って答えた。

公務員給与を本当の民間準拠になる民間平均年収４３７万円にするだけで
国及び地方の公務員人件費が１２兆５千億円「消費税５％分」の歳出削減が出来ます。

それに、合法的税金盗み放題の官僚ОＢ天下り関連費用年間１２兆6千億円の税金支出を全廃して
公務員人件費削減分１２兆５千億円を合わせて合計２５兆円の歳出削減が出来ます。

この歳出削減で出来る２５兆円は、今年度に発行予定の６０年返済の国債２５兆円と同額であり

つまり、未来の税金６０年分を使い放題して支払いは将来人口激減の若者や子供やまだ生まれない子供らが主に返済になる
６０年返済の国債「未来の税金６０年分を担保にいれた借金」を発行しなくても国家予算が組めるようになります。

将来人口激減の若者や子供達の未来の希望を奪い収入の大半が過去の借金返済で奪われる借金返済地獄になる
国及び地方の借金１０００兆円以上を、これ以上増加させない為にも「現在、借金が一週間だけで１兆２千億円づつ増加中」

民間給与をはるかに超える世界一の公務員給与を本当の民間準拠になる民間平均年収４３７万円にして
合法的税金盗み放題の官僚ОＢ天下り関連費用年間１２兆6千億円の税金支出を全廃するは
将来人口激減の若者や子供達の未来の希望や収入が奪われない為にも、どうしても必要ではないでしょうか。

管理職が組織の６割である異常な公務員の高額給与を引き下げよ！！

公務員給与の３割引き下げなくして増税なし！！


■公務員の平均年収と民間比較■

国家公務員　６６３万円　　　上場企業平均　　５８９万円
地方公務員　７２９万円　　　民間平均　　　　４３５万円

データ参照：
http://nensyu-labo.com/2nd_koumu.htm

日本の場合は、議論するまでもなく国内企業全体の給料に比べて、年金などを含めた
公務員給料は超高い。
なんせ基準になる給料も人事院は日本では数少ない一流大企業を基準に出してるわけで、
地方の中小企業の低い給料とのバランスなどは全部無視。

さらに日本が特殊なのは、公務員が高いだけじゃなくて、特殊法人や公益法人、認可法人、
独立行政法人とかいろんな人達が税金にぶら下がっているから、公務員の給料や人員数の
統計を海外と比べる場合に、条件が変わっちゃう。
たとえば、NHKは特殊法人だが、ここの平均所得は１１００万円くらい。ただしこれも統計を
とった時に平均が下がるような工夫がされている。
料金徴収を委託しているが、その人達はNHKの職員に比べて比較できないほど少ない。
そういう人をいっぱい平均に入れて低く見せてるわけだが、ほんとの職員の平均給与は、新入社員
なんかを全部含めても１５００万〜１６００万円。
こういうのがあちこちに放置されているが、議論の余地なく高すぎる。
それに、公務員には民間ではありえない、終身雇用という超・特大プレミアムがついている。
だから給料を３割カットで求人しても人が集まらないなんてことはありえないし、それでも応募が殺到する。

★ 政府紙幣を2000兆円刷れ
■今の日本のような対外的に借金がなく産業が強いか又は経済が伸張している国の場合■
★普通の国の場合★
お札を大量に刷って、為替介入にお金を使い外国に大金を貢ぐのはバカげている。
→お札を大量に刷って、政府の債務を帳消しにする。
→余ったお金で経済対策、大幅減税実施、内需型企業が復活、消費が回復し、急速に景気回復
→大量にその国のお金が出回るので、自国通貨安になり、輸出企業が復活
→お金の価値の変化は世界中でその通貨を持っている人全員に及ぶので、その国の政府債務の負担は全世界の人が負う
★日本の場合★
なぜか、お札を刷って借金を返すとハイパーインフレになると、反日マスコミと反日評論家が牽制
→政府当局、マスコミが怖くてお札刷れず。その為、現実に、年々拡大している世界一の金持ち国家・日本の経済
規模に比べ、マネーの供給量が常に不足しているので、巨大な需給ギャップが解消されず、デフレが止まらず円高も止まらない。
→止まらない円高を止める為に、お札を刷って、為替介入。
→介入で得たドルの価値が減る一方の為、日本はいつも大損、結果的に、刷ったお金はすべてアメリカの懐に入る
→日本の膨大な借金は残ったまま
→借金の為に、予算削減、需要激減、大幅増税・・・・で景気更に悪化　バブル崩壊後20年経っても景気回復せず
→膨大な政府債務は増税で返すことになるので、政府債務の負担は日本人だけが負う
【結論】
お札を2000兆円刷って、借金を1日で解消し、残りのお金で景気対策すれば、景気は1年で急回復　日本人は損しない。
お札を刷っても、為替介入に使えば、日本は他国に貢ぐだけで、日本人は他国の債務も負担していることになり大損する。
★日本がバブル崩壊後20年経っても景気が悪いのは、お札を刷って借金を返すことをしなかったからである★
つまり★日本が政府紙幣を大量に刷って、借金を1日で解消し無い限り、未来永劫景気回復は来ないと言える★
★もちろん、日本がお金を刷るとハイパーインフレになるというのは、反日勢力のついた大ウソである★
今の日本のような対外的に借金がなく産業が強いか又は経済が伸張している国の場合、2000兆円刷ってもなんともない。アルゼンチンや韓国とは前提条件が違うのだ、その点を誤解している人が多過ぎる

List of countries by public debt

Zimbabwe 241.20
Japan 170.40 173.0 198.6
Lebanon 163.50
Jamaica 124.10
Singapore 113.70
Italy 103.70 113.0 104.3
Seychelles 92.60
Greece 90.10 1
http://en.wikipedia.org/wiki/List_of_countries_by_public_debt00.8

No Way Out For Japan

January 20, 2010

He discussed those issues with CNBC's David Faber along with his
forecast for Japan.

Kyle Bass: That's right. In the United States about 57% of our debt
is held externally. In Japan 6% of their debt is held externally.
94% is held by the people, the pensions, and the life [insurance]
companies. What's happening now with the population decline, all the
buyers of their debt are turning to sellers. And the largest
pension fund in the world in Japan told the Ministry of Finance in
May that they are going to be a net seller from now on. So their
buyer's base is disappearing and if they have to go to the
international capital markets to raise money, they can't exist.
It's an awful social problem for Japan.

http://globaleconomicanalysis.blogspot.com/2010/01/no-way-out-for-japan.htm

日本医師会総合政策研究機構 「公的年金基積立金の運用実態の研究」より
・存在するはずの年金積立金　　　　　　　　　　　1４３兆９８５８億円
・実上’破綻’と評価される特殊法人や地方自　　　 ８７兆８８５７億円
治体 などに融資され回収見込みがない積立金
・残っている年金積立金　　　　　　　　　　　　　 ５６兆１００１億円
�@住宅金融公庫　　　　　　２３兆４５１８億円 　�A地方自治体　 17兆５０００億円
�B年金資金運用基金　　　　１０兆６１５０億円 　�C特別会計 10兆６０００億円
�D日本政策投資銀行　　　　　４兆３４９０億円 　�E国際協力銀行　３兆９６８３億円
�F都市基盤整備公団　　　　　３兆９０１７億円 　�G日本道路公団　３兆５２１２億円
�H国民生活金融公庫　　　　　２兆７９８２億円　 �I農林漁業金融公庫１兆８２３億円
�J福祉医療機構　　　　　　　　　９８００億円 　�K中小企業金融公庫　８４７８億円
�L首都高速道路公団 　６１９６億円　 �M阪神高速道路公団　５２９２億円
�N沖縄振興開発金融公庫　　　　４６６０億円　　 �O鉄道建設・運輸整備機構３１５８億円
�P本州四国連絡橋公団　　　　 　３０５２億円 �Q日本育英会　　 　　　　２８７１億円
�R 電源開発　 　　　　　　 　　２７９５億円 　 　　　　 　１４３１億円
レポートを行った森宏一郎氏は、「特殊法人だけで約６０兆円の積立金を食い潰しています。
特殊法人は営利団体ではないので、これらの’借り入れ’は税金で返済しているだけです。
特殊法人へ流れた年金は役人の高額給与や退職金、公共事業、傘下のグループ企業等に食い
潰されているのが実情です。」とコメント。また、同氏が慶大客員教授・土居丈朗氏と、
年金原資を’借り入れ’している特殊法人と自治体の財務分析をおこなったところ、なんと
２４機関がCCランクの格付けで、事実上「経営破たん状態」であることが判明した。

2010年 G20各国のGDP　(2010年IMF予測値
1 アメリカ 14兆7000億ドル
2 日本 5兆5800億ドル
3 中国 5兆2600億ドル
4 ドイツ 3兆5200億ドル
5 フランス 2兆9100億ドル
6 イギリス 2兆3400億ドル
7 イタリア 2兆3000億ドル
8 ブラジル 1兆8900億ドル
9 ロシア 1兆6100億ドル
(スペイン[G20非加入] 1兆5600億ドル)
10 カナダ 1兆4800億ドル
11 インド 1兆3800億ドル
以下、オーストラリア1兆1000億ドル、メキシコ9800億ドル、韓国9300億ドル、トルコ6700億ドル、
インドネシア6400億ドル、サウジ4400億ドル、南アフリカ3400億ドル、アルゼンチン3400億ドル。

1人当たりGDPは、オーストラリア49600ドル、アメリカ47400ドル、フランス46200ドル、
日本43800ドル、カナダ43500ドル、ドイツ43000ドル、イタリア38200ドル、イギリス38000ドル、
韓国19100ドル、サウジ16900ドル、ロシア11500ドル、
ブラジル9800ドル、トルコ9400ドル、メキシコ9000ドル、アルゼンチン8400ドル、
南アフリカ6900ドル、中国3900ドル、インドネシア2700ドル、インド1100ドル。

日本は貯蓄過剰で消費不足なのだから消費税ではなく資産課税を導入するべき。

一人で稼ぎ過ぎ・溜め込み過ぎる人がいると、誰かの稼ぎを奪ってしまうので、
国が借金して社会保障や公共事業などで、失業者などパイから溢れた人を救済する必要が出てきて、国の財政が悪化する。

資本主義は、小資本より大資本により多くのお金が集まるので、資産家・法人に滞留しているお金を何らかの方法で小資本家にばら撒かないと富が偏在しすぎて経済が回らなくなる。

近年は、累進緩和・法人税減税する一方、資産家・法人に滞留しているお金を国が借金して公共事業などで強制的に小資本家へばら撒いてきた。
国が借金にて小資本家にばら撒けないのであれば、資産課税・所得の累進課税強化にて小資本家にばら撒く必要がある。

資産課税で課税されたくない人は、物やサービスを消費して自己投資すればよい。
資産を増やしたい人は、資産税率以上の運用利回りを確保すれば資産を増やすことが可能です。
資産を安全に管理したい人は、資産税を資産の安全な管理料として納得し、銀行預金などをすればよい。

毎年１％の資産課税をするだけで、毎年十数兆円の税収が得られる。
近年の過度な所得累進緩和・庶民負担増等で生じた世代内格差や世代間格差を資産課税で緩和できる。
資産課税は担税力を考慮している上、景気の影響を受けにくく、安定的な税収が得られる。

景気回復後も消費税増税ではなく、毎年数％の資産課税を導入するべき。

▼UBSにとって新たな資本規制は当初考えられていたよりもマイナスの影響が大きくなるとの見方
▼FRB議長バーﾅﾝｷ氏引退見込み：今年後半まで低金利持続の可能性

オバマ米大統領が米投資銀行の自己勘定取引などを規制する銀行規制案を発表したことを受けて
銀行規制案の成立には議会の承認が必要で、関係者が数カ月にわたりロビー活動を繰り広げる公算が大きい。
投資家にとっては不透明感が高まるだろう。

規制変更に伴い、銀行が増資に踏み切らなければならない可能性がこれまでも懸念されてきた。
さらに、こうした状況のなか、規制強化とその長期リターンへの影響について投資家の懸念が深まり、
市場は引き続き不安定な展開となるだろう。

★3月決算は円高、デフレ直撃で未曾有の下方修正、赤字転落企業続出も。
★竹中氏、榊原氏、水野氏は先週いずれも、平均株価の下値9500円、ドル円底値85円見通しを唱えていたが現実になってきた。

＝＝＝＝＝　日経平均株価は■9000円　ドル円は85円■まで下落予想　＝＝＝＝＝

『国破れて霞が関あり―ニッポン崩壊・悪夢のシナリオ』
http://www.amazon.co.jp/dp/4163715401/
若林 亜紀 (著)


『亡国予算―闇に消えた「特別会計」』
http://www.amazon.co.jp/dp/4408107646/
北沢 栄 (著)


『日本が自滅する日―官制経済体制が国民のお金を食い尽くす 』
http://www.amazon.co.jp/dp/4569614140/
石井 紘基 (著)

年代別個人金融資産（０７年度）
20代　0.3％
30代　5.4％
40代　12.1％
50代　22.4％
60代　32.8％
70代　27.1％
ttp://sky.geocities.jp/aoshi0707/sisan.jpg

日本はアメリカの植民地であった。

敗戦後、アメリカは日米安保条約で、「他国から日本を守る」というウソを口実に
日本を占領し続けてきた。実際には、絶対に日本国民の資産を守ることなどありえない。
日米安保条約のどこにも、そんなことは書いてない。書いてあるのは、日本国内のア
メリカ資産を守るということだけであり、誰から守るのか？　といえば、本当は日本国民、
反米勢力から守るための治安基地だったのだ。

日本は、戦後、アメリカにカネを貢がされ続けてきた。「米国債を購入」というのが名目だった
が、アメリカはタダの一度も米国債を日本に環流したことなどない。債権を現金で返還した事実
は存在しない。買い続けた米国債の総額は実に１０００兆円だ。これが植民地日本から巻き上げ
続けたカネだ。このカネをアメリカは絶対に返さない。

今回、米国債売り浴びせによって価値が暴落するということは、日本の米国債が紙屑に変わり、
戦後、買い続けた米国債は、すべてアメリカ資産になったことを意味する。
これは最初から仕組まれたものであった。ハナからアメリカは、米国債を紙屑に変える戦略で、
日本植民地からの１０００兆円を巻き上げるつもりだった。

小泉首相時代の不審な事件?

【議員】石井紘基：民主党議員。政界を震撼させるようなネタが見つかり、国会で追及する準備中に刺殺。
　　犯人は金に困った男だとされたが、石井の懐の３０万円には手をつけず、鞄の中の資料のみを持ち去る。
【９１１関係】長谷川浩：NHK解説主幹。イスラエル国籍を持つ数百人が被害を免れていたことを発表。
　　数日後にビルから転落死。
　　米森麻美：元日本テレビアナウンサー。義父がゴ−ルドマンサックス証券名誉会長。
　　出産３週間後の2001年9月16日自殺。
【りそな関係】平田公認会計士：りそな銀行を監査中に自宅マンションから転落死。
　　鈴木啓一：朝日新聞で敏腕記者として知られた人物。次期天声人語執筆者と目されていた。
　　　りそな問題後、りそなの政治献金が10倍になっていることを記事にし東京湾に浮かぶ。自殺。
　　植草一秀：ご存知、経済学者のミラーマン。りそな問題について言及した後、手鏡でスカートを覗き、痴漢逮捕。
　　太田調査官：国税調査官。りそなの脱税問題を調査中に手鏡でスカートの中を覗き、痴漢逮捕。
【郵政関係】石井誠：読売新聞政治部記者。郵政問題の記事を書いていた。
　　総連の隣のマンションで変死体で見つかる。事故死。
【ライブドア】野口英昭：証券マン（エイチ・エス証券）で、ライブドアの匿名投資組合に関する入れ知恵を
　　していた人物。沖縄のホテルで受付に助けを呼びつつも割腹自殺。
【耐震偽装】森田信秀：森田設計事務所社長。木村建設/総研/ヒューザーなどの耐震偽装問題が浮上する直前に
　　鎌倉市の海岸で遺体を発見。
　　姉歯元1級建築士の妻：姉歯が失踪し「消されたか？」と囁かれだした直後、突然自殺。
　　　その後姉歯が姿を現し、逮捕される。
　　斎賀孝治：朝日新聞デスク。耐震偽装問題を調べていて自殺。
【イラク関係】奥克彦在英国大使館参事官、井ノ上正盛イラク大使館三等書記官：
　　イラクで銃撃死。政府が情報公開を拒むなどしたため米軍誤射など様々な憶測を呼ぶ。
【厚生関係】小泉が厚生相時代に厚生省＆社会保険庁の使い込み問題で、火消し役として任命された事務次官
　　（退官済み）とその妻が刺殺される。この事務次官は民主党が証人喚問を予定していた人物らしい。

政治家やマスゴミに騙されている連中が未だに多いが、目指すべきは「公務員」を
減らすことではなくて「無駄に高給取りの管理職公務員」を減らすこと。

「公務員」だけでなく「議員」や「民間企業役員」でも同じ。
要は老害どもが若者の食い扶持を横取りしているというのがどこでも同じ現実。

河村たかしは議員時代から好きではないが、議員数や給与を減らせ、という施策には
ほぼ同意。
だいたい減らしても年収８００万だろ？　国家公務員で３０代、４０代になっても年収
５００万未満で赤貧にあえぎ結婚すらままならない、未来が見えない連中は腐るほどいる。
そいつらが本来座るべき椅子にいつまでもしがみついているのが、団塊＆バブルの管理職ども。
特に公務員では無能なバブル職員がまるで淘汰されなかった分、腐敗臭がすさまじい。

最後に結論を繰り返しておく。「老害をぶち殺せ。排除せよ」

sugoi
ttp://today100.seesaa.net/

これよかった。

インドへ馬鹿がやって来た 山松 ゆうきち
ttp://www.amazon.co.jp/%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%89%E3%81%B8%E9%A6%AC%E9%B9%BF%E3%81%8C%E3%82%84%E3%81%A3%E3%81%A6%E6%9D%A5%E3%81%9F-%E5%B1%B1%E6%9D%BE-%E3%82%86%E3%81%86%E3%81%8D%E3%81%A1/dp/4537255676
内容（「BOOK」データベースより）
「インドで日本の漫画を翻訳出版!」―56歳漫画家が、言葉もわからない異国
でたった一人で取り組んだ出版プロジェクト。そのあまりの無謀さゆえに笑える
海外起業ノンフィクション・コミック。
内容（「MARC」データベースより）
ヒンディー語はおろか英語もまったくできない著者が、インドでの出版事業に
何のマーケティングもせず、まさに一からたった一人で取り組んだ。その苦闘
と笑いのすべてを描く海外起業ドキュメント・コミック!

↑図書館で読んだんだけど
海外経験もほとんど無い、英語もできない高齢の著者
がチケット片手にインドに単身乗り込み、ホテルから
賃貸住宅にうつり、日本語と現地語ができる人を
探し翻訳、現地の印刷屋で印刷、とうとう製本も
やり遂げ（ドタバタ劇を笑いながらも）感動した。
完成した本はあまり売れなかったけれどすごいと思った。

859AHO

>>50
奥さんのほう、漫画では若く
（幼く？）描かれているので
その年齢におどろき
実物もあんな感じ？
実物は普通のおばさん？

↑タレントの白木みのるさんみたいだったりしてｗ
ぱっと見たら子供にみえたが（子供のような格好だし）
実物はよおく見たらやっぱり激しく高齢者

公務員給与を本当の民間準拠になる民間平均年収４３７万円にするだけで
国及び地方の公務員人件費が１２兆５千億円「消費税５％分」の歳出削減が出来ます。

それに、合法的税金盗み放題の官僚ОＢ天下り関連費用年間１２兆6千億円の税金支出を全廃して
公務員人件費削減分１２兆５千億円を合わせて合計２５兆円の歳出削減が出来ます。

この歳出削減で出来る２５兆円は、今年度に発行予定の６０年返済の国債２５兆円と同額であり

つまり、未来の税金６０年分を使い放題して支払いは将来人口激減の若者や子供やまだ生まれない子供らが主に返済になる
６０年返済の国債「未来の税金６０年分を担保にいれた借金」を発行しなくても国家予算が組めるようになります。

将来人口激減の若者や子供達の未来の希望を奪い収入の大半が過去の借金返済で奪われる借金返済地獄になる
国及び地方の借金１０００兆円以上を、これ以上増加させない為にも「現在、借金が一週間だけで１兆２千億円づつ増加中」

民間給与をはるかに超える世界一の公務員給与を本当の民間準拠になる民間平均年収４３７万円にして
合法的税金盗み放題の官僚ОＢ天下り関連費用年間１２兆6千億円の税金支出を全廃するは
将来人口激減の若者や子供達の未来の希望や収入が奪われない為にも、どうしても必要ではないでしょうか。

管理職が組織の６割である異常な公務員の高額給与を引き下げよ！！
公務員給与の３割引き下げなくして増税なし！！
■公務員の平均年収と民間比較■
国家公務員　６６３万円　　　上場企業平均　　５８９万円
地方公務員　７２９万円　　　民間平均　　　　４３５万円

政治家やマスゴミに騙されている連中が未だに多いが、目指すべきは「公務員」を
減らすことではなくて「無駄に高給取りの管理職公務員」を減らすこと。
「公務員」だけでなく「議員」や「民間企業役員」でも同じ。
要は老害どもが若者の食い扶持を横取りしているというのがどこでも同じ現実。
河村たかしは議員時代から好きではないが、議員数や給与を減らせ、という施策には
ほぼ同意。
だいたい減らしても年収８００万だろ？　国家公務員で３０代、４０代になっても年収
５００万未満で赤貧にあえぎ結婚すらままならない、未来が見えない連中は腐るほどいる。
そいつらが本来座るべき椅子にいつまでもしがみついているのが、団塊＆バブルの管理職ども。
特に公務員では無能なバブル職員がまるで淘汰されなかった分、腐敗臭がすさまじい。
最後に結論を繰り返しておく。「老害をぶち殺せ。排除せよ」