秋田におけるカルト教育の健全化を考える

【サリン製造場所に関する社会生態学的考察】

社会生態学的に分析した場合、オーム真理教事件は教団単独では起こりようがない。

�@オーム真理教関係者による「天皇機関説上の皇室メンバー」ＨＰの長期公開：
�A当時の警察庁長官狙撃者への不起訴処分（検察支配者関与の可能性）：
�B口封じと見られる当時の教団幹部への暗殺処分：
�C日本の官僚システムは極めて優秀であり国内の全ての団体は官僚制度による
　　情報管理下にある以上、教団の単独行動は事実上、不可能である事：

前述したが、こういった状況下で、他人に冤罪を組織的に被せた河野氏冤罪事件
において、自分の妻も廃人化された河野氏に、警察やマスコミは次から次へと罪を被せ続けた。
彼らは全てわかった上でそういった事を行った可能性がある。 河野氏に罪を被せ、
鳥インフルエンザ騒動での畜産業者がそうなったように、 自殺に追い込めば、（皇室犯罪の
可能性が捨てきれない）オーム真理教の実体を隠せるからと見られても仕方がない状況にある。

その際に、理論武装を行った可能性があるのが、東京大学農学部の当時の教授である。
東京大学農学部は、有機化学を専門とする教授を、週刊誌やマスコミに頻繁に登場させ、 」
表面上は河野氏を好意的にサポートするかのような形で、（劇物扱いに必須な強制排気装置
すらない）河野氏の自宅でサリン製造が可能である事を繰り返し繰り返し説明し、
その結果、冤罪騒動が急拡大した。

オーム真理教が天皇機関説上の皇室メンバーが関与した官僚犯罪だったと仮定した場合、
官僚を支配するのは東大閥なので、当然、東大閥の一部が少なからず教団内外で関与してくる。
実際、教団内部の東大関係者は検挙されたが、東大閥の一部によって再就職等において
手厚い保護を受けていると言われ、東大閥という組織の一部の行動だった事を伺わせる傍証となっている。

と言うことは教団外においても当然、東大閥の一部がサポートし、事実上の技術指導あるいは
サリン製造担当を行っていないと、むしろ不自然となるという見方も出来る。その場合、サリンを
製造担当する東大閥の教団外部門は、サリンと構造式が非常に似た有機リン剤（すなわち農薬）を
日常的に生産可能な東大研究室となる可能性も1つの選択肢として当然考慮せざるをえなくなる。
サリンは非常に効力が高いので松本サリン事件や地下鉄サリン事件で使われたサリンは全部合わせても
実際は少量であり、工場レベルではなく大学研究室レベルで生産可能な範囲である。またその製造は
合成式自体は単純でも生産物が高度に危険なので高度に訓練を受けた技術者と高度な設備がある
研究室でないと実際は対処不可能で、当時、報道された教団内の大学院修士課程修了者クラスの
若者１名かそこらでは難しい。また教団の合成装置とされて放映された映像も不必要に大がかりであり、
逆に不自然である。それにも関わらず、東大農学部の有機化学の教授は、（製造現場とされた自宅に
劇物扱いに必須な強制排気装置すらなく、大学関係学部すら出ていない）河野氏の自宅で
サリン製造が可能である事を繰り返し繰り返し説明し、その結果、冤罪騒動が拡大し、河野氏は自殺に
追い込まれる寸前だった。もし彼が自殺してしまえば作り上げられた状況証拠と大衆操作世論から
全ては彼の責任にできる状況だった。巧妙な情報戦術である。これは当該東大農学部教授が
本人の実際の意志はどうであれ（皇室関与の可能性が疑われる）オーム真理教・情報戦部隊の一翼を
担った実績がある可能性を意味すると疑われても仕方がない状況にあると言える可能性がある。その場合、
高度な有害化学物質であるサリンを製造したのは本当は誰なのか？恐らく報道された内容とは
違っているのではないか？（そもそもこの手の報道で真相を伝えている例の方が少ないのは常識である）

すなわち、社会生態学的に分析した場合、天皇機関説上の皇室メンバーがこのオーム真理教事件に
関わっているかどうかで、ものの見方が全く変わってくるのである。当時の警察庁長官が狙撃された事を
現在の警察庁は重く見て今後、再検証を進めていくものと推測できるが、上に述べた本当のサリン製造場所
に関する再検証も必要であるよう思えてならない。恐らく今まで報道されている内容と「事実」とは違っている
のではないだろうか？また首謀者とされ死刑判決を受けた麻原某に関しても他人の罪を被せられた冤罪
の可能性も考えないと人1人の大切な命を公権力が奪ってしまう危惧がある。盲学校を卒業した無職の
人間に（学歴至上主義の）多くの東大関係者が教団内で帰依したとは思えない。目が見えない事を
良いことに、彼をダミーとして利用したと考えた方がむしろ自然である。司法関係者は麻原某に当事者能力が
ない事を実際はわかっておいて彼をオモチャにした上で殺して口封じしてしまおうとしているという可能性は
否定できるだろうか？人の命は大切に扱われるべきである。慎重に再検証する必要があるように思えてならない。

なお東京大学農学部は前述したように行政殺人を正当化可能（違憲であるが）な特定外来生物被害法の
制定時理論武装および実行にも深く関わっている。この法律は密かに人間を殺せるであろう点で、戦前、
悪名高かった治安維持法より、遙かに凶悪、ナチス的である可能性が否定できない。そういったミームがある
という背景を踏まえた上で再度、サリン製造場所の検証を慎重に行っていく必要があるよう思えてならないのである。