【終末計画】2010年から第三次世界大戦か【2012】

闇の権力が描く近未来の世界「終末のはじまり」

●（中略）闇の権力は傀儡国家――アメリカを軍事大国化させ、世界各地で戦争を起こさせた後、崩壊させようと考えています。
その青写真を記した書簡が、２００２年３月２２日、ロックフェラー家から国連総会に送られました。「新世界のためのアジェンダ」と名づけられたその青写真とは次のようなものです。

　■中東和平の完璧な、手の施しようのない瓦解。
　■バチカンとエルサレムは、宗教テロリストたちによって破壊される。
　■すべての宗教は世界的規模で崩壊する。すべての宗教は禁止される。
　■国連は臨時単一政府を樹立する。
　■新しい単一世界国家の市民が出現する。アメリカ、イギリス、中国の政府は瓦解し、その
　　 他の世界も無政府、無秩序状態に陥る。
　■新しい政府機構は１４万４千人のエリート官僚と、６００万人プラスアルファの役人が支配
　　 する。
　■新世界が創出されるにつれて、大量掃討作戦が開始される。その後、経済システムは復
　　 活し、インフラストラクチャーは再建される。疾病と病気は消滅し、年をとること自体がなく
　　 なる。一つの新しい復元された人間の家族が徐々に地球をパラダイスの状態にする。

　そして、「終末のはじまり」と題された手紙には次のように書かれています。

　「終末の時が近づいている。好むと好まざるとにかかわらず、それはわれわれすべてが直面せざるを得ない運命である。２００１年９月１１日、世界は終末の目撃者であった。
われわれが見たもの、経験したことは、まもなく明るみに出るはずの大災害には比べるべくもないだろう。これまで非常に多くの生命が失われてきたが、それ以上に多くの生命が失われるだろう。
今存在している、あるいは古代からある人間の政府は、ひとつも完全な支配は維持できなかった。いかなる政府も失敗してきたし、失敗するだろう‥‥」

つまり、彼らの言い分では、９・１１テロなどは「終末」のほんのプロローグであり、これからもっと悲劇的なことが起こるのだというのです。
そんな馬鹿な、と思う人もあるかも知れませんが、彼らの掲げた新世界秩序の目標は着実に実現しています。それを思えば、「アジェンダ」がまったく荒唐無稽なものとは言えないでしょう。
　最近、闇の権力のシナリオを描いた絵を目にしました。９コマで描かれたその絵には、高層ビルに突っ込む飛行機、煙を上げる五角形の建物（つまり米国防総省）などが描かれています。
注意していただきたいのは、これは何年も前に「将来を予想して」描かれた絵であって、９・１１はそのずっと後に起こっていることです。
他の絵には、暴力で抑圧される群衆、生物化学兵器や核兵器での殺し合いなどが描かれ、最後のコマには「ムダ飯食い」を排除した後と思われる「静かな」世界が描かれています。

１．　アメリカの真の権力者たち（アメリカ政府とは限らない）が、中国に密かに最先端技術をどんどん渡していることがわかる。

２．　アメリカは日本と同じく物凄い国家負債（財政赤字）を抱えている。日本の３倍の３０兆ドル（３３００兆円）は優にある。これをアメリカ国民から重税で徴収する。
アメリカ国民も日本人同様に、重税国家となって計画的に“福祉国家の奴隷”にされつつある。

３．　日本の日銀に相当するアメリカの中央銀行であるＦＲＢは、実は純然たる民間銀行なのである。その大株主であり融資元は、全てニューヨークのユダヤ系の大銀行である。
だからアメリカの財政赤字の金利分（年間約４０兆円）はアメリカ国民が税金で払うのだが、それはすべてそれらの大銀行の手に入る。
借金漬けにされたアメリカ国民は、ますます奴隷化される。だからアメリカは世界覇権国なのに、今後どんどん衰退するのである。

４．　第二次大戦後に、アメリカのロックフェラー家が、計画的に、旧ソビエトと中国という２つの共産主義の大国（奴隷国家）を作って育てたのである。
そしてその脅威を煽ることで、私たち資本主義国家群の人間たちを「共産主義への恐怖心で支配する」ことで、世界秩序の支配を続けてきた。

５．　１９９１年にソビエトを潰した。そのあとは中国を伸展させようという計画である。中国は今後、日本を含む周辺国との紛争を起こしながら、もっともっと強大になって行くということである。
それを、ロックフェラー家を総帥とするアメリカのユダヤ系の金融財界が後押ししている。「自分の国を衰退させてまでも、彼らは金儲けに没頭するものなのか」と問われれば、
「そうだ。ユダヤ人というのはそういう人たちだ。彼らはパラサイト（寄生生物）だから、宿り主が死ぬまで寄生する」と答えるしかない。

６．　私たち日本人は、これまでどおりアメリカの言いなりになって、おとなしく言うことを聞いて「アメリカについてさえいれば、日本は今後も安全に繁栄を続けられる」という考えは甘い、ということになる。
自分の国は自分で守るしかないのだ。日本はあと１０年を待たず、中国との戦争を仕掛けられるだろう。

７．　エイズ・ウイルスやその他の最近の特殊な細菌は、計画的、人工的に造られて、アフリカ全域や同性愛者たちに広まったのであることを証明している。

８．　私たち人間は、やがて一人ずつ自分の手の甲にマイクロチップを埋め込まれて、このインプラントによって国家に完全に全生活を管理されるようになる。

９．　日本でもひそひそと語られるようになった「イルミナティ」や「フリーメーソン」などの秘密結社と呼ばれる組織についての真実が、本書で簡潔に暴かれている。
それらの顕在の姿である「ＣＦＲ」、「ビルダーバーグ会議」、「三極委員会」についても説明してある。

１０．　あの「９・１１テロ事件」が、アメリカ国民を次の戦争に引きずりこむために計画され、実行された大きな陰謀そのものであることの証明がなされている。
なぜ米空軍の「緊急防衛体制」は解除されていたのか。

１１．　ロシアを指導したレーニンやトロッキーに大きな資金を渡していたウォーバーグ家やクーン・ロープ商会のこと。これらは初めは欧州ロスチャイルド家の支配人たちだったのだが、
１９１０年代からロックフェラー家とともに動くようになる。イギリスからアメリカに覇権が移行する時期である。そしてそのあと、欧州に動乱を起こすために、
ヒトラーとナチス党を資金面から育てたティッセン・グループ（今もドイツ最大の重化学工業企業）と、ブラウン・ハリマン銀行のオーナーはプッシュ家であり、
ブッシュ大統領の祖父たちであることがわかる。世界史の裏側はこうして金融財界人（国際銀行家たち）によって作られ動かされているのだということを、われわれもそろそろ知るべきだ。

１２．　日本海軍の連合艦隊による１９４１年１２月８日の真珠湾攻撃も、初めからフランクリン・デラノ・ルーズヴェルト大統領たち（ＣＦＲのメンバー）に仕組まれて実行させられたものであることの解明がなされている。
　それから、日本の大本営（陸海合同参謀本部）は、マッカーサーの司令部に対して１９４５年の３月（沖縄戦の前）に停戦（和平交渉）の申し出をしていたのだが、ルーズヴェルトによって握り潰されたことが書かれている。
原爆を日本に投下して実験場とするまでは停戦はしない、というルーズヴェルト大統領をも操った《支配者たち》の決定があったのである。いみじくもルーズヴェルト自身が言っている。
「政治では、偶然に起きることなど一つもない。何かが起これば、それは間違いなくそうなるように予め計画されたからなのだ」。

●くり返すが、この本で暴かれている真実の一番目は、「今の真の世界権力者たちは、目下最先端の技術を中国に密かにどんどん投げ与えており、中国を次の覇権国に育てようとしている」ことである。
彼らは、今のアメリカ合衆国には見切りをつけて、もはやこれ以上の成長も発展もないと判定しているため、アメリカ帝国の衰退と没落が始まっている。

●アメリカでは、本当の真実を書く人たちは危険と隣り合わせて生きている。だから、私の友人の知識人たちは、覆面をかぶって生きている。そうしないと恐ろしい目に遭うからだ。
言論弾圧は、アメリカではＩＲＳ（アメリカの国税庁＝国税局＝税務署のこと）をも使ってやるから怖いのだ。だから、アメリカの本物の言論人たちは、カナダやメキシコの国境線からいつでも逃げられるように準備している。
　今のアメリカは、「イラク戦争反対」ということさえも、公然とは言えない恐ろしい統制国家になっている。まさかそんなことはないだろうなどと、寝言を言っている人は、実際に自分で行って暮らしてみるといい。
アメリカはかつてのソビエトや中国と同じ言論・思想統制国家である。

●日本と同じで、アメリカも実質的には言論統制の厳しい国である。一般大衆には大手メディア（大新聞・テレビ）は真実を伝えない。愚劣きわまりない白痴番組ばかりを計画的に作って（作らされて）、
国民を犬猫並みの知能に落としている。これを「人間家畜化」と言う。メディア支配策謀を、ロックフェラーとその子分たちが日本でも続けている。

●「メディア（マスコミ）は真実を伝えない」という言葉が知られるようになったのはいつからか。早くも１９１４年の段階で、当時の「ニューヨーク・タイムズ」紙の編集長だったジョン・スウィントンが、
全米新聞協会の会合の席で行なった有名な告白演説が知られている。

■‥‥アメリカには独立した新聞など存在しない。ごく田舎の小さな新聞には、例外的にそんなものがあるかもしれないが、諸君はそのことを知っており、私もそれを知っている。諸君たちの中のただ一人も、
自分の本音を正直に表現する勇気を持っていない。もし諸君が正直な意見を表明したいと思って書いても、諸君はその記事がどうせ印刷されないことを事前に知ってしまっている‥‥。
　 ニューヨークのジャーナリストにとって、嘘をつくこと、罵倒すること、マモンの神（金銭欲望の神）に土下座して、おべっかを使うこと、自分の今日のパンのために、自分の給料のために、自分の国を売り、
自分の所属する人種を売ることが義務なのである。我々は舞台裏の富豪に使われる道具であり、奴隷なのである。我々は操り人形なのである。
舞台裏の富豪たちが意図を操り、我々は踊る。我々の時間、我々の才能、我々の生命はすべてこれらの人々の財産なのである。すなわち、我々は知的な売春婦なのである。

●ロシアと日本は、大きくは中国包囲網戦略に組み込まれつつある。ニューヨークの財界の指導の下、シベリアやサハリン（樺太）と経済発展と資源開発を、中国包囲網の一環として実行しつつあるのである。
もう一つのアジアの人口大国であるインドも黙っていない。アメリカの支配者たちの上手な誘導によって、中国に対する包囲網に組み込まれるだろう。
　 中国を超大国にすると言っても、アメリカの国務省の公式の戦略である中国包囲網はこれからも継続する。そして、国境紛争の勃発のような突発的な軍事衝突の形で、日本は中国にぶつけられるように仕組まれる。
日本は「中国と新たな戦争をさせられる運命」にある。それも１０年もかからない。あと５年で日本は台湾海峡か、北朝鮮との戦争に巻き込まれるように計画されている。
あるいは「９・１１」と同じような「テロリストたちによる恐ろしい爆破テロ」を必ず仕組まれるだろう。私たちはこの運命から逃れることはできない。
　 だから「戦争経済」なのである。彼らは戦争を起こすことで経済を刺激して在庫を一掃して、経済（景気）を周期的に押し上げて回復させるのである。
どんなに沢山の人が死のうが、戦争こそは経済発展にとって不可欠なものであると金融ユダヤ人たちは考える。
　　　　　　　　　―― 『次の超大国は中国だとロックフェラーが決めた（下巻）』

お年玉も課税対象に　７万円以上

政府・税制調査会（税調）はこれまで非課税としてきた正月特別贈与（お年玉）に対して、０６年から課税対象にする方針を明らかにした。
合計金額が７万円以上の贈与を対象にするため、一部の子供にとっては大きな痛手となりそうだ。

政府は１２月３１日の税制調査会で、発泡酒などアルコール飲料への税率引き上げとともに、正月特別贈与への課税も決定した。
税率は５％程度を検討しており、７万円を超えた子供は税務申告をしなければならない。これによって見込まれる税収は１０億円程度。

税調の稲増委員は「子供のくせに、働かずして何万円ももらうのは極めて不適切。不労所得であるお年玉に今まで課税してこなかったこと自体がおかしかった。
税金を払うことによって、国民としての義務をしっかり果たしてもらいたい。」と語った。

この決定に対して、高額所得の一部子供や親バカ、孫バカからの強い反対も予想されるが、
お年玉を安く済ませたい大多数の大人からは「ある程度の上限があったほうが、教育上も良い」と、基本的に異論はなさそうだ。
http://www.f7.dion.ne.jp/~moorend/news/2005010101.html