【社会】「日本の危機の震源地は国会や生産現場ではなくベッドルームにある」…日本の処女・童貞率をワシントンポスト紙が真剣に心配 [転載禁止]©2ch.net
1 ：ニライカナイφ ★＠転載は禁止：
◆草食化・セックスレスで日本の少子化加速!? 海外紙が真剣に心配
昨年、日本のカップルにとっての一大イベント、クリスマス・イブに合わせ、
複数の海外メディアが、日本の少子高齢化問題にスポットを当てた特集記事を掲載した。
そのいずれもが、少子高齢化を「日本の危機の震源地は国会や生産現場ではなく、
ベッドルームにある」（フォーブス誌）、「そう遠くない時期に爆発する危険な時限爆弾だ」
（ワシントン・ポスト紙＝WP）などと、日本、ひいては世界経済の将来をも左右する非常に
深刻な問題だと捉えている。
◇クリスマス・イブに「カップルお断り」の店も
米ニュース専門局CNBCの公式サイトは、今年の日本のクリスマス・イブの動向と絡めて、
少子高齢化問題に切り込む記事を掲載している。
同誌は、「日本のカップルにとって、バレンタインデーよりもクリスマス・イブの方が、
ディナー・イベントとして重視されている」と記す。
しかし、その一方で、20代、30代の日本人男性の収入が下がっている点に触れ、
経済的な要因から恋愛に消極的な若者が増えているとしている。
記事は、高級ホテルの17万4000円、10万円といったフルコースのクリスマス・ディナーが
早くから予約で一杯になった一方、低価格帯のディナーの多くが最低ラインの5000円台に
値下げを余儀なくされたと紹介。
さらに、あるレストランがクリスマス・イブにあえてカップルを締め出し、
“お一人様”の男性向けの「2.5キロのスパゲティ・ボロネーゼ＝1800円」の
スペシャル・メニューを用意したケースを取り上げている。
CNBCは、分析の根拠に、クリスマス・イブに向けて行われた明治安田生活福祉研究所の
調査データを取り上げている。
それによれば、日本人女性の大半は将来のパートナーに最低でも
年収400万円を求めているが、実際には30代男性の26.7%しかその水準に達しておらず、
20代ではさらに半数以下になるという。
そもそも、収入以前に、パートナーがいると答えた男性は20代で22%、
30代で15%しかいなかった。
◇「性的に積極的な女子大生」も50%を切る
各メディアは、日本の将来が深刻な危機に陥っていることを示す、
国内外の機関による調査データを数多く挙げている。
・16歳から24歳までの女性の45%、男性の25％が「性的な接触に関心がないか、
嫌悪している」（WP、国立社会保障・人口問題研究所「第14回出生動向基本調査」より）
・日本人の半数以上が独身だ。
18歳から34歳までの独身女性の49%と独身男性の61%は、いかなる種類のロマンチックな
関係も持っていない（同上）
・子作り適齢期の日本人の3分の1以上は、セックスをしたことすらない。
18歳から34歳までの女性の39%が処女で、男性の36%が童貞だ（同上）
・「性的に積極的な女子大生」は、2005年には60%いたが、2012年には47%に下がった
（フォーブス、日本性教育協会調べ）
・日本の総人口は昨年、21万2000人減り、過去最大の減少を記録した。
出生数も前年の121万人から大幅に減り、過去最低の103万人となった（WP）
・日本の労働人口（15-64歳）は現在、約7900万人。
2050年には5200万人以下に落ちる （フォーブス、スタンフォード長寿研究センター調べ）
・2040年までに80歳以上の人口が15歳以下を上回る。
・総人口は現在の1億2700万人から、2060年には8700万人に減る。
しかも、その40%近くが65歳以上となる（フォーブス）
NewSphere 2015年1月1日11時0分
http://news.livedoor.com/article/detail/9633350/
※>>2以降に続きます。
昨年、日本のカップルにとっての一大イベント、クリスマス・イブに合わせ、
複数の海外メディアが、日本の少子高齢化問題にスポットを当てた特集記事を掲載した。
そのいずれもが、少子高齢化を「日本の危機の震源地は国会や生産現場ではなく、
ベッドルームにある」（フォーブス誌）、「そう遠くない時期に爆発する危険な時限爆弾だ」
（ワシントン・ポスト紙＝WP）などと、日本、ひいては世界経済の将来をも左右する非常に
深刻な問題だと捉えている。
◇クリスマス・イブに「カップルお断り」の店も
米ニュース専門局CNBCの公式サイトは、今年の日本のクリスマス・イブの動向と絡めて、
少子高齢化問題に切り込む記事を掲載している。
同誌は、「日本のカップルにとって、バレンタインデーよりもクリスマス・イブの方が、
ディナー・イベントとして重視されている」と記す。
しかし、その一方で、20代、30代の日本人男性の収入が下がっている点に触れ、
経済的な要因から恋愛に消極的な若者が増えているとしている。
記事は、高級ホテルの17万4000円、10万円といったフルコースのクリスマス・ディナーが
早くから予約で一杯になった一方、低価格帯のディナーの多くが最低ラインの5000円台に
値下げを余儀なくされたと紹介。
さらに、あるレストランがクリスマス・イブにあえてカップルを締め出し、
“お一人様”の男性向けの「2.5キロのスパゲティ・ボロネーゼ＝1800円」の
スペシャル・メニューを用意したケースを取り上げている。
CNBCは、分析の根拠に、クリスマス・イブに向けて行われた明治安田生活福祉研究所の
調査データを取り上げている。
それによれば、日本人女性の大半は将来のパートナーに最低でも
年収400万円を求めているが、実際には30代男性の26.7%しかその水準に達しておらず、
20代ではさらに半数以下になるという。
そもそも、収入以前に、パートナーがいると答えた男性は20代で22%、
30代で15%しかいなかった。
◇「性的に積極的な女子大生」も50%を切る
各メディアは、日本の将来が深刻な危機に陥っていることを示す、
国内外の機関による調査データを数多く挙げている。
・16歳から24歳までの女性の45%、男性の25％が「性的な接触に関心がないか、
嫌悪している」（WP、国立社会保障・人口問題研究所「第14回出生動向基本調査」より）
・日本人の半数以上が独身だ。
18歳から34歳までの独身女性の49%と独身男性の61%は、いかなる種類のロマンチックな
関係も持っていない（同上）
・子作り適齢期の日本人の3分の1以上は、セックスをしたことすらない。
18歳から34歳までの女性の39%が処女で、男性の36%が童貞だ（同上）
・「性的に積極的な女子大生」は、2005年には60%いたが、2012年には47%に下がった
（フォーブス、日本性教育協会調べ）
・日本の総人口は昨年、21万2000人減り、過去最大の減少を記録した。
出生数も前年の121万人から大幅に減り、過去最低の103万人となった（WP）
・日本の労働人口（15-64歳）は現在、約7900万人。
2050年には5200万人以下に落ちる （フォーブス、スタンフォード長寿研究センター調べ）
・2040年までに80歳以上の人口が15歳以下を上回る。
・総人口は現在の1億2700万人から、2060年には8700万人に減る。
しかも、その40%近くが65歳以上となる（フォーブス）
NewSphere 2015年1月1日11時0分
http://news.livedoor.com/article/detail/9633350/
※>>2以降に続きます。
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2 ：ニライカナイφ ★＠転載は禁止：2015/01/01(木) 17:04:58.41 ID:???0
※>>1の続きです。
◇「日本の高齢者は自殺をするために列を作りはしない」
WPは、上記の処女・童貞率を「異常に高いうえに、なんとこの10年間ほとんど変化がない」
と大きな驚きを込めて記す。
他の数字についても、日本の「文化的な奇妙さ」を示すものとして、異常性を強調している。
そして、それは日本だけの問題ではなく、世界経済に悪影響を与える国際的な大問題だと
警告する。
予想通りに少子高齢化が進めば、世界第3位の経済大国が破滅する見込みは非常に高く
アメリカや中国なども大きな影響を受けるだろう、というのが同紙の主張だ。
フォーブス誌も、労働人口が増え続けているアメリカなどと比べ、
日本の人口動態の縮小傾向は異常だと警告する。
同誌はそれを「警戒警報が鳴り響いている」
「破滅をもたらす時限爆弾を抱えているようなものだ」などと表現している。
特に、高齢者を支えるための財政負担は深刻だとし、
「（日本人）全員が『急いで死ね』という号令に従えば、
国の後退は制御可能になるかも知れない」
「しかし、日本人の高齢者は自殺するために列を作りはしないだろう」
などと、強い喩えで事態の深刻さを表わしている。
同誌はさらに、日本の「低い犯罪率」「素晴らしい芸術的な伝統」「優れたインフラ」などは、
このまま少子高齢化が進めば維持できなくなるとも記している。
ただし、長期的な人口の動きを予測するのは難しく、
各機関の予想値が外れる可能性も決して低くはない、ともしている。
一方、WPは、「不謹慎な提案かもしれないが」と断りつつ、
野田聖子議員発案の「堕胎の禁止」を、やや皮肉を込めて効果が見込めそうな政策の
一つに挙げている。
※以上です。
◇「日本の高齢者は自殺をするために列を作りはしない」
WPは、上記の処女・童貞率を「異常に高いうえに、なんとこの10年間ほとんど変化がない」
と大きな驚きを込めて記す。
他の数字についても、日本の「文化的な奇妙さ」を示すものとして、異常性を強調している。
そして、それは日本だけの問題ではなく、世界経済に悪影響を与える国際的な大問題だと
警告する。
予想通りに少子高齢化が進めば、世界第3位の経済大国が破滅する見込みは非常に高く
アメリカや中国なども大きな影響を受けるだろう、というのが同紙の主張だ。
フォーブス誌も、労働人口が増え続けているアメリカなどと比べ、
日本の人口動態の縮小傾向は異常だと警告する。
同誌はそれを「警戒警報が鳴り響いている」
「破滅をもたらす時限爆弾を抱えているようなものだ」などと表現している。
特に、高齢者を支えるための財政負担は深刻だとし、
「（日本人）全員が『急いで死ね』という号令に従えば、
国の後退は制御可能になるかも知れない」
「しかし、日本人の高齢者は自殺するために列を作りはしないだろう」
などと、強い喩えで事態の深刻さを表わしている。
同誌はさらに、日本の「低い犯罪率」「素晴らしい芸術的な伝統」「優れたインフラ」などは、
このまま少子高齢化が進めば維持できなくなるとも記している。
ただし、長期的な人口の動きを予測するのは難しく、
各機関の予想値が外れる可能性も決して低くはない、ともしている。
一方、WPは、「不謹慎な提案かもしれないが」と断りつつ、
野田聖子議員発案の「堕胎の禁止」を、やや皮肉を込めて効果が見込めそうな政策の
一つに挙げている。
※以上です。