【技術】地震の被災状況、衛星で判定…東工大などシステム開発

東京工業大学とアジア航測の研究グループは２８日、イラン南東部で昨年１２月２６日に発生した
地震で、地震前後の衛星写真を駆使して、倒壊した家屋などの被災状況を短時間で地図上に表示
することに成功したと、発表した。

地震発生直後に、被災状況を把握する有効な技術で、救援救助や避難誘導などに役立つと期待される。
研究グループは、米国の高性能観測衛星「クイックバード」（分解能６０センチ）が、今回の地震で
壊滅的な被害を受けたバム市を、昨年９月３０日と、震災後の１月３日に撮影した画像を活用した。
双方の映像をコンピューターで比較し、地震前後にどの家屋が変化したかを瞬時に識別し、地図上に
色つきで表示するシステムを開発した。

検証のため、バム市中心街の６００メートル四方の実際の被災状況を調べ、このシステムと比べたところ、
一致率は９割を超えていた。肉眼で被災状況を判読するには６時間かかったが、このシステムではわずか
１１秒で判読できた。バム市全域（東西５・４キロ、南北４・２キロ）の被災状況も、約３０秒で判読できるという。
阪神大震災の時は、航空写真を基に被災状況を分析するのに、約１０日間要したとされる。
研究グループの東工大大学院の小杉幸夫教授は、「衛星写真だけでなく、航空写真の画像でも、被災状況を
読みとる事が可能。わが国の防災対策にも有効だと思う」としている。
（読売新聞）[1月28日11時16分更新]
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20040128-00000503-yom-soci

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