糞して寝ます。
2 :
私事ですが名無しです:2006/11/26(日) 16:27:57 ID:QLT1IvwR
,;f::::::::::::::::::::::::::ヽ
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(三);(三)==r─、| ドゥクドゥーン!!
{ (__..:: / ノ′
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! メ  ̄`. ´  ̄` .ノ
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●●● ブチュッ
●● ●● ● ●● ブリュブリュッ
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私事ですが名無しです:2006/11/26(日) 17:47:01 ID:4Bzm1HBo BE:1294218599-2BP(143)
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|∧∧ |コンコン |
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 ̄ ̄\ 悪い思い出はすべて水に流そう・・・
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._ _ iiiiii___ ジャーッ
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|::::,,::::-- ,, `' , 見たさ〜?
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三 _ \::::l::::〈/ \ .|::l::::: :::l:l
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おはよ
下痢が止まらん
8 :
私事ですが名無しです:2006/11/30(木) 00:38:19 ID:CAsfxGVF
ドゥクドゥーーン
うわ
たしかに、満州事変は、日中戦争、太平洋戦争へとつながってゆく最も大きなターニン
グポイントでした。しかし、満州国が熱河省までをその支配領域におさめ、一九三三
(昭和八)年五月三十一日、関東軍と中国軍のあいだに塘沽停戦協定が締結されると、長城
線が実質的に満州国と中国の「国」境となり、日中間に一定の安定がもたらされます。同
年三月二十七日に連盟を脱退した日本は、満州国と条約を締結することで、これまでの日
中間の懸案を解決し、それ以降は連盟による多国間協調方式ではなく、日ソ、日中、日英、
日米といったような、二国間の協調を個別に積み重ねる外交方針をとりました。
ヴェルサイユ・ワシントン体制の本質が、経済的協調をバックボーンとするものであっ
たとすれば、世界恐慌を直接的な起因として、英仏の対米戦債問題(アメリカが英仏などの戦
債支払い延期に理解を示そうとしなかったことからとくに米仏が対立)や、各国の国家主義的な貿易
再編の方向(帝国内の特恵関税などで自国だけが不況から回復しようとする姿勢)で経済的な協調が
困難になったとき、体制そのものの存続も困難になっていくはずでした。
しかし、世界恐慌から回復に向かいつつあったアメリカで、さすがに、この傾向に歯止
めをかけ、アメリカを中心とする世界の再建を意図した改革が始まります。三三年三月に
成立したローズヴェルト政権は、自国の利害をヨーロッパから切りはなしておくという孤
立主義的な方策をとり続ける一方で、互恵通商協定・中立法などを通じた、アメリカのヘ
ゲモニー確立のための政策にとりくむようになったのです。
三四年六月に制定された互恵通商協定法は、アメリカと相手国とのあいだに通商協定を
次々に結ぶことで関税障壁を低くし、世界恐慌以降、各国が採用した二国間の清算制度
や、自国と植民地間だけで貿易をおこなう経済的国家主義的風潮を、アメリカの力でなく
そうとするものでした。経済的に良好な関係を築けないところでは、政治的に良好な関係
を築けないとの信念を抱いていたハル国務長官は、アメリカが相手国とのあいだに獲得し
た最恵国条款を他国にも均霑させることで、世界貿易を恐慌前の活気ある状態に復そうと
したのです。
しかし、これは当然のことながら、アメリカの経済的な世界戦略に合致するものでもあ
りました。イギリス帝国内へのアメリカ経済の浸透と、南米への影響力を強めていたドイ
ツの影響力をそごうとするねらいがあったのです。また、他国に差別的な貿易をおこなっ
ているとして、アメリカによってブラックリストに載せられた国々とは協定を結ばないと
いう威嚇的な側面ももっており、実際に、ドイツなどはブラックリストに載せられてしま
います。日本は、多くの資金や原材料をアメリカに依存していたため、両国の経済関係
は、決して悪いものではなく、三〇年代を通じて日本は、原則的に、このアメリカの世界
経済回復プログラムが日本にとっても有効であることを認めていました。
一方アメリカは、孤立主義政策を維持しながらも、条約の義務を侵犯するような国に戦
争を思いとどまらせるための、ある程度、対外的にも強制力のある法を、国内法として整
備します。これが、一九三五年八月に制定された中立法です。中立法は、内容を充実させ
る方向で何度か改正され、三九年十一月の改定でそのかたちを整えました。その主な内容
は、@交戦国双方への兵器類の禁輸(三九年の改正で禁輸は解かれ、交戦国自身の負担による現金・
自国船輸送とされた)、A交戦国船舶によるアメリカ国民の旅行の制限、B交戦国の公債・有
価証券について、金融上の取引制限、資金供与の禁止、C兵器生産に関係のある物資・原
材料の輸出制限又は禁止の権限を大統領に付与する、D兵器・軍用資材などの原料以外の
物資・原材料についても、現金・自国船輸送、というものでした。
アメリカが戦争に巻きこまれる可能性を極力少なくしておきながら、アメリカの絶大な
資金力、無尽蔵の原材料、ニューヨークの金融市場の価値を逆手にとって、戦争を起こそ
うとする国を牽制しようとする戦略的な法でした。公債発行や為替取引をアメリカ金融市
場に依存している国、軍需品の生産に必要な工作機械や軍需品そのものをアメリカにあお
いでいる国は、アメリカ中立法の適用を避けようとするでしょう。中立を標榜するアメリ
カを敵としなければならないのであれば、たいていの国は戦争について再考するだろうと
予想されました。軍需物資の輸入や金融市場への依存ということで、アメリカに多くを負
っていた日本は、まさに、このアメリカ中立法によって、最もよく牽制されるはずの国だ
ったことがわかります。実際、アメリカのこの戦略は、のちに、日中戦争の進行状況に大
きな影響を与えてゆくことになりました。
ここまでの記述で明らかにしたかったことは、次の点です。満州事変後、日本はただち
に世界的に孤立していったのではない、ということ。そして、互恵通商法と中立法とい
う、国内法でありながら対外関係を律することのできるアメリカの新しい法体系に、日本
がみずからのメリットを見出しているあいだは、また、アメリカが日本をこの法体系の下
に置き、有効に牽制できているあいだは、日米関係に急激な変化は起こりえない状態にあ
ったということです。
13 :
私事ですが名無しです:2006/12/01(金) 06:32:07 ID:w+FHpIji
一九ニ八年に始まったソ連の五ヵ年計画が成功裏に終わり、第二次五ヵ年計画も半ばを
すぎた三五年には、ソ連の軍事力は驚異的なレベルにまで強化されていました。同年末に
は、ソ連が極東に配備できる飛行機が九五〇機であったのに対して、日本のそれはニ二〇
機にしかなりませんでした。なによりも日本側を驚かせたのは、ソ連が、日本全土をカバ
ーできるTB5型長距離爆撃機の極東配備を決定していたことでした。
満州事変の計画者であった石原莞爾は、このころ、参謀本部作戦課長の地位についてい
ました。三五年ごろになると石原は、満州事変時にみずからが構想していた対米戦争の構
想を、あまりに旧式の自由主義思想に毒された発想であったと深く悔いるようになってい
ました。
恐慌下における農村問題の解決は政党政治によってではなしえない、農民の味方は陸軍
であるとのスローガンが、陸軍の政治的資源になることを十分自覚していた石原でありま
したが、ソ連に対抗する必要上、農村を救済できる可能性ももっていたそれまでの陸軍の
経済改革路線をかなぐり捨てて、財閥や経済界との密接な連携に走ります。五年間、どこ
の国とも戦争をしないことで、日満両国の重工業化を成しとげてしまおうとするものでし
た。対ソ戦への危機感こそが、石原をして金融界の重鎮結城豊太郎や、財閥の大御所池田
成彬らとの共闘を選択させた要因であり、林銑十郎内閣が結城を蔵相として、池田を日銀
総裁として迎えた大きな理由でした。
華北(河北省・察哈爾省・山東省・山西省・綏遠省)の経済支配が、北支那開発会社によって、
満鉄や興中公司を排除して実質的に財閥主導でなされていったのは、対ソ連を可能とする
国防態勢の確立が急がれたからでした。ここに、華北への経済的支配を強化しようとする
日本と、それを防ごうとする中国との対立が、ふたたび胚胎されてゆくことになります。
はいはい