◆ニュース国際＋案内所◆ ★５

ここはニュース国際＋＠２ちゃんねる掲示板の案内所です。

このスレッドは
・ニュースの読み解きと、それについての質問・雑談
・外国での旬の話題等の紹介や、海外から拾ってきたニュースを自由に披露したり
・ニュース国際＋では扱えない分野で、関係しそうな内外ニュースの交流
・各種相談
です。

複雑怪奇な国際情勢、パっと見ただけでは背景がわからないニュースも多々あると思います。
そんなときは、ここで聞いてみてください。
気が向いた誰かが教えてくれる、かも

▽前スレッド
復刻版　ニュース国際＋案内所
http://news21.2ch.net/test/read.cgi/news5plus/1174477611/

【2007年10月度予定表】
【政治・外交・選挙】

月内
　　　◆【ブータン国民評議会選挙】
　　　◆【英総選挙】ブラウン首相の支持率が上昇したため前倒し実施が
　　　　取りざたされている。実施するか否かも日程も首相の決断次第。
10日◆【台湾「国防ショー」】辛亥革命記念日にあわせて総統府前の広場で
　　　　軍の戦車やロケットなどが披露される。
12日◆【日本・スロベニア国交樹立15周年】
13日◆【対北朝鮮経済制裁措置の期限切れ】
　　　◆【ラプロフ露外相来日】
　　　◆【日本・イスラエル・パレスチナ・ヨルダン事務レベル会合】
21日◆【スイス総選挙】
　　　◆【ポーランド総選挙】
　　　◆【トルコで大統領公選制導入についての憲法改正をめぐる国民投票】
26日◆【欧州連合（EU）・ロシア首脳会議】（マフラ＝ポルトガル）
27日◆【スーダンのダルフール紛争和平協議開始】（リビア）
28日◆【アルゼンチン大統領・国会議員選挙】現大統領の妻クリスティナ・フェルナン
　　　　デス上院議員が立候補する見込みで、出馬した場合は当選が有力視されている。
30日◆【北欧協議会総会】（〜11月1日、オスロ＝ノルウェー）

【経済・産業・社会】

月内
　　　◆【ロドリゴ・デ・ラト国際通貨基金（IMF）専務理事辞任】
　　　　フランスのサルコジ大統領は野党社会・先のストラスカン元財務相を
　　　　後任に推す意向。
　　　◆【エアバス社の超大型機「A380」就航】
1日 ◆【英イングランドとウェールズ地方で喫煙年齢を16歳から18歳に引き上げ】
　　　◆【太平洋津波警報システム構築の政府間グループ会合】（〜5日、エクアドル）
4日 ◆【欧州中央銀行（ECB）理事会】（ウィーン）
　　　◆【主要7カ国（G7）財務相・中央銀行総裁会議】（ワシントン）
15日◆【米テレビ局フォックス・ニュース、「フォックス・ビジネス・ネットワーク」
　　　　運営開始】同ネットワークは経済専門チャンネル。
16日◆【みなみまぐろ保存委員会年次会合】（〜19日、キャンベラ＝オーストラリア）
18日◆【日本・ウズベキスタン経済委員会合同会議】
　　　　（〜19日、タシケント＝ウズベキスタン）
19日◆【ブラックマンデーから20年】
20日◆【世界銀行・国際通貨基金（lMF）年次総会】（〜22日、ワシントン）
　　　◆【中豪自由貿易協定（FTA）締結交渉】（キャンベラ＝オーストラリア）
21日◆【世界銀行・国際通貨基金（lMF）合同開発委員会】（ワシントン）
25日◆【黒海経済協力機構外相会議】（アンカラ＝トルコ）
　　　◆【欧州中央銀行（ECB）理事会】（フランクフルト）
28日◆【欧州主要国、夏時間から標準時間に移行】
30日◆【米連邦公開市場委員会（FOMC）】（〜31日、ワシントン）

【生活・文化・スポーツ】

1日 ◆【米ディズニーワールドのエプコットセンター開園25周年】
　　◆【旧ソ連による人類最初の人工衛星「スプートニク」打ち上げ成功から50年】
7日 ◆【仏競馬凱旋門賞】（パリ）
　　◆【シカゴ・マラソン】（シカゴ）
8日 ◆【ノーベル賞受賞者発表】（〜15日）
9日 ◆【革命家チェ・ゲバラ没後40年】ゲバラはキューバ非命の指導者。
　　　　ボリビアで反政府ゲリラとして活動中に抑えられ1967年に処刑された。
10日◆【フランクフルト書籍見本市】（〜14日、フランクフルト）
17日◆【サッカー北京五輪・アジア最終予選第4節】（ドーハ＝カタール）
　　　◆【靖国神社秋季例大祭】（〜20日）
19日◆【サロン・デュ・ショコラ】（〜22日、パリ）
　　　　世界最大級のチョコレートの祭典。
20日◆【東京国際映画祭】（〜28日、東京）
　　　◆【ラグビー・ワールドカップ決勝戦】（サンドニ＝フランス）
24日◆【米大リーグ野球ワールドシリーズ開幕】
　　　◆【服飾デザイナーのクリスチャン・ディオール没後50年】
30日◆【米バスケットボール・リーグ「NBA」公式戦開幕】（米国各地）
31日◆【ベルリン・ジャズ音楽祭】（〜11月4日、ベルリン）

以上・新潮社　Foresight　http://www.shinchosha.co.jp/foresight/　10月号より抜粋。
追加・変更などありましたらご自由にどうぞ。

また、国際+のニュースに相応しいかどうかはその時の内容でご判断ください。

★太平洋戦争の大嘘が明らかになった今、もはや、世界は変わるしかないな。

★飴油田屋は、ブッシュ稼業のひとつで、中立国守秘義務を破った最低な
やつらであり、調停資格すらなかったことに代わりはなく、それで
原爆で数十万人を殺し、今も人を殺し続ける理由にも、クーデター指示の
濡衣掛ける理由にもならん。

国連は、それを知っているから、もはや国連存在理由に正統性はない。

★バブル発生指示と煙幕操作は、GS-ブッシュラインだろ。
涙目演技、裏目にでたな。同情ねらいとはな。

利権湯田屋の私戦も再保険については、英欧州ギルドも詐欺に
加わらん限り、不可能だ。

FTやユーロ市場のの信用まで、もはや、ズブズブになったとはな。

>>5
★国際＋と同様の掲示板が、当時あれば、戦争は、起こっていなかっただろう。ここに、広報報道と称したあらゆる手段が、しめされているから。

┏┫￣皿￣┣┓＜既報の寄せ集めなのだが、そのぶん判り易い記事

シリア・コネクションの闇
http://www.nikkei.co.jp/neteye5/sunohara/20071004n9aa4000_04.html

「【やばいぞ日本】第３部　心棒を欠いている（１０）「国防の神経」ずたずた」

「あり得ないことだ。何かの間違いではないか」。一昨年１２月、防衛庁（当時）の
電波関係者は、「周波数の再編方針」などと書かれた総務省のホームページ（ＨＰ）を
何度も何度も読み返したという。
それは防衛庁が「国防の神経」と位置づける最重要周波数帯を次世代携帯電話に割り当てる
方針と、その周波数帯に通信事業者を募る内容が掲載されていたからだ。しかも防衛庁との
事前協議もなかった。電波関係者の怒声に同僚が集まり、衝撃が広がった。

この周波数帯は、全国２８カ所にある警戒管制レーダーと、迎撃戦闘機・ミサイル部隊などが
捕捉情報を交換し合い、領空侵犯機などに総合的に対処する通信網として使用されている。
いわば国防の「目」と「脳」をつなぐ「神経」だ。

実際に通信事業者が携帯電話用の電波枠を拡大し続ければ、国防の神経はダメージを受ける。
例えて言えば、テレビ画像は見えるのに、スピーカーからは当該テレビとラジオの音声が
入り交じって聞こえてくる−そんな機能不全の状態になる。

これでは国は守れないが、総務省の意識は違うようだ。

総務省がＨＰに前記方針を載せたのは、防衛庁が気付く２年以上も前の２００３年１０月だ。
０５年１１月にはアイピーモバイルなど通信事業３社に周波数帯の利用が認められた。

総務省は「どの省庁とも事前協議をしていない」とした上で「電波政策ビジョンを出すに当たり、
事前に意見を募集した。関心のある省庁はＨＰを見ているはずだし、報道発表もしている」
と主張する。

不思議なことに防衛省は今も総務省に対し、抗議はもちろん、交渉すらできないでいる。

　電波の許認可・監督権限を握る総務省による、防衛省使用電波に対する“さじ加減”が脅威なのである。通常１カ月以内で認められる、日常的に使っている電波使用が許可までに３カ月もかかったり、新規電波がなかなか割り当てられなかったりするからだ。

総務省は強気だ。「電波の有効利用の観点から、防衛省であれ民間であれ、既存周波数帯
からの立ち退きの可能性を検討している」ともいう。

いわば、ＨＰで示したような防衛省の周波数帯への割り込みではなく、防衛省が使用している
周波数そのものの変更すら視野に入れているのである。

同じような電波問題を抱える国土交通省の幹部は、総務省の狙いについて「新たな資金源開拓と
許認可権限の強化に向けた電波再編」と牽制（けんせい）する。

実は超短波のＶＨＦ帯より波長が短い、この周波数帯は、これまで“空き状態”だった。
設備投資が割高だったからだ。防衛庁発足当時の郵政省が国防用無線として許可したのも、
空きがあったためだ。

それがデジタル黄金期を迎え、動画像やゲーム端末などの大きなデータ量が、この周波数帯で
送受信可能となった。

総務省としては国の防衛より、新たな電波使用料を課すことを優先したわけだ。
実際、国内外の通信事業者からの電波利用料は年間６５０億円（今年度）が見込まれている。

仮に総務省により、周波数そのものを変えられてしまうと、防衛省・自衛隊は通信機や
アンテナを含め施設を造り直さなければならない。防衛費削減で四苦八苦する防衛省は、
さらなる巨額の出費を強いられる。

携帯電話やテレビは国民の生活・娯楽にとり不可欠な存在である。しかし、主権が侵害されれば、
国民生活は根底から覆される。いかにして国民の生命・財産を確保するかが国家の責務なのに、
電波の世界では優先順位が逆転している。当然、有事の対応も危うい。
(続く)
引用元：MSN - 産経新聞　http://sankei.jp.msn.com/　(2007.10.8 03:24)
http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/071008/plc0710080324002-n1.htm

　■「優先権」認められない自衛隊

有事の場合、防衛省は電波を優先的に使用できる権利を持っている。「武力攻撃事態等に
おける特定公共施設等の利用に関する法律」で決まっていることだ。

だが、どの電波に防衛省の優先権を認めるか、などを盛り込む同法に基づく対処基本方針の
大枠は定まっているものの、具体的な手順は詰められていない。

総務省が「法律上、きな臭くなってから決めるようになっている」と解釈しているためだ。

だが、「きな臭くなってから」決める余裕が果たしてあるのか。

さらに対処基本方針の手順ができたにしても、運用はまた別だ。

平時では、防衛省の電波といえども「他に影響のない範囲」（電波法５６条）での使用に
とどめられており事実上、有事事態を想定した訓練ができない。説明しよう。

有事となると、敵は自衛隊が使用している周波数に妨害電波を故意に照射し、レーダーを
マヒさせるのが近代戦の定石だ。これに対し、自衛隊は、違う周波数に切り替えて
レーダー機能を確保することになる。

　ところが、現状では認可されている周波数帯が狭く、民間の電波に割り込まない限り他の周波数へ回避できない。

従って、自衛隊がもし、電波妨害回避訓練を行っても、割り込みができないため、
妨害をまともに受け、レーダー表示画像は真っ白になる。

これについて、防衛省と総務省は「訓練を経ずに、有事でいきなり新規の電波を使うのは不可能」
と認識している。

しかし、総務省は「電波法に例外は設けない」との姿勢を貫いている。ここに総務省だけでなく、
有事を考えようとしない日本国の問題点が横たわっている。

実は、日本も批准した「国際電気通信連合憲章」条約では「軍用無線設備」の「完全な自由」は
担保されている。

米軍の電波は民間はもとより、他官庁にも先駆けて割り当てられている。これが世界の常識だ。

日本の電波法も、同条約を受けて定められたが、電波の許認可を握る総務省は防衛省に
電波使用の優先権を与えていない。総務省が「自衛隊は軍ではない」と認定しているためだ。

これらは自衛隊に大きな制約を課している。

自衛隊が数百基保有する各種防衛用レーダーの国内配置は綱渡りである。同じ周波数帯の
レーダーが近くに在ると、互いに干渉し合い、実在しない機影が映し出されることがあるからだ。

可能な限り南北・東西と引き離しているが、レーダー電波同士の干渉＝つぶし合いは
起きている。これも、防衛省に許されている周波数帯が狭いことに起因する。

「有事の電波」はむろん、「平時の電波」も十分に機能していない。それを問題と
思っていない国家は心棒が抜けていると言わざるをえない。

引用元：MSN - 産経新聞　http://sankei.jp.msn.com/　(2007.10.8 03:24)
http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/071008/plc0710080324002-n1.htm

これはヒドい。ヤクザもびっくり。

馴れ合いは雑談スレでどうぞ

┏┫￣皿￣┣┓＜軍板の現役陸自幹部(日本以外の国では士官)と目されている方は
「ネタに近い記事」と一刀両断してましたねーｗ

これは産経が香ばしい電波を飛ばしてるとしか…。

新人さんらが来たので上げてみる

┏┫； 後　┣┓＜チャド・スーダン、強化期間開始…

【2007年11月度予定表】
【政治・外交・選挙】

月内◆【中東和平国際会議】(米国)
　　　◆【サルコジ仏大統領アルジェリア訪問】
上旬◆【ナルイシキン露副首相来日】
１日 ◆【改正テロ対策特別措置法期限切れ】
４日 ◆【グアテマラ大統領選挙決選投票】
５日 ◆【化学兵器禁止条約締約国会議】(〜９日､ハーグ＝オランダ)
　　　◆【爆発注戦争残存物(ERW)に関する議定書締約国会議】(ジュネーブ)
６日 ◆【米ケンタッキー州､ミシシッピ州知事選挙】
７日 ◆【特定通常兵器使用禁止制限条約(CCW)締約国会議】(〜13日､ジュネーブ)
10日◆【臨時国会会期末】延長の可能性が高い。
中旬◆【福田首相訪米】
　　　　20日前後が有力視されている。
　　　◆【小泉元首相東南アジア諸国歴訪】
　　　　シンガポールなどを訪れ、政府要人や経済人と会談する予定。
11日◆【陸上自衛隊と米海兵隊による日米共同訓練】(〜24日､岡山県津山市など)
15日◆【ムシャラフ･パキスタン大統領任期満了】
17日◆【コソボ自治州総選挙】
　　　◆【米ルイジアナ州知事選挙】
20日◆【東南アジア諸国連合(ASEAN)首脳会議】(シンガポール)
　　　　日本との経済連携協定(EPA)に署名する見通し。同協定の発効は来年4月の見込み。
　　　◆【イラン､ウラン濃縮計画についての対国際原子力機関(IAEA)回答期限】
21日◆【東アジア首脳会議】(シンガポール)
　　　　日本が経済協力開発機構(OECD)のアジア版として提唱していた｢東アジア・
　　　　東南アジア諸国連合(ASEAN)経済研究センター(ERIA)｣の正式な設立を目指す。
22日◆【独立国家共同体(CIS)首相評議会】(アシガバート＝トルクメニスタン)
23日◆【英連邦首脳会議】(〜25日､カンパラ＝ウガンダ)
24日◆【ラフード･レバノン大統領任期切れ】
　　　◆【豪州総選挙】
　　　　総選挙で勝利を得て再選を果たしたとしても、ハワード首相は任期満了を
　　　　待たずに退陣する見通し。
25日◆【クロアチア議会選挙】
29日◆【欧州安全保障協力機構(OSCE)閣僚理事会】(〜30日､マドリード)

【経済・産業・社会】

月内◆【米グーグルのネット企業買収をめぐる米連邦取引委員会(FTC)会合】
　　　　グーグルのグブルクリック社買収について市場独占の疑いがないかどうか
　　　　業界関係者の意見を聴取する。
　　　◆【石油輸出国機構(OPEC)小幅増産】
　　　　11月から日量50万バレル増やす。増産に踏み切るのは2005年7月以来。
上旬◆【日豪経済連携協定(EPA)締結交渉】(オーストラリア)
１日 ◆【日･タイ経済連携協定(EPA)発効】
　　　◆【国際通貨基金(IMF)のストロスカーン新専務理事就任】
　　　　任期は5年間。
４日 ◆【米国とカナダ､夏時間から標準時間に移行】
　　　　当初発表した日程より1週間遅らせた。
５日 ◆【世界イスラム経済フォーラム地域会合(WIEF)】(〜6日､ダッカ＝バングラデシュ)
　　　◆【国際熱帯木材機関(ITTO)理事会】(〜10日､横浜)
　　　◆【研究炉国際会議】(〜９日､シドニー)
　　　 研究用原子炉の「安全管理と効果的利用法」について各国の専門家らが意見交換する。
８日 ◆【欧州中央銀行(ECB)理事会】(フランクフルト)
11日◆【国際エネルギー会議ローマ大会】(〜15日、ローマ)
12日◆【気候変動に関する政府間パネル(IPCC)総会】(〜17日､バレンシア＝スペイン)
　　　◆【地球環境ファシリティ(GEF)評議会】(〜16日､ワシントン)
17日◆【石油輸出国機構(OPEC)首脳会議】(〜18日、リヤド＝サウジアラビア)
　　　　石油相・財務相会議も開催予定
　　　◆【主要20カ国(G20)財務相･中央銀行総裁会議】(〜19日､ケープタウン＝南アフリカ)
　　　◆【国連食糧農業機関(FAO)総会】(〜24日、ロ−マ)
19日◆【アジア欧州会議(ASEM)移民管理局長級会合】(〜22日､ソウル)
　　　◆【国際海事機関(IMO)総会】(〜30日、ロンドン)
　　　◆【違法原子力取引きをめぐる国際会議】(〜22日､エディンバラ＝英国)
20日◆【改正出入国管理･難民認定法施行】
　　　　テロを未然に防ぐのを目的に、16歳以上の在日外国人指紋採取や顔写真などの
　　　　個人情報の提出を義務付ける。
22日◆【国際原子力機関(IAEA)理事会】(〜23日、ウィーン)
　　　◆【欧州中央銀行(ECB)理事会】(フランクフルト)
26日◆【フジモリ･ペルー元大統領の公判開始】(リマ＝ペルー)

【生活・文化・スポーツ】

１日 ◆【ビーチサッカー･ワールドカップ】(〜11日、リオデジャネイロ＝ブラジル)
２日 ◆【女子バレーボール･ワールドカップ】(〜16日､東京など)
４日 ◆【ニューヨーク･シティー･マラソン】(ニューヨーク)
　　　　世界最大の市民マラソン大会。
６日 ◆【野球ワールドカップ】(〜18日､台北など)
　　　◆【女子テニスWTAツアー選手権】(〜11日、マドリード)
　　　◆【豪競馬メルボルン･カップ】(メルボルン)
８日 ◆【サロン･ドトーン】(〜18日､パリ)
　　　　伝統と権威を誇る現代美術展示会。
９日 ◆【英国とドイツで携帯電話機｢iPhone｣発売】
　　　　米アップル社製の携帯電話機が欧州て発売されるのは両国が最初。
　　　　サービスは、英国がO2社、ドイツがTモバイル社で展開する。
10日◆【ロード･メイヤーズ･ショー】(ロンドン)
　　　　13世紀初頭、ロンドン市長が国王に就任の承認を得るために行われたのが
　　　　起源の伝統的なパレード。
15日◆【ワインの新酒｢ボージョレ･ヌーボー｣解禁】
19日◆【ルツェルン･ピアノ音楽祭】(〜25日､ルツェルン＝スイス)
21日◆【国際環境映画祭】(〜27日､パリ)
22日◆【フランスのガイドブック｢ミシュランガイド東京版｣発売】
　　　　発売されるのはレストランの昧、サービスをランク付けする赤い表紙のガイドブック。
　　　　フランスでは低い評価を与えられると店の売上げが減るといわれるだけに、
　　　　迎え撃つ東京のレストラン側は戦々恐々。
　　　◆【感謝祭パレード】(ニューヨーク)
　　　◆【アムステルダム国際記録映画祭】(〜12月2日､アムステルダム＝オランダ)
23日◆【台北金馬映画祭】(〜12月6日､台北)


以上・新潮社　Foresight　http://www.shinchosha.co.jp/foresight/　11月号より抜粋。
追加・変更などありましたらご自由にどうぞ。

また、国際+のニュースに相応しいかどうかはその時の内容でご判断ください。