【経済】サムスン電子、昨年の米国特許件数で世界２位[01/12]

以前、韓国企業は日本人技術者を週末韓国に呼び技術を盗んでいた。
日本企業がそれに（やっと）気づき、週末の海外渡航を禁止すると、
韓国企業は続々日本研究所を建て始めた。
もちろんわざわざ韓国に行かないでも日本企業の技術者に会うためだ。
そして今はリストラされた日本企業の技術者を雇って技術を吸収する。

サムスン電子は、日本に設置した子会社の"サムスン横浜研究所"を通じて、
日本で相当数の特許を取得しているのです。

電子図書館サービスでは、発明者の名前も表示されるのですが、
サムスン横浜研究所の発明者の過去の特許を調べてみると、
日本の大企業出身者であるばかりでなく、極めて多様性があることがわかります。
ざっと見ただけでも、キヤノン、ＮＥＣ、リコー、京セラ、
日立国際電気、旭化成、アルプス電気、ヨコオ、沖電気工業・・・と、
非常に幅広い業種から、エンジニアを招聘していることがわかります。
上記は、あくまでも申請する時に発明者として登録された人ばかりですので、
実際は、この背後に、数倍の技術者がいると予測され、つまりは、日本の各分野の、
ほとんどのリーディングカンパニーから技術者が移っている状況であると考えられます。