驚くほどの各種経済指標が相次いで出てきている。 1−2月の半導体設備投資は前
年同期比でなんと576%も増えた。 1−3月期の半導体輸出は国際市況の好転を受
けて前年比3倍増となり、自動車部品の輸出も2倍以上に増えた。 LCDと石油化学製
品も輸出量を適時に供給できないほど好況だ。 ウォン高ドル安傾向の影響も色あせる
ほどだ。 世界経済が期待以上の回復傾向を見せ、輸出中心の韓国経済が上昇気流
に乗っているのだ。
これを受け韓国銀行(韓銀)が昨日、今年の経済成長率の予測値を4.6%から5.2%
に上方修正した。 ほとんどの経済予測機関が5%以上の成長を既定事実として受け止
めている。 韓国開発研究院(KDI)は来月ごろ今年の経済成長率を6%まで上方修正
する動きで、外国系金融機関は6%台以上の成長を予想している。 昨年ゼロ成長でさ
まよった韓国経済が、グローバル経済危機以前の水準に完全に回復したのだ。
一部からは昨年を基準とするための錯視現象だという警戒の声があり、また一部から
は昨年の成長率が非常に低かっただけに4%台の潜在成長率を上回っても決して過熱
ではないという見解が出ている。 しかし韓国経済の復元力をこれ以上疑うことはできな
いだろう。 昨年マイナス9%を記録した設備投資は今年13.4%増加する見通しだ。
雇用が24万件増えれば民間消費も4%ほど増えると期待されている。 半面、消費者物
価上昇率は2%台半ばにとどまる見込みだ。 政府支出でなんとか支えられてきた経済
が、今年に入ってからは民間部門に活力が戻り、自生的な回復傾向に乗り始めたのだ。
もちろんギリシャ経済危機、中国人民元問題など内外の経済状況は依然として楽観
できない。 ウォン高や原油・原材料価格も気になる。 しかし今は静かに中間点検を行
う必要がある。 経済体力が緩やかに回復すれば、市場に収拾の信号を送るのが当然
だ。 まず経済危機時に断行した各種非常措置を適時に解除していかなければならない。
これを遅らせるほどインフレや資産バブルの副作用が大きくなるしかない。 その間、先
延ばししてきた不動産プロジェクトファイナンス(PF)の不良債権や限界企業への対処
も加速する必要がある。
いつよりも政策当局の賢明な対応が求められる時だ。 出口戦略の適切な時点を探す
のに知恵を集めなければならない。 民間部門が活気を帯びたことで、自生的な成長は
ある程度可視圏に入った。 今は持続可能な成長へと政策目標を転換する時期だ。
その間スローガンだけが乱舞してきたグリーン成長に本格的に着手し、企業は技術・品
質など非価格競争力を高める方向に力を注ぐ必要がある。 そうしてこそ雇用が増え、
民間消費が増加する、経済の好循環が期待できる。 経済危機に対処するよりも、経済
構造と体質を転換させるほうがはるかに難しい。 しかし韓国経済を一段階アップグレー
ドさせるには避けられない道だ。
http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=128198&servcode=100§code=110