ソニーが最近、家電製品のテナントビル「電子ランド」の龍山店から単独の販売スペースを
事実上引き払ったという。
「日本の家電」という神通力がもはやテレビなどでは通じなくなり、
国内家電メーカーと差別化ができないためで、
ソニーの40型液晶テレビ「BRAVIA」は同スペックのサムスン「PAVV」より7万〜8万安く、
その上10万ウォン程度の景品もつけているが、1カ月の販売はわずか1〜2台に過ぎない。
「そのため単独の販売スペースを撤収した」(電子ランド関係者)という。
3日付『韓国経済新聞』が、「日本家電、『韓国では苦戦』」と記事にしているもので、
テレビだけではなく、デジタルカメラや炊飯ジャー、電子辞書なども韓国製品が販売を伸ばし、
シェアは急落中のよう
デジタルカメラは韓国家電勢で唯一デジカメを出しているサムスンテックウィンがソニー、
キヤノンを追いて昨年から「販売台数」でトップを維持している。
専門家は「スリム型製品の販売やリーズナブルな値段、
積極的なマーケティング活動が奏功した」と、テックウィンの躍進を分析している。
電子辞書も日本製品の神通力が長く通じてきた分野だが、以前ほどの競争力はもはやないよう。
カシオの今年1―6月期のマーケットシェアは18%と、
2004年に比べて半分程度に落ち込む一方、韓国製品のマーケットシェアは同40%と、
昨年同期比で20ポイントも上昇した。
同紙は、「日本製品が優位を占めていた小型電子製品市場でも、
1〜2年内に韓国製品が確実に逆転する」という専門家の予想で記事を締めている。
ソース:【KRN】
http://www.sjchp.co.kr/koreanews/koreatis_view.htm?num=2198&date=2006%94N08%8C%8E04%93%FA(%8B%E0)