◆◆◆天皇の戦争責任◆◆◆

インドのパール判事は「日本は国際法に照らして無罪である」
と主張し続けた

インドのパール判事は国際法上から全被告の無罪を主張し続け、オランダ
のレーリンク判事、フランスのベルナール判事は、裁判の進行中から、東京
裁判にはいくつもの法的手続き上の、又、南京大虐殺のごとき事実認定上の
誤りが犯されていることをみてとり、裁判終結後にはそれを公然と口にする
ようになったのです。

英国枢密院顧問官国際法権威　ハンキー卿

『戦犯裁判の錯誤』を著わし、裁判官パール氏の主張が絶対に正しいことを、
「私は全然疑わない」と言明し、東京裁判の不公正を衝く。

英法曹界重鎮　ＦＪＰビール氏

『野蛮への接近』を著し、「東京裁判は戦勝者が敗戦者に加えた野蛮な行為
にほかならない。」云々。

英国国際法で有名な　Ｗ・フリードマン教授

国会議員であり、王室弁護士Ｒ・Ｔ・パジョット博士等、皆パール博士を支
持した。ロンドン世界事情研究所監修『世界情勢年鑑』（1950）は東京裁判
を解説し、パール判定が正論であることを裏付けた。

アメリカのチャールス・ベアート博士　歴史学政治学の泰斗
『ルーズベルト大統領と1941年戦争の形態と実際の研究』を著しその中で、
日本が真珠湾を攻撃するより数ヶ月前に、ルーズベルト大統領はアメリカ軍
部をして、海外駐屯軍に秘密に軍事行動を指令したと発表し、パール博士の
指摘した点を裏ずけた。オランダ、フランスにおいても激論が戦わされ、つ
いに1961年オランダの法律雑誌は東京裁判に関するパール博士の論文を連載
した。ヨーロッパ諸国においてはこのパール判決がビッグニュースとして紙
面のトップを飾り大々的にその内容が発表され、センセーションを巻き起こ
した。