卑劣な犯罪者、小林一美実行犯(45)に実刑を望む声多数★126

解説

日本のみならず、世界駆逐艦史上にその名を残す「革命的近代駆逐艦」、それが本型「吹雪型」です。
「吹雪型」は、武装・船体等の仕様の差異から、更に「１型」「改１型」「２型」「３型」の４タイプに分けることが出来ます。
本項は、「２型」及びその先駆けになった「改１型」の詳細について解説をすることにします。
また、本項を含む「１型」「３型」の解説中において、「本型」と記した場合は、各々の項の主役たる「１型」「２型」「３型」をそれぞれ指すものとし、「吹雪型」そのものを対象とする場合は、「吹雪型」あるいは「特型」の名称を用いることにします。
１９２２年（大正１１年）、ワシントン軍縮条約が締結されました。
主力艦の保有数を制限するこの条約により、戦艦の保有数を対米６割に抑え込まれた日本海軍は、米太平洋艦隊の迎撃作戦に抜本的な見直しを迫られることになりました。
そして導き出された解答の一つが、水雷戦隊による敵主力艦へ漸減作戦です。
軍令部は、この襲撃任務を満足することのできる、艦隊型駆逐艦の整備に躍起になりました。
日本の駆逐艦に求められる能力は、この軍令部の要求から察することが出来ます。
それは、決戦場と予想される内南洋まで独力で進出しうる強靭な耐波性と、敵主力艦に対する襲撃を有効ならしめる重雷装でした。
八八艦隊計画案までの駆逐艦の任務は、やはり米主力艦への魚雷襲撃でしたが、その背後には米主力艦とほぼ同等の戦力の日本主力戦艦部隊が控えていました。
万が一、水雷戦隊による襲撃が失敗に終わったとしても、日米主力艦同士の砲戦に致命的な影響が波及することはないのです。
ところが、対米６割に抑え込まれたワシントン条約後では、水雷戦隊による米主力艦への魚雷襲撃が失敗することは、即ち、６割の主力艦で１０割の米主力艦を撃滅しなければならないことを意味したのです。
戦力自乗の法則によれば、３６対１００、日本海軍が猛訓練を積んだとしても、ほとんど勝ち目のない戦力格差がそこに生じることになるのです。
即ち、それまで単なる補助戦力に過ぎなかった駆逐艦戦力が、一躍、主力艦と肩を並べるほど重要な戦力となったのです。