あるあるの他のダイエット法は検証しないのか？？

【重要。日本テレワークを持分法適用の関連会社化しているフジの責任は？　http://news22.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1169458998/462　から遡って読んで下さい】
【重要】不二家などは
『安全性が確認されるまで、洋菓子以外の加工菓子まで店頭撤去になり、マスゴミはそれが当たり前として報道した』のだから、
　少なくとも『日本テレワーク制作の番組は全TV局とも、
「安全性、内容の信頼性、制作過程の信頼性、
なによりマスゴミが良く唱える　原因究明　＋どこまで捏造があったのか　＋責任の所在は誰か　＋再発防止策　＋従業員への再教育　＋緊急総点検
、などが確認されるまで」
は放送するべきではない。』
　『マスゴミが他企業に求めている事なのだから、自ら率先してやるべき。』
　『本来なら、フジを一定期間の業務停止にするべき。　食中毒の会社は業務停止、サラ金会社も業務停止だし、マスゴミだけ特別扱いは法の公平性に合わない。』
◆BPO　http://www.bpo.gr.jp/iken/maeiken.htm
◆総務省　http://www.soumu.go.jp/
■株価やTV関係者の株に関しては
◆証取委　情報の受付　https://www.fsa.go.jp/sesc/watch/
■便乗値上げ、買占め、組合や大手スーパーへの番組内容伝達は
◆公取委 電子窓口　http://www.jftc.go.jp/denshimadoguchi.htm

>>180 続き
【この事件は、健康増進法にも抵触するのでは？　総務省だけでなく、厚生労働省も調査に乗り出すべき。
　様々な書籍が健康増進法違反で摘発されているが、なぜマスゴミの番組だけは摘発されない？】
◆健康増進法
　▽『「健康食品」に係る虚偽・誇大広告等の禁止』
　食品として販売に供する物に関して行う健康保持増進効果等に関する虚偽誇大広告等の禁止
■特定の食品又は成分を摂取することにより重篤疾病が『自己治癒できるかのような情報は科学的根拠に乏しく』、一般的に同条に規定する『「著しく人を誤認させるような表示」に該当すると考えられます。』
　このような虚偽誇大広告等を行うことは、同法、薬事法等関係法令に基づき禁止されているところである。
　あるある大事典の関係者と、特定の食品業界、会社との関係も噂されている。
■また、あるある大事典は、書籍も出版している。
■このような利潤追求目的のために、虚偽誇大放送をした場合、立派な健康増進法、薬事法等関係法令違反である。
　従って、同法に違反していると考えられるが如何でしょうか？


■健康増進法違反の企業は、軒並み家宅捜索を受けている。
　それなのにマスコミだけ特別扱いでは、法の公平性に反します。フジ、日本テレワークや、その関係先にも家宅捜索をすべきです。