アルツハイマー病の治療を目指す600人規模の臨床研究が近く始まる。
5年間で二十数億円を投じ、治療薬の開発と有効性の検証に重要なアルツハイマー病の進行解明、
診療所でも早期診断ができる体制を目指す。この病気では国内最大規模の臨床研究になる。
プロジェクトを支援する新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)とリーダーの
岩坪威・東京大教授(神経病理学)らが19日、発表した。
国内認知症患者は約170万人といわれ、その6割以上がアルツハイマー病だ。
発症に先立ち、軽度認知障害(MCI)と呼ばれる物忘れなどの症状が見られる。
その5〜10年前にベータアミロイドと呼ばれる異常たんぱく質の蓄積が始まる。
症状の進行を遅らせる薬はあるが、受診時に発症していることが多い。
根本治療薬の開発と早期診断が課題だ。
計画では、東大病院など全国の36医療機関▽製薬企業10社と画像診断装置メーカー7社が参加。
60〜84歳の健康な人やMCI患者、早期アルツハイマー病患者の計600人に2〜3年間、
定期的に脳の画像診断と脳脊髄(せきずい)液や血液検査、認知機能テストを実施する。
認知症の進行と医学データを検証し、早期診断のための指標作りなどに役立てる。
臨床研究への協力者は100人が登録され、残る500人を募集している。
詳しくはホームページ(
http://www.j-adni.org/)。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090419-00000055-mai-soci 依頼20