恋愛格差が進み、平成19年のバレンタインデーやホワイトデーに対する激しい批判運動が
注目されるなか、厚性労働省の外郭団体、ニッポン未婚・晩婚化阻止全国協議会は1日、
少子化に歯止めをかける緊急対策として、バレンタインデー・ホワイトデーに独身男女を対象に
「らぶらぶバレンタインデー等カップル交際支援金」(仮称)を導入する方針を固めた。
事業開始は来年から。支援金の使途は男女間のプレゼント購入費やレストラン、
ホテル代などに限定される見込みだ。
事業原案によると、支給対象は「やる気のある未婚男女」に限られ、(1)30歳以上
(2)カノジョ・カレシいない歴10年以上−などの条件を満たす必要がある。
支援金額は同協会が独自に定める「ゴールイン実現性指数」にもとづいて算出され、
一人あたり1000円−最高100万円。
同支援金により、前年度GDP(ゴールインできちゃったピープル)3%増を目指す。
同協議会が今年のバレンタインデー後に東京・大手町の独身男性社員8人に調査したところ、
「昨年はチョコレートをもらえたが、今年はゼロだった」との回答が過半数を占めた。
このため、「予想以上のバレンタイン離れで、男女関係が深まる機会が少なくなっている」と判断。
対処法の検討を進めてきた。
支援金ゼネラルマネージャーには男女の性愛をめぐる作品を多く手がけている作家、
渡鍋淳二氏を起用。渡鍋氏は「経済的理由でデートに二の足を踏んでいた男女も、
これで次々とゴールインするはず。パークタワーホテルで熱い一夜を過ごすのもいいだろう」
と自信を見せている。
【このへん省略】
さらに、女性からは「ホワイトデーは3倍返しと相場が決まっているのに、男女とも同額なのはおかしい」
=ハケン社員の女性(36)=といった不満も聞かれる。(ピザ?編集部)
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/natnews/topics/45685/