田中れいなこと田中れいにゃを応援しょぅと II

18世紀の産業革命以降、近代において世界経済をリードする工業国で、造船や
航空機製造などの重工業から金融業やエンターテイメント産業に至るまで、様
々な産業が盛んである。しかしながら、19世紀後半からはアメリカ合衆国、ド
イツの工業化により世界的優位は失われた。第二次世界大戦によって国内が
荒廃すると国力は衰え始め、各地の植民地をほとんど独立させた1960年代後
半には経済力はいっそう衰退した。一方で政権を握った左派の労働党は「ゆ
りかごから墓場まで」と呼ばれる公共福祉の改善に力を入れ、国家予算を大
胆に福祉に投入したため、1970年代には世界有数の福祉国家になった。しか
し、景気回復になんら実用的な手立てを打たなかったために、継続的な不況
に陥り、企業の倒産やストが相次いだ。その様は英国病とまで呼ばれる始末
であった。しかしながら、1979年に登場したサッチャー政権下で国営企業の民
営化や各種規制の緩和が進められ、1980年代後半には海外からの直接投資や
証券投資が拡大した。この過程で基幹産業の一つである自動車産業の殆どが外
国企業の傘下に下ったが、この事が象徴するような外国からの投資の拡大を、
積極的に自国の産業の活性化や雇用の増大に繋げて行き、その後の経済復調の
きっかけにして行った(ウィンブルドン効果)。その後、1997年に登場したブレ
ア政権における経済政策の成功などにより経済は復調し、今や先進諸国では数
少ない好景気を享受するようになったが、その反面、貧富の差の拡大や不動産
価格の上昇などの問題が噴出してきている。